さて、今年の三越ワールドウォッチフェアが終了して二週間が経つが、部屋の片隅にあった同展のカタログを見つけあらためてパラパラと捲った。今年も50ブランド3000点と謳っていたものの、訪れたのが平日という事も関係していたのかはたまた円高に伴う訪日客消費の低迷もあったのか心なしか会場は閑散としていた感があった。
とはいえ、今年もバックス＆ストラウスの億の桁が並ぶ世界一点モノの「ピカデリープリンセスロイヤルエメラルドグリーン」などお約束の目の保養は健在であった。このシリーズでは今から2年前の同フェアで観た「ピカデリープリンセスロイヤルカラー」が記憶に新しいが、ロイヤルカラーが緑一色になるのもまた圧巻であった。
ところで先にハイブランドの値下げで取り上げたカルティエなども中心にブースを構えていたが、此処はリシュモンの利益の三分の二を稼ぎ出すものの、宝飾部門とは対照的に腕時計部門は不振という。その依存性から上記の爆買い低迷も主因だろうが、ブラッシュアップ以外にも円高による値下げで消費者呼び込みの契機を探るといったところか。
さて、今週初めの日経MJ紙一面には「日々しまパト、チープ楽しむ」と題して、しまむらの店舗を定期的に巡り、高級ブランド品などによく似た安い商品を探し出しインスタ等にアップする女性などの様子が取り上げられていた。
ここではルイ・ヴィトンのヴェルニ風を始めとして、エルメスのバーキン風バッグ等ハイブランド系が挙げられていたが、この手もかつてダイアンファステンバーグのラップドレスやルブタンの偽物騒動全盛の頃を思えば今はフランク・ミューラーまで知財高裁で跳ねられるなど随分と緩くなってきたように感じる。
同紙には意匠権が切れた名作家具などの形状をまねて復刻したジェネリック家具の事も載っていたが、しまむらといえば「シマラー」なる造語がかつてあったものの、こうした類とこの「しまパト」は可也ニュアンスが違う感じ。コスパ世代が勝手にプレスしてくれるいい時代になったともいえるが、冒頭で取り上げられていたハリスツイード始め其の前提としてやはりヒットの是非に賭ける企業側の決断如何が背景にあるか。
日経平均は昨日で東証一部時価総額が6月8日以来約3ヶ月ぶりに500兆円台を回復することとなったが、本日も米早期利上げ観測後退を受けた円高から反落となったものの、それでも日銀によるETF購入期待で後場からは底堅い展開となり17,000円大台を維持しての引けとなった。
最近の相場は何かにつけてこの日銀ETFの思惑が付いてまわるが、直近のレバ系ETFの売買代金の少なさも本日の日経紙にも出ていたが日銀ETF買いが影響し短期志向のこの手の投資家の一寸した障壁になりつつあるようだ。
以前は野村アセットが新規設定を停止するほど個人マネーを吸い上げたものだが、日中のボラも薄く小幅な往って来いが目立ってくるとその構造上元指数比でパフォーマンスが落ちてしまうのは否めない。本来ETFは長期向けなものの、レバ系への傾斜が鮮明な本邦は投資家の短期嗜好が顕著に表れているか。
本日の日経紙投資情報面には「空売り専門会社思惑外れ？」と題して、米グラウカス・リサーチ・グループが伊藤忠商事の売り推奨リポートを出して以降、昨日で株価が急落する直前の株価を終値で約1ヶ月ぶりに回復してきた旨が載っていたが、同社の株価は本日も続伸し完全に急落直前水準を抜いてきた。
このグラウカス・リサーチ・グループについては当欄でも7月から取り上げていたが、コストやカバーの進展具合、残高詳細も解らず果たして担がれているのか否かも不透明だが、腰の入った売り方が担がれた例ではかつてミクシィや日本マイクロで某外資大手が大きく担がれた事が記憶に新しい。
他にもっと関係者が注目した事件？では2008年のVW株暴騰で複数のヘッジファンドが壊滅的に踏まされた件もあったが、これらとは浮動玉規模が違うので往って来い程度の穏やかさ？となっているものの、このまま静かに初戦の幕が下りるのか否か引き続き今後も株価と共にその動向が気になるところ。
さて、昨日の日曜日に東京ディズニーシーは開業15周年を迎えた。本日の日経紙にも記念式典の様子やオリエンタルランド会長の弁が少し出ていたが、同社は隣接する東京ディズニーランドとあわせ2020年度までに2500億円を投じTDSの存在感を高める事で競争の激化するレジャー市場で事業拡大につなげる考えという。
