さて、そろそろ外も寒くなってきたということで自販機飲料もホットもののラインナップが増えてきたが、本日はチラリと見かけたところで日本コカコーラのホットジンジャーエールなる物が目に留まり思わずコインを入れてしまった。炭酸モノでホットというイメージが湧かずどんなモノかと思ったが、そこそこの喉越しで香りも際立つ意外感があった。
しかし上記のようにコールド飲料をホットで頂くという発想もそうだが、昨年あたりから本来は暖かく頂くものを冷製でというパターンもカレー等始めとしていろいろと増えてきている。この手の温度モノは味自体大きな変化は無いが、変なモノ？といえばこの味も最近はクリームシチュー味のアイスに始まり果ては洗濯柔軟剤の香りのガムまである。
この逆で食べ物味の入浴剤もまたありで縦横無尽というか何でもアリの世界になっているが、欧米では香水等でも凡そその発想自体が湧かない物などをイメージしたモノが昔からあったワケで、漸くこの辺も国際標準に近づいてきたということなのか。
週末の日経紙マーケット面には、東証の売買代金首位が連日｢NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信｣であると出ていたが、本日は前週急騰の警戒感から日経平均が僅かに一服となる中でも相変わらずこのレバレッジ系のETFは日経平均型・TOPIX型共に大商いが続いていた。
指数系ETFといえばあのガンホーの大相場の時にJASDAQ-TOP20が大活況となったのが記憶に新しいが、225系は保ち合いが続いていただけに久し振りである。しかし売買代金が軽く1,500億円を越えるのを見るに信用での参戦も相当数あると思うが、マル信自体がレバレッジであるからレバレッジETFをマル信で臨めば約6倍のレバが効く構図になる。
組成モトはレバが効くように先物への投資で運用しているものの、レバETFをマル信でやるなら日経225ミニやオプションを選択した方がより醍醐味があるとも思えるが、225ラージはとてもリスキーで手が出ないがかと言ってレバ無しのETFではとても物足りないという個人にはこの中間に相当するレバが手頃なのだろうか？
もっともマル信利用の向きは単発でなく何かのカバーであったりヘッジの用であったりで、単位をそろえるのに利用している向きも居ると思うしそれはそれでやはり投資選択肢の広がりを感じるところ。今後様々なハイレバ系の登場もあるかもしれず使い勝手のよさそうな新商品には要注目である。
さて週明けの日経紙夕刊一面にも出ていた通り、依然として株式市場では新規公開株の初値が高水準の状態が続き人気が継続している模様だが、このIPOといえば直近のビッグイベントでは先のフィイスブック以来の大型上場ということで注目されたツイッター株の上場もあった。
直近では投資助言会社から市場調査の為の未公開株の架空の販売注文があったとして詐欺の疑いで訴えられるなどケチも付いていたが、前評判の高さから注目の初値は45.1ドル、引けは44.9ドルと公募価格の72.69％高と好調なスタートをきることとなった。
ところでこんな上場前の関心の高さから同社上場を前に、証券コードが酷似している米ツイーター社の株が勘違いか否か買い物が殺到し実に15倍もの急騰を演じた珍事もあった。国内でも先のオリンピック東京開催決定後に何故かスーパーのオリンピックがザラバで急騰する珍事があったが、遡ればこの手の面白い現象は幾つも思い出される。
まあその辺はともかくフェイスブックの後にこのツイッターが上場を果たし、LINEも来夏メドの上場がいわれているなど、強大なコミュニケーションインフラであるこれらのソーシャルメディアの代表格の相次ぐ上場で今後時価総額含め勢力図がどう変遷してゆくのかこの辺もまた注目される。
本日の日経紙には薬ネット販売99％越として、昨日政府が大衆薬のインターネット販売で一部品目を規制する薬事法改正案を閣議決定した旨が載っていた。99％越解禁とはいえ、処方薬から転換し原則3年以内の薬や劇薬5品目販売を禁止というもの。
この辺を巡っては厚生省、ネット通販事業者とそれぞれ立場から議論が喧しいが、今回のスピード閣議決定は消費者の利便性向上等といった議論云々よりも、それらを置き去りにし先ず法制化決定ありきという感じで傍目からは強引な封じ込めに映るのは否めないところだろう。
そもそも昨今の対面販売は薬剤師から商品説明されることが稀な現状で、厚生省でこれに関わる向きなど一度自身で試してみたらよかろう。まあこうした現状は百も承知ながらといったところだろうが、診察した医師の判断で出された処方薬を更に対面以外は安全性が保てないという理論も法制化の為の大義名分にしか映らない。規制緩和を謳う一方で斯様な逆行規制はこうした分野でもガラパゴス化を進行させている。
