中東情勢の緊迫化でマーケットの乱高下が続いている。市場の不安を映して日経平均VIは高水準を維持しながら約1か月前に付けた史上最高値の59000円台から今週アタマのザラバ安値まで8600円以上の急落を演じたが、これに歩調を合わせて下落が目立つのが教科書的には有事の際に買われるはずのゴールドをはじめとする貴金属でこの度の中東情勢緊迫化以降は一貫して下落傾向を辿っている。

金といえば大阪取引所では先週のサーキットブレーカー発動に続いて今週も貴金属三品の先物は週明けからこのサーキットブレーカーが発動される急落を演じていたが、一昨日にバックワーーデーション化を取り上げた原油価格の急騰で金利が高止まり、これが相対的な金の魅力低下に繋がったほかドル建て取引の金の割高感も意識されこれらが地政学リスクに勝るマクロ要因として作用したといった状況か。

安全資産の類では米国債もまた同様に換金売りの対象になっているが、上記の原油と共に開戦後に上昇しているのがデジタルゴールドといわれるビットコインで開戦後の金の下落率と同率の上昇を見せている。昨年に約6割上昇を演じた金に比べ最高値から約半値まで調整したビットコインの割安感が意識されるというが、後付けの解説は兎も角も地政学リスクも不透明感が強くなるにつれ資金フローもカオス化してくる。

金も近年は個人が大挙し投機で参入しこの辺もボラを高めているが、安定株主的存在の中央銀行はこれらとは一線を画し粛々と動いている。昨年10月の下落局面でも中銀は金買いに動いたが、市場から遠ざかっていた国の中銀がここ数か月で金の購入に動いているとロイターが報じている。先に多くの外銀勢は6000ドル超にターゲットプライスを置いていたが、この調整局面が長期的ポジションを構築する好機になるのかどうか今後も注目される。