TDLに続く第2テーマパークとして開園してから早くも15年、最近では「ビッグバンドビート」等のレビューショーも人気の模様だが、斯様に当初から子供寄りのランドに対して大人が楽しむシーといった色分けがアルコールNG（クラブ33の例外はあるが・・）等でも比較的はっきりしておりやはりターゲット層をある程度明確にしてきている分選択肢も広がるというものだ。
TDLとTDSは来場者数の約9割がリピーターというが、昨年は前年度より40歳以上の割合がTDSをより顕著にして特に増えここにきて1日の入場者数がTDLを上回る日もあると日経MJ紙で見た。投資と併せアトラクションとは別のソフト面強化も奏功するかどうか、ディズニーテーマパークの中でも今後立ち位置が重要になってくるだけに注目される。
東京商品取引所（TOCOM）は、2016年9月20日（火）より日本取引所グループ（JPX）の取引システムが導入される予定となっています。その変更点などについて各社からの案内を以下にまとめます。※順次追加
| 会社名 | 掲載日 | 内容 |
| 東京商品取引所 | - | 次期システムの本番稼働経過情報 |
| 北辰物産 | 08/05 | 東京商品取引所の次期取引システムの変更点について |
| 日産証券 | 08/05 | 東京商品取引所のシステム更改に伴う当社取引ルール等の変更のご案内 |
| 岡地 | 08/17 | ＜オンライン取引＞TOCOM新システムの変更点について |
| コムテックス | 08/24 | 東京商品取引所の新システム移行に伴う制度変更のお知らせ |
| フジF | 08/31 | 東京商品取引所の次期取引システムの変更点について |
| カネツ証券 | 09/01 | 東京商品取引所の取引システム変更に伴う弊社の対応について |
| 岡藤商事 | 09/02 | 東京商品取引所（TOCOM）のシステム更改について |
| サンワード貿易 | 09/** | 東京商品取引所システム更改に関するお知らせ |
さて、直近でこそ円相場は一か月ぶりの円安水準云々と喧伝されてはいるが、日銀がマイナス金利政策を導入してちょうど半年が経過したところで為替が１ドル100円の大台を突破し、その後もつい先週まで1ドル100円の大台を割る局面が度々見られ他の主軸通貨に対しても総じて円は堅調であった。
そんな事もあってか、有名なところではカルティエがここ数カ月の為替変動を鑑みて先月5日からほぼすべての商品価格を平均で約10％の値下げに踏み切っている。またここ以外にも円高・ユーロ安の今、イタリア輸入家具を特別価格でという触れ込みでカッシ−ナの人気ソファー等が約半額というDMも来ていた。
ハイブランドといえばこれまで円安を理由に度重なる値上げを行ってきたが、円高の影響を勘案し値下げするのは異例、消費者側としては予期せぬ？円高で上記のようなブランド品が少しだけ身近になるかもしれないが値下げは或る種禁断の果実、リシュモンが傘下の主力で斯様な行動に踏み切った事で他グループの動向も今後注目される。
昨日に東京証券取引所が発表した26日申し込み時点の信用取引の買い残高は2週連続で増加、一方で信用売り残高は3週連続増加で約4ヶ月ぶりの水準に膨らんでいたが、信用取引といえば先週の日経紙一面には「株の信用取引 夜間も」と題し、東証が閉まっている早朝や夜間も私設取引所などで信用取引が出来るようにする規制緩和に乗り出す旨が報じられていた。
この件に関しては今から2年ほど前に、大手ネット証券会社が実施したアンケートのお願いの中で「信用取引があったら便利に思うか？」という質問があったのを思い出す。PTSは刻み値などで一歩先を歩んで創設来売買代金の増加が続いてきたものだったが、こんなアンケートから2年で漸くマル信にも切り込んできたかという感じ。
とはいえ昨年にはカリブ海の島にある投資会社の不正売り抜けの舞台としてPTSが使われたり、リクイディティーの面などまだまだ課題は多い。また同紙にも書いてある通り利益相反の問題等もあるが、既に個人投資家の売買においてマル信は半分以上を占めているだけに取引所との格差是正で利便性向上に期待がかかるところ。
昨日の日経紙一面には「公的マネー、筆頭株主に」と題して、同紙の試算で公的年金を運用するGPIFと日銀を合せた公的マネーのパッシブ運用等で東証一部上場企業約1970社のうち4社に1社にあたる474社の実質的な筆頭株主となっている事が分かった旨が報じられていた。
