CIRQUE

さて前回のCIRQUE DU SOLEIL、「ALEGRIA」に続いて「DRALION」のチケットをいただいたので一寸息抜きに観劇してきた。

同CIRQUEだけに流石今回も見事な技術であったが構成上個人モノが多く、何というかこう演技がある程度読めるだけに正直言って個人的には音楽も含めて未だ意外性のあった前回二つのALEGRIAの方が好みであった。

ただやはりトランポリン一つ取っても壁面をこれだけ旨く使う効果などは流石、また生命と自然界の秩序を保つ4つの力の賛美、東洋と西洋の伝統芸術を融合させる等のコンセプト自体は事前に惹きつけられるものがあり、これでまた次回はどんなコンセプトを打ち出して来るのか大いに待つ楽しみがある。


期限切れの現実味?

今週少し気になった件といえば、週明けに出光興産がTOCOMに対して市場会員資格取得を申請したと発表した事がある。

この絡みでは年末に新日石が会員資格を申請した旨を書いた経緯があるが同社で元売り会社としては4社目、先の新日石は申請について市場設計変更で同社標準ロットの対応が可能になったとの理由であったが、注目された年明け以降の受け渡しで登場回数はゼロ、建玉も存在しない状況であるが、クラックスプレッド取引を始める意向との出光興産はさてどうなるか。

ところで元売りといえば例の租税特別措置法の期限切れを睨んで系列販売店への混乱警戒を呼びかける動きが顕著になっており、再可決を匂わす動きも出ているがこれに関してはガソリン以外でも影響が出て来るわけで事の成り行きが注目される。


変化する投信不信

本日はご存知受け渡しベースで株式の方は実質新年度入りとなるが、結局は朝方の配当権利落ち分といわれる部分を埋め切れず終い、出来高・売買代金共に今年最低を記録する薄商いとなっていた模様。

ここ全般スルスルと戻したもののリンク債絡みの投信中心に懐疑心強く今後の株価に戦々恐々の面もありとかで、この手では先週だったか日経あたりにも載っていたがリスク限定型投信があり、次々にノックイン価格に抵触し一転リスク型投信に変った経緯があるとか。

ここへきて国民生活センターにもこうした関係の苦情や相談が急増している模様だが、金商法で説明やら広告規制やらでガチガチに縛っても要点を抑えなければトラブルは尽きず、以前にも目論見書やらに触れた事があったが今だに替えた方がいい表現は山ほどあり責任転嫁より先ずはそうした改善が急務だろう。


不当価格

イースター休暇明けのNY株式市場は投資家心理好転から金融株中心に大幅続伸となっていたが、その切っ掛けとなったのは昨日触れたJPモルガンによるベアー・スターンズ社買収価格を一気に5倍に引き上げるという発表であった。

もともと驚きの2ドルであったが理由が不透明で、社員を巻き込み訴訟を起こす株主がごまんと居るという噂からオプション市場ではコールの引き合いが強く値も其れなりの値が付いていたが、この手の話は市場から消えていった企業では幾らでもある。

以前当欄では「上場廃止となった企業の中には、リクイディティー問題を武器にファンド勢がトンでもない安値で株主に対しての提案を行った例もあった。」とコメントした事があったが、そのカネボウがまさに直近では話題である。

同社に関しては株主が上記の理由で裁判を起こしていたが東京地裁は会社提示の2.2倍を妥当とする決定を下している。

これが価格算定の透明性を問い直す切っ掛けとなるか否かだが、算定評価その他関係機関の面子がマッチポンプという構造上の問題がある場合はこの辺はまだ難しいだろう。


米の山一?

先週は足利銀行に触れたが、同じ金融でも世界でここ市場の話題を攫ったのは米国五位のベアー・スターンズがJPモルガンによる救済合併を受けた事だろう。

新聞でも同様の事が報じられていた物もあったが、約40年ぶりの非銀行救済という事態で真っ先に頭に浮かんだのがあの山一の日銀特融、当時富士銀に貸付られたモノを山一に又貸ししたのに酷似しているではないか。

そういえば山一自廃の時は確信犯的な関係者が挙って同社株をカラ売りに走っていたのが思い出されるが、ベアー・スターンズも年末には約170ドルから先々週には約60ドル、そして結局は2ドルで株式交換であるから10億ドルの価値の本社ビルやPBRも何もあったものではない。

PBRといえば東証一部のそれも一倍割れが六割に達した旨を日経紙で見たが、昨今その三分の一とか四分の一とかなると元の資産自体が疑わしい、まあ何れにせよたった六日で株価が名門大企業を潰す具体例が久し振りに出たわけで改めて金融の取り付けの怖さを露呈した形だ。


クラウディア

大学卒業後、大手取引員法人部から大手証券事業法人部まで渡り歩き、その後に投資助言関連会社も設立運営。複数の筋にもネットワークを持ち表も裏も間近に見てきた経験で、証券から商品その他までジャンルを問わない助言業務に携わり今に至る。

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