さて先週は与党劣勢見通しがいわれていた参議院選挙を控えてその後の為替や株式の見通しが彼方此方で喧伝されていたが、大和総研調査ではここ数年の参院選投票日後の株価推移を調べたところ、与党の勝敗と株価に明確な関係は無いとしている。

そういえばこの手の同社レポートにはユニークな物が目立ち、例を挙げれば「ドリカム人気がアップすれば株価上昇」、「TDL入場者数増なら株価上昇」、また下落の方では「サザエさんの視聴率上昇では株価下落」、「宝くじ人気下では株価下落」、「英会話学校とフィットネスクラブ比較で前者の割合が増えれば株価下落」等々夫々に詳細理由があるから面白い。

そういえば昨年の今頃には「結婚/離婚レシオは株価に先行」なるレポートが出ていたが、しかしその視点にはある意味感心する。