さて、昨日の日経紙大機小機は「ESG経営　社員に向き合え」、また同日夕刊の十字路では「ポストコロナのESG評価軸」等々のタイトルに見られる通り最近は一層このESGが取り上げられる機会が増えているが、その非財務的な価値を見出すところにおいて経営方針から投資まで非常に重要視されてきている。

とはいえ先に破綻した独DAX構成銘柄のワイヤカードは、ESGの評価機関や格付け会社等で普通ランクや中間の評価をされていたのに見られる通り外形的評価が解り易いとされるGの部分一つ取ってもその見極めも難しいのは否めないところ。一方で同じく独DAX構成銘柄のソフトウェア大手SAPなど先月から温暖化対策事業に乗り出すなど粛々と動きは進行している。

2015年に採択されたパリ協定の温暖化目標を達成するため、EU欧州委員会は50年までに域内の二酸化炭素の純排出をゼロとするカーボンニュートラルに移行する方針を昨年打ち出すなどとりわけ欧州はこれを重要視する傾向が顕著となっている。これに絡んでは独の自動車セクターなど宿命的な立場だが、何れにせよ各社ニューノーマルの経営判断となってゆくのは想像に難くないか。