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時と文化の価値

本日の日経紙一面には三越の大規模な人員削減の記事が躍っていたが、過日この三越のサロンで開催されていた「芸術と自然のふれあい・ガレ&ドーム展」へと足を運んだ。

前回この手のものとしては春先にやっていた「アール・ヌーヴォーランプ展」であったが、前回の目玉?ドームの「ルナリア文ランプ」を始めとして幾つかは重複していたものの、今回も北澤美術館でも有する「マグノリア文水差し」などレアもの始めとして100点前後を間近に見る事が出来た。

前にも書いたかどうかこのサロンは作品すべて裸で見る事ができる点が気に入っている。三年前には「悲しみのガラス」シリーズなどカラー刷り紙面の色彩と実際のものの違いも認識出来、他にも紙面では見られない裏側や底、また大きさというか量感も把握できる部分はありがたい点である。

まあしかしその値段も文化を買うとなるとそれなりのものが付けられているわけだが、ちょうど今このサロンの上で開催されている09年三越ワールドウォッチフェアにて売られているブレゲの「ダブルトゥールビヨン(これはこれでスゴイが・・・)」の約半値で上記「マグノリア文水差し」など手に入れられると思えばバリューとしては適っているのかなとも思ったりする。


政策と構造の変化

昨日の反落から本日は反発ともうかれこれ一週間以上も「鯨幕相場」が続いている株式市場であるが、そんな中を本日目立っていたのは学研のストップ高や、城南進学研究社のストップ高といった子育て関連株群が軒並み急騰していた点か。

これらご存知30日の総選挙開票を控えて、大勝が予想されている民主党政策の期待買いに因るものであるが、この他にも前から高速道理無料化で宅配関係の物色やら温暖化ガス削減、農業関連やらと取り沙汰されては物色された経緯がある。勿論この裏でマイナス影響モノには売り物が入り好取組に一役買っている。

さて上記の中でも温暖化ガス削減であるが一部戦々恐々と云われているのが温室効果ガスの大量発生型産業である石油元売り業界、ただでさえマージンがキツい中を構造転換を迫られる可能性が強いともいわれる。

民主党が掲げる一段とキツい削減目標が達成出来るか否かは兎も角も、18日の日経商品欄に出ていた出光興産あたりは国内製油所の統廃合は避けて通れないとコメントし、産業空洞化で国内雇用も守れなくなると危機感も述べていたが、今月は昭和シェルと日産自動車が電気自動車向けの急速充電システムを共同開発する報も伝えられ、先月に挙げた収益構造の変化が着々と進行しているさまが感じられる。


よそうはうそよ

本日の商品市況は昨日から一転し再度全般安となっていたが、株式市場も然りでこのところは俄かにCTAに絡む商いへの思惑も出たり右往左往である。しかしこうも先週から続く日替わり相場の下では商いする度にちゃぶつく向きも多いと思うが、気休め程度にアナリストとかエコノミストの意見をと思ってもやはりハズレの嵐で酷いとか。

そういえばちょうど先週にブルームバーグの記事で、今年3月に米ウォール街のアナリストの助言に従っていたら、70年間で最大の上げ相場のなかで損失を被っていたとの結果が記事になっていたのを見掛けた。

ザッと引用すると1.5兆ドルを超える信用損失が発生した事で欧州金融機関や米銀株を、また失業率増加と住宅価格下落が消費者支出押し下げ要因として小売関係株のそれぞれを「売り」とし、新興国経済成長の見通しが明るい事からエネルギー株を「買い」としたが、果たしてその後の上昇率に倍以上の開きが出て損失勘定になったらしい。

これらアナリストはファンダメンタルズに囚われすぎていたとしているが、その通り要はこうした連中は事実のみから予想している部分が曲がりの根源、更に上昇相場は投資家の思惑を反映しているとも続いていたがそうした域まで読めないのも原因だろうか。

まあ、笑えるぐらい外してもそこそこ高給も貰え大手紙などからは依然コメントも求められる事でそれこそがハズレを助長しているのかもだが、目先でもどうかというものをそもそも更に先を予測する事自体がどんなものかとも思うが。


