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さて、先月からコーチの暴力沙汰に端を発し問題になっている塚原夫妻による体操界のパワハラ問題だが、宮川選手の会見に始まり関係者らによるメディアでの釈明が順次行われている。私も曲がりなりにもかつて器械体操でインターハイ出場まで経験した者としてこの問題を興味深く日々注目している一人である。

しかし今年は会場を使わせないなどでオリンピック四連覇達成の伊調選手へのパワハラが問題になったレスリング問題、日大アメフト部の反則タックル問題、そして所謂「奈良判定」で問題になった日本ボクシング連盟と立て続けにスポーツ界の闇の部分が炙り出されていたが此処へ来て果たしてというか体操が出て来た感じがする。

今回の問題を見るに、反則を強いられた日大の選手がアメフト界から身を引く覚悟で記者会見をしたのと同様、人生で一番の勇気を出して臨んだという宮川選手の記者会見に始まり、練習会場を使わせてもらえなかったレスリングよろしくNTCの使用制限が明るみに出て、ボクシングの奈良判定よろしく審判団採点に疑義が呈され出場選手の半数以上がボイコットする事態となった91年の全日本選手権の黒歴史までまさに今年出て来たスポーツ界の闇のデパートのようだ。

とはいえ渦中の塚原氏は五輪3大会で金メダル5個を獲得、なんといっても現在のあらゆるバリエーションの高難度の技の元となった「ムーンサルト」や「塚原跳び」を開発した人物で、我々器械体操をやっていた者としてはレジェﾝド的存在なだけに残念でならない。斯様に器械体操を日本のお家芸にした立役者だけに、常識で考えれば歪な構図に映る協会の実質トップに君臨しながら自身で巨大クラブも有している部分も黙認されてきたのだろう。

器械体操という他とは特異なスポーツの練習をまるで解っていないニワカ素人がTVで暴力部分だけを取り上げ連日偉そうにコメントしているのにも本当に辟易するが、それはさて置いても利権も絡む大人の事情で、女子で唯一彼女しか出来ない大技を持っている貴重な選手等がこうした問題で潰れつつあるとしたら本当に悲しい話で今後の展開も引き続き注目しておきたい。

さてこの時期になるとトロピカルフルーツも徐々に姿を消して棚を彩る秋のフルーツにスイッチしてゆくが、ブルーベリーなどはいまだ定番モノでよく店頭に並んでいる。最近はふるさと納税の返礼品の中でもブルーベリー狩りやその優待券というのが全国の幾つかの自治体でも人気になっている。

ブルーベリーといえば過日の日経紙でも「ブルーベリー狩り　おいで！」と題し、ブルーベリー狩りが楽しめる農園が首都圏に続々誕生し、収穫シーズンを迎えて賑わっている旨の記事を見たのを思い出す。首都圏の機構が栽培に向いており土壌も適しているという事もあり、行政の指導で別の作物から転換する農家も多いという。

しかし考えてみれば今から参入するのは明らかに後発組。ブルーベリーは完熟度合の差から手作業の収穫と手間が掛かるが、この面倒を客に任せあとはネットでの取り込みのみに知恵を絞るという旨みに目を付けた初期参入組の旨みが享受出来るかといったら一寸疑問符、夏レジャーとしてこれから定番化という感だが個々ではそこに格差も出てこようか。

短い夏休みも終わり昨日から二学期が始まった学校が殆どだったと思うが、日本の夏休みの風物詩でもあるのが欧米人からは奇異に視られている課題やら自由研究。これらについて最近文部科学省はインターネットでフリマやオークションサイトを運営する主要3社と学校に提出するこれらの代行作品等の出品を禁止する事で合意したと先日発表している。

この手の代行作品や代行業なるビジネスは既に数年前から大繁盛している旨が朝のTV番組等で度々放映されてきたが、文科省も課題を購入する児童や保護者の存在も問題としながら、さすがにこれら業者が法規制の曖昧な中横行する現状を看過出来ずに重い腰を上げたといったところか。

ところで冒頭で「欧米人からは奇異に視られている」と書いたが、そもそもが何の為の休みかといったところで理解不能らしい。成る程もっともな意見で、この問題を切っ掛けに課題不要論も漸く議論に上がるようになったが、そもそも課題の位置付け自体が学校教育のなかで義務なのか否か非常に曖昧な部分が存在する事も論点を複雑にしている感じもするが、今後具現化してくるのかどうか非常に興味深いところ。

さて、先週末の日経紙商品面には「現物受け渡し急増」と題して、東京商品取引所の金先物現物受け渡しが先月末時点で2462枚と2015年12月以来の高水準となるなど急増している旨が書かれていたが、その背景には金の先高シナリオが崩れ損失が出る差金決済を避ける投資家が増えた事がある模様。

元々短期の差金決済目的から中長期へスイッチといえば聞こえはよいが、株の信用取引よろしく値下がりの度に段階的に追いかけて来る追証や絶対期日から解放される手っ取り早い処置だけに、それらの回避で現引きする手段を取る向きも居るが要は現物を高値で買った塩漬けという事。

一縷の望みを賭けてか、記事の末尾には来年10月の10％への消費税引き上げ後に売却し増税分2％相当の利ザヤにも期待するような事も書いてあったが、もはや思考もこうなると当初の目的から既に逸れているだろう。それは兎も角も消費税10％での利ザヤ拡大に期待する向きといえばやはり密輸組織だろうか。

直近では大阪拠点の金の密輸グループが大阪国税局の税務調査を受け、香港の密輸業者から報酬として支払われた手数料ほかに対し無申告加算税含む追徴課税額が約8億5千万円に上った記事を見たが、10％の増税では現況から25％も旨みが増すだけに密輸の動きが一段と活発になるのは想像に難くなく政府の対策強化は焦眉の急の事態となってきた。