昨日は新しい指数｢JPXインデックス400｣を取り上げたが、コモディティーの方でも東京商品取引所が今年度にもLNG（液化天然ガス）を取引する市場を創設する旨の報があった。先ずは石油仲介大手と提携し取引参加者とのOTC市場の運営会社を設立するとのことだが、これをテコに将来的に先物市場でのLNG上場につなげるというものだ。
この石油仲介大手はシンガポールのギンガ・ペトロリアム社だが、同社といえばこれまで
石油製品のeコマース創設を始めTOCOMや取引員と蜜に関わりさまざまなデリバティブ提案をしてきている。eコマース等では中小業者の一部も以前に手掛けた経緯があったが、先を見据え漸くこの辺も広がってきた模様だ。
日本はOTCのデリバティブ市場規模が貧弱で、諸外国に比べはるかに見劣りしているのは否めなく先ずはこの辺が活性化し軌道に乗るかどうかだが、ここ近年の先物市場はお世辞にも活況とはいえないだけにこれらが活性化すればその波及効果も望め、ひいてはアジア市場でも存在感が少しずつ出て来る期待感があるというもの。
以前にも触れたことがあったが、先週6日には東京証券取引所、日本取引所グループ、日経新聞社が共同で新しい株価指数｢JPX日経インデックス400｣を開発したと発表している。同指数の特徴は前にも書いた通り、資本の有効活用に着目した高ROEモノが評価された銘柄群にある。
初回の構成では一部から386銘柄、二部から1銘柄、マザーズから2銘柄、ジャスダックから11銘柄の採用となっていたが、二部以下新興市場からの採用が意外に少なくこの辺は一寸予想外であった。そんな狭き枠？に何とか選ばれた銘柄でさえこの発表直後に業績予想のサプライズな下方修正を出してストップ安で比例配分の憂き目に遭っている銘柄もありまだ玉石混合の感も拭えない。
業績や株価が低迷する銘柄も自動的に運用対象に入ってしまうというTOPIXをベンチマークとする運用手法の疑問からこうした新指数開発に至った訳だが、今までに無いタイプといえどもこんなストップ安までたたかれる企業の他にもブレの大きさが目立つ企業も幾つか散見される。
TOPIXの件を鑑みて、約120兆円の公的年金を運用するGPIFの有識者会議の中間論点整理もより効率的な運用が可能となる指数の利用を検討すべきとし、同指数が例として挙がっているが今後相対的にTOPIXをアウトパフォームしてくるかどうかその構成銘柄と共に注目されるところ。
エース交易は、2013年12月3日付で「EVOLUTION JAPAN株式会社」に商号変更。
同社はEVOLUTION FINANCIAL GROUP（エボリューション フィナンシャル グループ）として 日本国内における新たな体制を整える、とのこと。
▼社名変更のご挨拶（PDF）
EVOLUTION JAPAN 株式会社（現 エース交易株式会社）
〒150-0002 東京都渋谷区渋谷三丁目２９番２４号
エボリューション フィナンシャル センター
TEL 03-3406-4649 FAX 03-3407-1804
EVOLUTION JAPAN 証券株式会社（現 アルバース証券株式会社）
〒150-0002 東京都渋谷区渋谷三丁目２９番２４号
エボリューション フィナンシャル センター
TEL 03-5485-5800 FAX 03-5485-6622
EVOLUTION JAPAN アセットマネジメント株式会社
（現 ビバーチェ・キャピタル・マネジメント株式会社）
〒150-0002 東京都渋谷区渋谷三丁目２９番２４号
エボリューション フィナンシャル センター
TEL 03-5485-8570 FAX 03-5485-8579
EVOLUTION FINANCIAL GROUP とは
2002 年マイケル・ラーチによって創業された、東京、香港、ロンドン、ロサンゼルスなど世界 7 カ国で約20社の企業群を有するグローバル企業でありグループ全体での企業価値は500億円を突破しております。
昨日記の通り巷では年末商戦が始まっているが、またぞろ出てきたところで最近の食材偽装が百貨店にまで及んでいる。折角の高額消費ムードもこの辺が影響し高額お節などに冷や水を浴びせる恰好にならなければよいがとも思うが、年末に来てこの凄まじい偽装ラッシュの報道で下手をすると毎年恒例の今年の漢字も2007年に続く「偽」になるのではとさえ思ってしまう。
思い起こせば2007年も相次ぐ食偽装に加えて人気テレビ番組の捏造問題も発覚してこの漢字に決まった経緯があるが今年も相次ぐ食の偽装、そして直近でも人気テレビ番組「ほこ×たて」の捏造、また今週はBSフジの番組でも捏造が発覚し双方共に番組が打ち切りになっている。上記の問題を起こし6年経っても尚変わらない企業体質を改めて露呈してしまっているが、同時に当時と全く同じ構図で歴史は繰り返すと実感する。