8/25より「よそうかい:デイリー・ストラテジー」提供開始

ドットコモディティは、8月25日よりコモディティ情報サイト「よそうかい.com」が提供する「デイリー・ストラテジー」を取引ツール「Formula(フォーミュラ)」の相場情報画面とWEBセミナーで配信開始。

▼「デイリー・ストラテジー」配信スタートのお知らせ


【デイリー・ストラテジーの概要】
米国東部時間の早朝、現地(ニューヨーク)在住の執筆者が書く、個別銘柄の売買方針を中心としたレポート。直後に発表される重要指標の事前予想や過去の値動きを元に書かれたレポートは、配信時間が日本時間の21時ごろにあたることから、CFD取引や東京工業品取引所の夜間立会いの取引にお役立ていただける内容となっております。

【デイリー・ストラテジーの主な内容】
・原油、金、小麦、トウモロコシ、大豆、砂糖、コーヒー、為替・株の値動きについてのコメント。
・上記銘柄の「強気」・「弱気」の見通し一覧表。
・重要指標やコモディティ関連の統計発表の注目度、事前予想、強気弱気シナリオの一覧表。

【配信・掲載時間】
毎営業日21時ごろ。WEBセミナーは毎週2回(火・木)の開催となります。

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ETFとETC

本日は月初に報道があった通り、ETFの英運用会社大手ETFセキュリティーズの日本進出により、貴金属に連動するETFが東証に晴れて上場となった。

コモディティ系としては直近で取り上げたように、今月3日に大証が原油ETFを上場させ他にも数本既に上場しているが、今回新しい銘柄としては貴金属でもPGM系や所謂バスケットものというような顔ぶれが出てきたところか。

そんなわけで1,600番台も次第に品揃えが増えてきたが、同社のコモディティでも業種別に絞ったバスケットなどなかなか魅力的な成績を達成しているし、今後大相場になっていてもその板の薄さや執行リスクが大きくなってしまっているような国内商品先物に上場しているような銘柄等に狙いを付けて続々上場という可能性は大だろう。

しかしここ最近で個人的に感じるのは、その承認の早さというかコモディティ系の増殖が加速してきたという点か。同社は別にコモディティなどの現物価格に対し、オプションや現物現物へ投資をせずに連動するように構築された担保付償還期限無指定ゼロクーポン債も数多く運用しており、レバレッジなど含め今後の市場インフラ絡めその規模拡大に興味のわくところ。


和製アール・デコ

過日、ホテルニューオータニ「禅」にて打合せがあったのだが、たまたま前から気になっていたデザイン画家、「小林かいち」の作品がニューオータニ美術館に来ており、今週末までという事もあってしばし鑑賞の機会を得た。

一般に知られているものでは葉書や封筒のデザイン画が有名だが、なんといっても惹かれるのは和風ながら実にアール・デコのテイストを持つその作風である。またこの時代は背景に所謂出始めのモダンなモノへの憧れのようなものもあり、トランプからヨット、果てはダンス等とそのモチーフも時代を反映していて興味深い。

またそのモチーフも面白いのはその組み合わせか、例えばリップにクローバー、また鈴蘭に蝋燭や蜘蛛の巣等々、その色彩にしても淡い物と濃い物との使い分けで可憐さから危うい情念のようなものまで大きく世界観を異にし表現している。

しかしどの解説も指摘していないが、個人的には作品の一部からはどうしても他の作者が思い浮かんでしまう。例えば、「幻想の女」はエルテ、「孔雀」の羽は伊藤若冲、「蝶」は丁紹光などなど国もジャンルも違うものがあれこれ出て来る。これらの人物に影響された部分がホンの一部でもあるのか否かあれこれ勝手な想像をめぐらすのもまた面白いものである。


相場連動転職事情

週明けにはCRB指数が半月ぶりの安値と全般で一押しといった感の商品市場であるが、それでもリーマンショックを受けて低迷した国際商品市況は2月に比べて約2倍に上昇、そこで俄かに売買益で業績拡大を狙う欧米の大手金融機関がトレーダー集めに血眼になっているという記事をブルームバーグで見掛けた。