所謂「くじら」のGPIFについてはこれまで何度となく当欄でも取り上げて来たが、日銀のETF買い入れも年間購入額を6兆円とほぼ倍増することを決めて以降、今やその経験則や買い入れペースを読みながらのトレードで市場は一喜一憂し一部限界論の台頭もあって戸惑いも否めなくなってきた。
かつてのPKO時代から時は過ぎ、当時は存在しなかったスチュワードシップコード等が導入された現代、形態を変えてのPKOとの比喩が喧しい。後半戦も米国の利上げを巡る思惑が燻るなかくじら勢はこれら踏まえて購入スケジュールをどう図ってゆくのかこの辺がまた注目される。
楽天証券は、2016年9月19日（月）（取引開始は9月20日（火）より、東京商品取引所の国内商品先物取引専用の最新取引ツール「マーケットスピードCX」をリリース予定。
▼国内商品先物取引専用の最新取引ツール「マーケットスピードCX」リリースのお知らせ
マーケットスピードCXは、HTML5を採用することにより、ブラウザベースでありながら、インストール型のアプリケーションに匹敵する高速性とユーザビリティの高さを実現いたしました。
また、レイアウトを自由にカスタマイズして自身の最適な取引環境を実現できる、頻繁に取引したいアクティブトレーダーにお勧めの「こだわりモード」、および従来の取引ツール「Formula」 の画面機能を踏襲した初心者の方や従来の取引ツールに慣れているお客様にお勧めの「かんたんモード」より、お客様の取引スタイルに合ったモードをお選びいただくことができます。
その他にも、楽天証券のマーケットスピードらしさを踏襲し、プッシュ通知による約定通知や約40種類の最新のテクニカル分析指標を準備いたしました。さらに「こだわりモード」では画面の配置を自由に配置できるマイページ機能も搭載し、お客様それぞれに最適な取引環境を提供可能といたしました。
9月に予定されている東京商品取引所の制度変更対応に併せて、金限日（東京ゴールドスポット100）取引にも対応いたします。決済期限が無く、少額で、ほぼ24時間取引が可能な東京ゴールドスポット100を、業界最安値水準の手数料（56円（税込60円)／枚）にてサービス提供いたします。
楽天証券では、既に提供しているマーケットスピードの高度な技術力とノウハウを受け継ぎ、新たに誕生する「マーケットスピードCX」にて、今後もお客様に最高の取引環境を提供してまいります。
先週末の日経紙マーケット面には「自社株買いに選別の目」と題して、5兆円超と過去最高だった前期に続いて今期も同規模になる公算が大きくなる旨が載っていた。昨年のコーポレートガバナンスコードの適用でROEが意識され、自社株買いが急増とその動きがより活発になってきている。
さてこのROEが意識されてという部分であるが、これが重要視されるあまりこれを維持するが為に企業の利益が設備投資やら開発や研究に十分回らないままに自社株買いに振り向けられているケースも最近は多く目にするようになった。
末尾には自社株買いを成功させる要因は何かとし、自社株が大幅な含み益になっているところはROEが安定して2ケタ台の企業が多いとあったが、もともと低ROEのところや上記のケースで自社株買いに勤しむケースでは生産性が低下し低成長の原因になっているのは否めない。効果的な自社株買い機運から市場の篩も一段と選別色が出て来ようか。
さて本日は所用で浅草方面に行ったのだが、この界隈を通り多くのバックパッカーらしき外国人観光客を見るに思い浮かぶのがこの近くにあるラブホテルを改装しゲストハウスにしたカオサン・ホテルの大ヒットだろうか。
この辺に絡んでは今週の朝日紙でも、ラブホテルを外国人観光客向けホテルにリニューアルする業態転換が増えつつある旨の記事も見掛けた。ここでは業態転換した埼玉のラブホテルを取り上げていたが、従前では所謂風俗案件への融資はまずハネられたものだが、同ホテルは1億以上の改装費を都内の信用組合から借りたという。
こんな手の平返しの対応変化は、やはり4月に政府が日本政策金融公庫に対しラブホテル改装費の積極融資を通達した事が可也大きいだろうか。現在ラブホの平均稼働率は平日で4割止まりと言われているが、こうした政府の腰上げが呼び水となり業態転換が進めば経営難とホテル不足解消の一助にもなるワケで、来る東京五輪を見据え政府アクションの試金石となろうか。