89ページ目   雑記

さて、日経紙夕刊・ニュースぷらす面には過去の同じ月日に起きた記憶に残るニュースを取り上げた「ニュースなこの日」という項があるが、8月31日は1998年に北朝鮮が弾道ミサイル・テポドン1号を発射しそれが三陸沖に落下した件を取り上げていた。勿論この件はセンセーショナルな報であったが、私はまた別な視点で8月31日といえばやはり一世を風靡した「ジュリアナ東京」の閉店が真っ先に思い浮かんでしまう。

同じウォーターフロント界隈で空間プロデューサーの山本コテツ氏が絡んだ「MZA有明」が、バブル期の投機が祟って営業を終了したのとちょうど入れ代わるかのように華々しくオープンしたのを思い出すが、よくテレビや雑誌などでは「バブルの象徴」等と表現されている同店も正確にはココがオープンした時は既にバブル崩壊が始まっていた時期である。

むしろこの湾岸界隈でバブル期の象徴と言うのなら上記の「MZA有明」か、この双方を見守ってきたクラブの先駆け？「芝浦ゴールド」を挙げるべきだろうが、あの当時から今年でもう30年が経ったのかと今更ながら想う。あの頃は常連だった国際線CAの連中も或る意味皆ギラギラしていて本当に毎日が楽しかったなあとつくづく、現在の変わり果てた光景を見るにまさに「つわものどもが夢の跡」である。

昨日の日経紙グローバル市場には「急成長株買われ過ぎ警戒」と題し、サイオン・アセット・マネジメントやムーア・キャピタル、ジョージ・ソロス率いるソロス・ファンド・マネジメントなど米投資家の錚々たる面々が提出する四半期報告書の分析において、個別では下落を予想したポジション構築やリスク回避の売却への動きがある旨が書かれていた。

冒頭のサイオン・アセット・マネジメントのマイケル・バーリ氏といえば、2007年から2009年の金融危機時にいち早くデフォルトが多発すると読みCDSで大きな利益を上げた事で有名だが、報告書ではハイテク株への集中投資で知られるアークインベストメントの旗艦ETFのプットオプション23万5500口取得し、更にはアークの最大の投資先でもある米テスラのプットオプションも107万5500株分保有している模様だ。

これ以外のファンド勢もアークが組成したETFのプットオプション物色が目立ち、サイオン・アセット・マネジメント以上に取得している向きもある。標的となっているモノはいずれも新型コロナ禍の下で急上昇したものだが、上記のようなテック株以外でも斯様な環境下で急上昇したモノに以前当欄で「退屈消費の勝者」として取り上げた高級ブランド株もある。

この時はLVMHが37倍、エルメスに至っては60倍超など置いてけぼりの高PERと書いていたが果たして軒並み値を崩してきている。コロナ禍で急膨張してきたテック株に高級ブランド株、毛色は違えど双方共に中国当局による規制強化がトリガーとなり改め随分と高い所へ上ったなと漸く気付き始めるものだが、山高ければ谷深しの格言通りとなるのか否か今後もその動向から目が離せない。

さて、週明けにまたもみずほ銀行でATM約130台が一時使えなくなる障害が発生した。みずほ銀行といえば直近でも先週末に全店の窓口で取引が出来なくなる障害を起こしており、これ以外でも今年の2月から3月に4回のシステム障害が相次いで起きたのも含めて実に今年に入ってからこれで6回目の障害となった。
   
しかしこのみずほ銀行、これまで大規模障害の経緯を辿ってみるとみずほ発足時に起きた旧3行のシステムを接続しようとして起きた二重引き落とし問題などの障害を最初として以降、東日本大震災時から今年の多発した障害まで何故かほぼ10年ごとに大規模障害を起こしている歴史がある。

4000億円以上もの費用を投入した基幹システム全面刷新の稼働開始は一体何だったのか？前回はATMからカードや通帳が戻らないまま顧客を待たせ、今回の障害は回転30分前の情報開示だったというが顧客置き去り感は否めない。おりしも今年の立て続けの障害という事態を重く見た金融庁の異例の長期検査が行われている最中に相次いだこの失態、執行猶予中の再犯に金融庁の今後の出方にも注目しておきたい。

周知の通り依然として新型コロナウイルスが猛威を振るっている。先週は国内感染が初めて25,000人を超え各地域での新規感染者数も過去最多更新から感染者数を表す地図は真っ赤に染まる様子がより一層その不気味さを増していたが、本日も全国の重傷者は11日連続で過去最多を記録している。

そんな感染拡大スピードだけに医療機関も対応出来ず自宅療養者も当然ながら最多となっているが、こうした状況下で怖いのは通常であればどう転んでも十分に助かる命が今はそうでなくなってきている現状でとても先進国とは思えない体制になっている事だ。斯様な状況を受けて政府は先週新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言に7府県を追加、その期間を9月12日まで6都府県の宣言も延長する事を決めたが迷走の一言に尽きるだろう。

既に今年に入ってこうした「御触れ」が発令されていた日は実に約9割にも上り、緊急事態の日常化でもはや何の緊張感も無いモノに成り下がっているなかで流行に歯止めがかからない悪循環の構図は変わらず。欧米ではロックダウン期間中にワクチン体制を整えたが、場当たり的な日本は職場接種にしても供給見通しのディスクロが甘く結局混乱した。

コロナに抗えない様を反映してかどうか4-6月期の日本の実質成長率は欧米を大きく下回り、GDPもコロナ前の水準にさえ戻れていない。ワクチン接種が行き渡り経口抗ウイルス薬が実用化するのはいったい何時になるのか？それまでは今後も場当たり的な「御触れ」を発出、そして延長の繰り返しが予測されるがそんな戦略では到底国民から理解も得られないだろう。

さて過日某ショッピングモールに出掛けたが、大手スポーツ店などでは東京五輪のメダルラッシュの影響もあってエントランスから店内のほぼ半分までがスケートボード関連商品一辺倒の構成になっていた。それもそのはず事実この五輪で新たに採用された所謂「アーバンスポーツ」関連では売り上げが各所で倍増するなど効果が顕著に表れている。

東京五輪の閉会式ではBMXがパリの街を走り、ブレイクダンスなどの紹介映像も流れるなどこうしたアーバンスポーツへの関心も今後世界的に益々高まってゆくのは想像に難くないが、今回の東京五輪では先に書いたようにスポンサーの費用対効果に誤算が生じた部分があったものの、今後のマーケット拡大を見据え企業も水面下で動きが見られる。

上記のブレイクダンスは次期パリオリンピックで正式種目に採用となるが、今年は世界初のダンスのプロリーグである「Dリーグ」が開幕し日本一の決定戦を行っている。立ち上げたのは化粧品大手コーセーや音楽のエイベックス、セガサミーHD等々で、タイトルスポンサーを務めたのは第一生命と錚々たる面々である。これら運営への参入はスポンサーとはまた毛色を異にするが、長期的視野で若年層への訴求を図っており新たな切り口が垣間見られる。