F-BLOG / カウボーイの“我想う”

小次郎講師
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下げ相場が取れて一人前!

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【公式】一目均衡表チャート勉強会&発表会開催!

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頑張れ、コメ先物!

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東京ゴールドスポット100で現物受け渡しを!

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みんなの株式で連載中のコラムがお陰様で評判がいいようだ。

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2014年02月06日(木)

[ 業界諸事情 ]
マネースクウェア・ジャパン、顧客の収益ランキングを発表!

 FXの業者マネースクウエア・ジャパンがFXアワード2014と名付けて、顧客の収益のランキングを発表した。発表されたのは利益金額部門と利益率部門で上位50人。もちろん匿名での発表。その他通貨ペア別のランキングというのもある。
http://www.m2j.co.jp/landing/fxaward_2014/

 こういうのは面白い、他社もどんどんやるべきだと思う。どの投資でも儲けている人はいる。しかも安定して儲けている人がいるのである。そういう人がいるということを知らしめるだけでもこういった企画の意義がある。

 トップの人が4年で8千万の利益。まあ、金額的にはさほどびっくりするような金額ではないので、夢があるというところまではいかないが、これくらい稼げるならやってみたいと思う人も出てくるはずである。

 望むらくは、上位の方の中に、イケメンの男性か若い女性がいて、顔出しOK、トークも絶妙という人を探し出してほしい。コモディティ業界は業界をあげてそういう人を探すべきだ。今業界に投資家を呼び込めるのは外務員ではない、カリスマ投資家だ。そして、そういう人は探せば必ずどこかにいるはずである。

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2014年02月05日(水)

[ 業界諸事情 ]
いよいよ間近に迫ったゴールドフェスタ、果たして舛添要一氏は姿を見せるか?

 TOKYO GOLD FESTIVAL'14がいよいよ来週火曜日に迫った。いくら価格が下がろうと、金には特別な魅力がある。年に一度のこの金の祭典から金人気が再燃しないとも限らない。
大いに期待している。定員480名のところにその何倍もの応募があり、抽選で選ばれた人だけが参加できるという人気フェスになったことは心から喜ばしい。

 ところで、今年のフェス、話題は、講師の一人に有力都知事候補舛添要一氏が名を連ねていること。2月11日と言えば、都知事選が終わった直後。ひょっとしたら都知事になっているかもしれない。当選しても落選しても今、最大の話題の人がこのフェスティバルに参加する(予定)ということで、大変な話題になっている。

 もちろん、都知事に当選した場合、取材や会合が殺到するだろうから、急きょキャンセルになる可能性はある。しかし、今のところは参加予定とのこと。

 会場に訪れる人は、もちろん、舛添氏目当ての人ではない。しかし、都知事ともなれば、当選直後にその話が聞けるというのはこんなチャンスはめったにない。舛添氏は当選するか?ゴールドフェスタに登場するか?高倍率の抽選をかいくぐって当選したゴールドフェスタ参加者が、都知事になった舛添さんに会えるとしたら、これはもう宝くじに当たるような幸運。そういう大ラッキーが来週、見られるかもしれない。

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2013年11月14日(木)

[ 業界諸事情 ]
またぞろ、不招請勧誘禁止問題が議論に・・・。

 内閣府の消費者委員会が昨日、「不招請勧誘禁止規制」に関して意見書を提出した。
http://www.cao.go.jp/consumer/iinkaikouhyou/2013/1112_iken.html

 消費者委員会とは 平成21年内閣府に設置された新しい組織。消費者の意見を吸い上げながら各省庁に提言をしたり、各省庁の消費者行政に関して監視もするというそれなりに権威のある組織。

 その消費者委員会が何故今頃意見書を出したかというと現在、商品先物取引の「不招請勧誘禁止」は解除されるのではないかという流れが出ている。不招請勧誘禁止とは、投資家から話を聞きたいと言う要望のない限り、勧誘活動をしてはいけないというもの。テレコールという電話営業も、飛び込み営業も現在は全くできない。商品先物の委託者とのトラブルを減らすために、平成23年1月から実施されているのだ。

 それが何故、解除の流れになっているかというと、まずはトラブル件数が減っていること。ただし、これに関しては商品先物取引の投資家が激減しているので、その分減っているのだという人もいる。実は今年6月国会で、総合取引所に向けて、各省庁で違う規制を統一しなければという話が出て、その中で「取引所取引は不招請勧誘を禁止しない方向」という話が出たのだ。現在もFXでは取引所取引のみ不招請勧誘が許されている。その規制緩和の流れに対して消費者委員会が苦言を呈したというのが今回の意見書。

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2013年09月17日(火)

[ 業界諸事情 ]
NISAよりも!