主力どころではG・Sが4-6月期でコモディティ含む売買で最高水準の収入を計上、バークレイズやRBS上期などもコモディティ関連収入で大きな伸びを示しており、ブルームバーグによれば人材斡旋会社の弁で100万ドルクラスの賞与保証やら引き抜きやらが相次いでいるという。

しかしこれで思い出したのが、当欄で約半年ほど前に「人材バーゲンセール」として米ウォール街からの有能な人材獲得を本格化という事を取り上げた件、国内でもこれと似たような件を同時に挙げたが、日本の場合その報酬格差がウォール街の足元にも及ばない事からまた相場にリンクしての大移動という現象も顕著化しようがないか。

というか国内のコモディティの世界ではもともとこうした記事になるような規模も存在しなかったし、しいていえば数年前に一部で辣腕ディーラーを揃えたところもその宿を変えながら数年経過した今では個々で独立やら、また海外に活路を見出して流出したりというのが現状、これはこれである意味寂しい。


一億枚達成

昨日に大証が発表したところによると、今年1月からの合計取引高が同日段階で1億61万5,331単位に達し、平成19年から3年連続で1億単位を超えた模様。

この1億単位といえば昨年の9月上旬にもこの辺に触れた事があり、当時9月に1億単位超えとなった時は一昨年よりも3ヶ月早くこれを更新した旨をコメントしたものだが、今年の場合は半月早くこの1億単位を達成した事になる。

同所としてはジャスダックとヘラクレスの市場統合を目先に、この主力のデリバティブについては新売買システム導入を平成23年の1-3月期に24時間取引も絡めて視野に入れており、この辺の絡みではTOCOMのOMXと同システムなだけに提携に関しても思惑が募るところか。

このデリバティブ取引増加の恩恵で先の3月期営業収益、最終利益共に上方修正から増配とした大証だが、配当といえば数年前は数百億円にも上る大量の利益余剰金を炙り出そうとしてあの村上ファンドが大量保有報告を出しストップ高に沸いていた頃がはや懐かしい感じがする。


自己否定と空洞化

本日もオフィス街の食事処などはまだ休みのところも多く、雑踏が戻る前の束の間の閑散具合が心地よい。さて、週末の日経紙には上場する7取引員の4-6月期決算が週末に出揃い、うち6社が減収、全社が経常赤字になった旨が出ていたがこうした決算表もなにかこう恒常化してきた感もある。

取引所総売買高の右肩下がりのグラフも彼方此方で見せられ06、07年度などマーケットを機能・維持・継続する為の最低限の流動性を確保するか否かのデッド・ラインに入ってきたと散々云われた物だが、更に蝋燭のようなグラフのバーが溶けてゆく中を取引所としては粛々と自己都合の迷走を繰り返している。

企業としてもスリム化はもう限界で、これ以上の縮小は収益を上げなければならない営利企業として不可能なレベルと云う悲痛な叫びが彼方此方に聞こえてもう久しいが、これとて意外?にも業界としての形が残ったまま各方面で存在が継続されているという妙な均衡がある点が別な部分で凄い。

同紙には収益確保、地道な取組と枝葉模索の動きが一部載っていたが、経営もキレイゴトを言っている向きは商売下手と業界に蔓延していた時代がはや懐かしい。専業の枠でディールに活路を見出したい処もあるがこちらも純資産額規制の壁が立ちはだかる向きあり、まあゆくゆくはこれも自己資本規制比率へと言葉を変えてゆくのかもだが、昨日の日経紙一面「新たな利益・開拓急ぐ」の所「自己否定の覚悟」というのが載っていたが、次なるステージを見据えてこの辺を受け入れられる向きがはたして如何ほど居るであろうか。


