秋の逸品会2021

さて、今年の春に続いて「秋の逸品会」も御招待いただいたので先週末に冷かしがてらに会場に赴いた。「三越スペシャルコンテンツ」ではエントランス入って直ぐのブースに丸紅エアロスペースが取り扱うビジネスジェットなどの販売が行われていたが、ドアマンに案内されたパーキングの直ぐ隣でもコーンズ・モータースがロールス・ロイスやフェラーリ等々の最新モデルを一堂に集めての展示・販売を行っていた。

面構えが一段と厳つくなった?ゴーストの最新モデルも置いてありまさに芸術品とも思えるボディーを一瞥していたら、「ぜひ座るだけでも・・」と観音開きのドアを開けてお声掛け頂いたのでお言葉に甘え身を委ねてみたが流石に溜息の出る心地良さである。ロールス・ロイスといえば今年5月くらいに1~3月の販売台数が116年の歴史で最高を記録したと発表していたのを思い出したが、成る程ゆうに3,000万円を超す斯様なモデルが今年は前年比でほぼ倍増と飛ぶように売れているという。

他の高級車勢をみても国内ではJAIA(日本自動車輸入組合)によれば1~6月の上半期でフェラーリが前年比で30.2%増、ポルシェが同16.3%増、ランボルギーニが同12.9%増といずれもが統計のある1988年以降で過去最高を更新しており国内の日系メーカー8社の新車販売が11.2%減と落ち込んでいたのとは対照的である。

当欄では年初より「揺るがない富裕層」としてアートオークションから高級ブランドまで席巻しLVMHなど上半期純利益が前年同期比10倍を弾きだしている旨を書いて来たが、今回の展では超高級車市場も富裕層の消費意欲が不変なのを改めて目の当たりにした。今週は日経平均がとうとうバブル崩壊後の高値を更新してきたが、株高効果も背景に富裕層関連ビジネスは今後も更なる盛り上がりが続くのは想像に難く無いか。


ハイブランドも参入

昨日の日経紙・金融経済面には「NFT 著名ブランドに波及」と題し、先月の仏ルイ・ヴィトンのNFT(非代替性トークン)を活用したスマホ向けゲームリリースや、伊高級ブランドのドルチェ&ガッバーナも今月下旬から女性用ドレスや宝飾品、腕時計などのアート作品の競売をする予定などNFTがハイブランド群にも波及している旨が載っていた。

このNFTに関しては当欄でも5月頃に取り上げた事があるが、上記のヴィトンのゲームなど創業者の生誕200年を記念したプロジェクトの一貫といい、キャンドルを集めてゆくそのステージではヒーリング系のBGMが流れ森のいたるところにはヴィトンのモノグラムをあしらった花?が散りばめられているなどなるほど同ブランドらしい構成となっている。

D&Gの方はオークション開始価格など明らかにされていないが、その辺は兎も角もこの数カ月でも老舗のクリスティーズがNFTアートを扱ったり上記のように大手どころのハイブランドも挙って参入している。斯様に急速な広まりに資金もまた急激な流入を見せていることから随所で付くその価格も適正か否か疑問符が付くが、いずれにせよ黎明期だけに今後の枝葉には期待したい。


手枷足枷

先週の日経紙・グローバル市場では「米SEC 迫る判断の時」と題し、米でビットコインに絡みSECが先物連動型のETFに柔軟な姿勢を示している事を背景にビットコインに連動するETFの上場申請が相次いでいる旨が出ていた。既にCMEにビットコイン先物が上場している事から確かに可能性は高そうだが、それ以外の部分については依然として規制強化路線は不変のようだ。

先週もSECは米最大の暗号資産交換所を運営するコインベース・グローバルに対し、現在計画中の買い手に年率4%の金利が付く暗号資産関連商品「レンド」についてこれを導入した場合は提訴すると警告しており、これを受けた同社が同商品の導入を早くとも10月まで延期する方針を示した事でこれを嫌気した同社株価は下落の憂き目に遭っていた。

斯様に上場している限り甘んじて受け入れなければならない件は数多あるが、本邦は価格変動の大きさや企業収益の安定性を問題視し東証が仮想通貨交換業者の上場審査自体を受け付けておらず、ナスダック市場で約6兆円の時価総額を誇るコインベースは羨ましくも映る。斯様に主要市場への上場機会一つ取っても手枷足枷だが、上場カードを持てない日本は自ずと資本再編を模索しなければならない環境下にあり改めて日米の土壌の違いを感じる。


デジタル庁発足

所用で赤坂界隈へ出かけた際に東京ガーデンテラス紀尾井町の前を通ったが、そういえば今月アタマに発足した「デジタル庁」はここに入居していたなと思い出した。このデジタル庁、これまで定額給付金の遅れに非接触アプリの不具合、ワクチン接種を巡る混乱等々、コロナ禍で露呈した日本のデジタル化の遅れが言われて来たがこうした点が同庁発足で改善に繋がるのかどうか注目されている。

ところでこの場所、直近まで約300人が働いていた虎ノ門のビルの家賃と比較するに約4倍増となるひと月で約7000万円という計算になるが、これに関して意見も二分していてなかなか面白い。今月1日の日経紙・春秋では都心の一等地に豪華なオフィスが必要なのか?と疑問を呈する一方で、某商社系シンクタンクなどは旧赤プリ跡に敢えて入居した事は過去を否定する事の意味合いからも面白いと評価している。

とは言っても肝いりで同庁を創設しそのトップであった菅首相は周知の通り孤立無援の末に先週には突然退任を表明している。先ずはワクチンパスポートやマイナンバーカードと健康保険証の一体かなど年内実現を謳っていたがこれら含め各省庁の縦割りの打破等々、この混戦模様で22年度予算編成の影響も懸念されるなか果たしてこれら実現出来るか否かこの辺を見守りたい。


ガバナンス改革と女性

さて、ヒット曲「亜麻色の髪の乙女」で知られる(私はPerseusの方が好きだが・・)歌手の島谷ひとみ氏が、新型コロナウイルスの抗原検査サービスを手掛ける非上場の「株式会社I Check」の社外取締役に先月の取締役会で承認され就任した件が報じられているが、芸能人のこうした動きについては当欄でも2月に女優の酒井美紀氏が不二家の社外取締役に就任した件を取り上げている。

欧米では先行して有名女優勢が大手の取締役等に就任する動きがあったが、日本企業も上記の不二家の事例をはじめ、日本郵政はキャスターの国谷裕子氏を、コーセーはフリーアナウンサーで弁護士の菊間千乃氏を、またSBIホールディングスもフリーアナウンサーの竹内香苗氏がそれぞれ社外取締役に就任するなどここ数年では女性アナや女性芸能人を同ポストに起用するケースが目立っている。

コーポレート・ガバナンス改革を背景に社外の優秀な女性人材を迎える動きの広がりが背景になっており特に有名人は対外的なPR効果も高いが、一部上場企業では女性の社外取締役は前年同期比30%増、社内出身の取締役は22%増という旨が先週末の日経紙にも出ていた。斯様に増加傾向にはあるものの、欧米勢の水準にはなお及ばない事から今後も国内外の投資家等から圧力の強まるなか起用の動きが高まってゆくのかどうか引き続き注目したい。


クラウディア

大学卒業後、大手取引員法人部から大手証券事業法人部まで渡り歩き、その後に投資助言関連会社も設立運営。複数の筋にもネットワークを持ち表も裏も間近に見てきた経験で、証券から商品その他までジャンルを問わない助言業務に携わり今に至る。

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