 NISA、ニーサと証券会社がうるさい。非課税になります!と騒いでいるが投資金100万円まで。それ以上の投資金は従来の10%から20%に引き上げになるのだから、どう考えても大幅増税。その増税をごまかそうとしてニーサ、ニーサと言っているわけだ。

 正直、ニーサはやってもやらなくてもどうでもいい。それより、株を含めたすべての投資(FX・商品先物等)の税金を15%で統一して損益通算が出来るようにする。これを是非やってほしい。

 でないと、シンガポールなど、税金の安い国に投資家がみんな逃げて行ってしまうぞ。

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2013年08月05日(月)

[ 業界諸事情 ]
グーグルの検索結果ルール改訂と金融業界の困惑

 グーグルで何かのワードを検索するとその検索結果がずらっと出てくる。この並び順が実は業者を生かしたり殺したりするのである。並び順の上位にランキングされると、たくさんの人にそのサイトが閲覧される。するとそれだけビジネスチャンスが増え、注文が増えていくのである。逆に順位が下がり、例えば2ページ以下になると、いくらそのサイトににいい情報を出していても誰にも見てもらえなくなる。

 そこで業者は専門会社(SEO会社)に頼み、自社のサイトを上位に上げてもらうように依頼するのだ。

 グーグルの基本姿勢は変わらない。その単語を検索した人にとって必要性が高いサイトが上位に表示されるべきということ。ところで、必要性が高いサイトってどうやったらわかるのだろう。その判断のひとつにたくさんのサイトからリンクを張られている(被リンクと呼ぶ)サイトは価値あるサイトというのがある。役立たないサイトにリンクを張る人はいない。ということで、グーグルはかつて、被リンクが多いサイトがいいサイトという判断基準を持っていた。

 そのため、あらゆる企業がSEO会社に依頼して、ありとあらゆるサイトからリンクを張ってもらう手配をしてもらったのだ。サイト自動生成システムなどというものまであり、自動的に新たなサイトを作り、そのサイトからリンクを張るということをやってきた。今まで、例えば「FX」などというビッグワードで上位に来ていた会社は実はそういうことを積み重ねて上位に来ていたのである。

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2013年07月25日(木)

[ 業界諸事情 ]
コメ先物取引に関わる旧態依然とした議論

 ビジネスジャーナルなるサイトにコメ先物取引に関するコラムが載っていたので紹介する。

「コメ先物取引、正式議論から透ける、加速する農家の農協離れ…価格乱高下の懸念は?」

天候、為替、地政学的要因など、さまざまな価格変動要因から価格の乱高下を避けるために先物取引を用いるというのがヘッジ取引だ。農協がいう「価格の乱高下」を避けるには、健全で成熟した市場があったほうが理にかなっている。ODEのコメ先物こそ、まさにうってつけではないだろうか。

ビジネスジャーナルより
詳細はこちら

 本文中の細かいところは気になるところもあるにはあったが、総じて的確に問題をとらえている。

 文中に農協がコメ先物に反対する理由が書いてある。
「そもそも農協がコメ先物に反対しているのは、食料であるコメが投資対象となれば、価格が乱高下する可能性があり、生産者のみならず消費者にとっても困るからだとする。事実、農協側も「食物の価格操縦をされるのが怖い」と不安を露にする。」と。

 百年の間、ありとあらゆる市場のスタート時に旧体制側の人間はこのセリフを言い続けた。いわく「投機の対象とされ価格が乱高下する。その結果消費者にまで迷惑がかかる。」いわく「価格操縦をされる。」ところが現在、世界中で先物市場はどんどん発展していっている。このことが杞憂であることは歴史的に証明されているのである。

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2013年06月27日(木)

[ 業界諸事情 ]
スパン証拠金の計算がおかしい理由!