9/28より取次取引員へ移行、手数料も変更(引上げ)へ

大起産業は平成21年9月28日(月)より、受託会員から取次取引員へ移行へ(取次先はドットコモディティ)。

▼取次取引員へ移行のお知らせ


取次取引員へ移行のお知らせ

平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
さて、このたび弊社は、平成21年9月28日(月)より、受託会員から下記受託会員を取次先とする取次取引員へ移行することになりました。
 お客様におかれましては、新たに粗糖・アルミニウムがお取引いただけるようになります。その他はこれまでと同様、ご注文は弊社の担当者が承り、システム的にも弊社が管理しているシステム(電子取引は「GALAXY」)により直接取引所に発注し、執行されます。
 お預けいただいている証拠金に関しましても、取次先を通じてこれまでと同様、日本商品清算機構に預託いたします。
 これを機にお客様にとって、魅力ある投資機会とこれに伴う充実したサービスを提供できる経営基盤の整備と強化を図り、お客様の信頼と満足をさらに実現する企業を目指す所存でございます。
 今後とも変わらぬご愛顧を賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

 ご不明な点がございましたら、担当外務員又は取引相談室(0120-706030)、電子取引のお客様はホームトレード部(0120-5-17140)までお問合せ下さい。



取次先受託会員名
商 号 ドットコモディティ株式会社
代表者 代表取締役社長  舟田 仁
所在地 東京都渋谷区恵比寿1−21−8
 
取扱市場
東京工業品取引所  貴金属市場・石油市場・ゴム市場・アルミニウム市場
東京穀物商品取引所 農産物市場・砂糖市場

また取次移行に伴い、平成21年9月11日の夜間立会いより電子取引手数料を改定へ。

▼お取引手数料改定のお知らせ


平素はホームトレードGALAXYのご高配を賜り厚く御礼申し上げます。
この度弊社では取次移行に伴い、平成21年9月11日の夜間立会いより下記の通り電子取引手数料を改定させていただくこととなりましたのでご案内申し上げます。
 
【現行手数料】 日計り 銘柄一律 往復200円(税込210円)
通 常 銘柄一律 往復400円(税込420円)
 
【改定手数料】 日計り 銘柄一律 往復340円(税込357円)
通 常 銘柄一律 往復680円(税込714円)

※お客様障害による代行仕切手数料の変更はございません。
 
【G−MAX120】 各月手数料が120万円(税抜き)を超えた日の翌営業日以降の手数料は無料とさせていただきます。(残玉の片道新規手数料は除外。)

ご注意
平成21年9月11日、日中立会い迄の建玉を手数料改定後に仕切られますと、仕切手数料に改定手数料が適用されますのでご注意ください。

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政策としてのバブル

さて、お盆休みで夏枯れといわれる割にはそこそこ商いも出来て本日は反発している日経平均株価であるが、今週は連日年初来高値を更新する展開で心理的なフシ目に過ぎないながら昨年10月以来の10,500円乗せとかで市場は沸いていた。

強弱間対立もありチキンレース論も一部に出ているが、依然として前に挙げた主力の環境関連などは連日に亘り高水準の商いを保っている。そうそう環境関連と云えばその設定当日に挙げた投信の一つ、「野村RCMグリーンテクノロジーファンド」は先月末で残高は560億円に上った模様、また春先から日興コーディアル証券が売り出した「日興グリーン・ニューディール・ファンド」の残高は同じく7月末で約1,000億円にのぼり販売上限を引上げるまでになっている。

当欄では6月に「次は環境バブルか」として触れた件が、先週末の日経夕刊では90年代末のエコファンドブームを振り返り警鐘を鳴らす指摘で一部載っていたが、国策の一つとして煽っている場合は少なくとも初動に乗った向きを回転させてあげないと目的のバブルも醸造しないわけで、危機の収束の次の立ち直りではこれらの構築から膨張の繰り返し作業は必須ともいえるか。

前にも挙げた金融界の起死回生も絡めて、人とカネが存在する限り演出があればバブルが膨張してゆくのは不可避なわけで、そのテーマが大きいほど政策としての魅力も大きく着々と仕込みが行われることで修復作業は進行してゆくし、そうしたうちはEXITはこと一般には見えないのものだ。