しかしこの一連の問題、詰まるところはそこに対する元々の信頼性がどの程度あったかという問題ということになろうか。例えば偽物コピー天国の国でこれと同様の食偽装やテレビ番組捏造があったとしても、それ自体が普遍化し元から信頼性自体が存在しないワケだから取り立てて騒ぎにもならないだろうし謝罪も無いだろう。
日本はそういった部分がいわば一つのブランドにまでなった故にここまで騒ぎになるのだが、こんな調子でそのブランド化した世界に誇れる信頼感が毀損されてゆくのであればこれは由々しき問題で手遅れになる前にいい加減各所はこの辺で襟を正さなければなるまい。
毎年商品先物ネット取引を取り扱う商品先物取引会社を対象に実施している「商品先物ネット取引データアンケート調査」、14回目となる本年2013年度は10月末時点のデータを対象とし、11月12日（火）〜11月25日（月）の約2週間で実施いたします。
▼2013年度 商品先物ネット取引データアンケート調査概要
11月12日（火）午前中に10月時点で商品先物ネット取引を行っている取引会社【11社】に対してアンケートのメールをお送りし、集計後12月中旬に全データを公開予定です。
尚、アンケート項目などは以下の通り。
【取引データアンケート調査内容（主要項目）】
※全て一般顧客からの受託を対象としたアンケートとなります。
1. オンライン取引 口座数：口座（2013年10月末現在）
※10月末時点でのオンライン取引総口座数（証拠金の預託されている口座数、否累計口座数）。
2. オンライン取引 実働口座数：口座（2013年10月末時点）
※上記総口座数のうち10月末時点で建玉のある口座数
3. オンライン取引部門 預かり証拠金総額：円（2013年10月末時点）
※10月末時点でのオンライン取引部署預り証拠金総額。
※本年よりホールセール部分も加味した数値も項目追加。
4. オンライン取引部門 月間売買高：枚（2013年10月度）
※10月度のオンライン取引による月間トータルの売買高
※本年よりホールセール部分も加味した数値も項目追加。
5. 一日あたり平均注文件数：件（2013年10月度）
※10月度取消し・不成立なども含む一日当たりの平均オーダー件数
6. 一日あたり平均約定件数：件（2013年10月度）
※10月度一日当たりの平均約定件数（取消し・不成立などは除く）
7. 自社オンライン取引サービス内容の確認・修正など
※自社サービス内容について記入、及び追加・修正ください。
当アンケート後に各項目評価ポイント、及び一目瞭然コーナーを修正・更新いたします。
どうぞよろしくお願いいたします。
11月実施ネット取引データアンケートと同時に各社サービス内容アンケートも行いますが、それに併せて「評価ポイントテーブル」を改定し、一部のポイント配分を変更、トータル192ポイント（前回より2pt増加）にてアンケート後に再集計しランキングを行います。
今回の項目・ポイント改定では、大きな部分での変更はなく
1.その他サービス＞その他＞マルチ言語対応
が追加、
2.その他サービス＞関連サービス
3.モバイル取引＞取引可能端末＞スマホ
4.その他＞サポート体制＞サポート対応時間
においてポイント配分を変更しました。詳細につきましては以下項目・ポイントテーブルにてご確認下さい（変更箇所は赤文字で表示）。
▼商品先物ネット取引/一目瞭然：評価ポイントテーブル（11/5改定）
当アンケート後に各項目評価ポイント、及び一目瞭然コーナーを修正・更新いたします。
どうぞよろしくお願いいたします。
北辰物産は、2013年11月9日付で、スマートフォン版トレードツール「D-touch」に、注文一括取消機能を追加。これまでは、複数の注文を取消す場合の操作は1件毎、繰り返し注文の取消操作を行う必要があったが、今後については、一度の操作で複数注文の取消を1回で行えるよう機能追加。
▼「D-touch」 注文一括取消機能追加のお知らせ
さて今週あたりからDMやら何やらで百貨店などからお歳暮やらお節等々の案内が舞い込むのを見るに、はやそんな商戦がスタートする時期だなと実感する。ところで今年の百貨店勢はアベノミクス効果に期待して商戦のキーワードの一つが「ちょい高」だとか。
それにしても今年は「ちょい高」どころか彼方此方で従来の数段上をゆく高額品が目立つ。先月の日経紙でも19万円近くのベビーベッドやスーパーでさえ7万円以上のランドセルを売り出した等も載っていたが、他に東京ディズニーリゾートでも30周年記念ということで200万円を軽く越えるフランクミューラーと組んだ時計を発売するなど景気がいい。
冒頭の百貨店勢も松坂屋などはこれが顕著で、先月は20万円の「ガチャガチャ」を登場させたり、お節でも今年は70万円以上の品を用意するなど強気の姿勢が目立つ。斯様に長く続いたデフレの出口に向かって経済が走り始めたのか否か、次期消費税増税を挟みその行方が注目されるところ。