 本日の日経新聞に商品先物の証拠金が今秋にも引き上げられるというニュースが載っている。理由は国際水準にするため。それはいい。投資の世界は今やグローバルな世界。世界の信用がなければ通用しない。しかし、どうも解せないのは世界標準に合わせるためにスパン証拠金にしたはず。それなのになぜ、証拠金が世界標準に比べてはるかに安いと言われるのか。

 日経新聞によるとからくりはこうだ。

 スパン証拠金というのはリスクを元に証拠金が決定される。価格変動が大きければリスクも大きいので証拠金額は高くなり、価格変動が小さくなればリスクも軽減されるので証拠金額は低くなるという合理的な考えのもとに設定されている。両建て等をした場合はリスクが低減するのでこれまた証拠金が安くなる。、シカゴマーカンタイル取引所(CME)が開発したリスク対応型の証拠金計算システム。JCCH(日本商品清算機構)のホームページでは、「まさにグローバル・スタンダードと言えます。」などと自信たっぷりに書いてある。

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2013年06月20日(木)

[ 業界諸事情 ]
日商協調べ、なんと、登録外務員数過去最高を更新!

 本年3月度の登録外務員数が過去最高をつけたという驚くべきニュースを知った。証券の話ではない。商品業界の話。日商協の調べによると今年3月の外務員数は30,613人、これは一昨年の2,797人の10倍以上。まだかろうじて景気のよかった平成16年の14,449人の2倍以上。アベノミクス効果と言っても異常だ。

 実はこれ、昨年から商品先物取引業者の資格が「国内」「海外」「店頭」と別れ、海外商品取引に従事するものも、店頭コモディティCFDに従事するものも外務員資格がいるようになったことによる。

 なんだそういうことかと言う話だが、悪い話ではない。日本でコモディティの外務員資格を持っている人間が3万人いるのである。この人間は少なくともコモディティ投資を勧誘することが出来る。(←もちろん所定の法律の元で。)それが海外商品先物取引であれ、コモディティCFDであれ、コモディティの投資家が増えることは大歓迎だ。

 コモディティ投資に対する世間の見方が変わるきっかけになってくれないかと期待している。

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2013年05月28日(火)

[ 業界諸事情 ]
昨日は神楽坂の会!

 神楽坂の会とは商品業界出身の3人のメディア関係者の会。この3人の特徴は商品先物に対する愛情が強く(←ときに愛憎が逆転するが)、そして趣味として芸術をこよなく愛していること。金融と芸術、全く相反するものだが、そういった趣味を持つことによりバランス感覚が養われ、業界の村の論理から離れた冷静な意見が持てる。それがとても大事だと思う。

 主宰のCOWBOY氏は、このサイト(Factulal Futures)の主催者であるだけでなく、ForexPressだの、GOLDNEWSだの話題のサイトを次から次へと立ち上げている。そしてFXやコモディティ関連の交流会やイベントもほとんどこの人が企画しているのではないかという、業界のフィクサーである。

 もうひとりのS女史は「先物女子会」なるものを立ち上げて、業界の女性の意見を吸い上げて、女性の力により業界を推進していこうと考えている方。この方もさまざまなチャンネルを持ち、他にはない発想で仕掛けている。

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2013年04月30日(火)

[ 業界諸事情 ]
日本人が投資のことを全くわかってないと世界中にばれた3つの理由!

 FX投資をする人なら『ミセスワタナベ』という言葉はご存じだろう。日本の一般投資家のことをミセスワタナベと総称しているのである。

 日本でFX投資が広まったとき、ミセスワタナベという言葉は世界中で驚異と畏敬の念で語られていた。「日本には個人で大きなリスクをとれる投資家が山のようにいる。」「しかもその中には女性までも。」「しかも、その張り方の大胆さはヘッジファンドばり。」などと。

 なにしろ日本の投資家の売買で為替が大きく動いてしまっていたのだ。「一体、日本人はどれくらいの資産を持っているんだ!」「なんてハイレベルな投資教育を受けた人達なんだ!」と世界中が驚嘆した。それはそうだ、当時は500倍(あるいはそれ以上)などというレバレッジが容認されていた時代で100万円出せば5億円の取引が出来たのだ。それを主婦までが、近所で買い物でもするかのような感覚で簡単に売ったり買ったりしていたのだから、凄いと思われたのも頷ける。

 しかし、あっという間に化けの皮ははがれた。今 海外の投資家からなんと言われているかご存じだろうか?「ミセスワタナベは最高にチャーミング」。残念ながら褒め言葉ではない。おいしいカモだという意味だ。前コラムでも書いたが、実は投資のことを何もわかってない、というのがばれてしまったのだ。

 世界中で投資教育が盛んになっている。国をあげて力を入れ、学校でも必須科目として取り入れられている。日本だけがまともな投資教育の場がなく、学校で投資を教えるなんてとんでもないという風潮なのだ。さて、どうして、投資のことが全くわかってないとばれてしまったのか?

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