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先週末はミシュランガイドについて触れたが、このミシュランのアジア初の試みとなった「ミシュランガイド東京2008」ではトップ評価の三ツ星として8店が取り上げられたがこのうち5店が和食であったのを思い出す。この「和食」だが、先週はユネスコが政府間委員会を開き日本政府が推薦した「和食」を無形文化遺産意登録することを決めている。

「和食」に関しては当欄で今年1月「食文化カオス時代」として末尾に、「日本の食といえば日本食やその関連グッズ等世界でブームになりつつあり、直近では名店料理人らが次世代に文化継承するために「学会」も発足されている。」と書いたことがあったが、昨年末JETROが7カ国地域の消費者に実施したアンケートでは好きな外国料理の1位に輝いたのが日本食で、また農水省統計で2006年に世界で約24,000店だった日本食レストランは今年3月に約55,000店に倍増している。

世の機運ともいえるが、一頃の海外の和食レストランといえばヴィジュアル的には笑えるものの見ていて悲しくなるようなフェイクが乱立していたものだったが、あのジョエル・ロブション氏も和食料理店を手掛け始め、また先のガイアの夜明けでも「本物の日本食を世界へ」と題して銀座小十がフランスに店を構える様が放映され啓蒙の動きも顕著である。

ともあれこれで日本からの登録は能楽や歌舞伎などに続いて22件目、この登録でこれら再評価が進むのは想像に難くないがこれを機に伝統を守るという約束を改めて各所が考えてゆくということが大切だろうか。

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EVOLUTION JAPAN（旧エース交易）は、2014年1月6日（月）から2014年3月31日（月）15時30分まで、商品先物リアルマネー選手権「EVOCX CXP」を開催。

▼商品先物リアルマネー選手権「EVOCX CXP」

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さて、今年も恒例で明日は日本ミシュランタイヤからレストランを星の数で格付けしている「ミシュランガイド東京・横浜・湘南2014」が発売になる。これに先駆けて掲載店が発表されていたが、今回星を得たのは計281店でうち2つ星が59店、1つ星が208店となり前年よりは全体数が減る中を2つ星に3店、1つ星に15店がそれぞれ登場した模様。

ここへきて芋づる式に出ている食の偽装事件だが、どの程度偽装発覚のところが掲載されているかというところも気になったものの、「ホテル」部門では食材偽装が発覚したホテル椿山荘東京が前回に続き最高ランクに格付け、他も帝国ホテル、ホテルグランヴィア京都、ウェスティン都ホテルがランクイン。

この部門に関してはあくまで快適度で料理は対象外ということらしく同社の社長は食偽装表示は日本以外ではみられない問題としこの問題をしっかり研究したいとの弁だそうだが、レストランでもココが過去2つ星を与え今は消えて無くなったトゥエンティ・ワンなど食偽装のハシリであったなと思い出す。

ところで今回から星付き店とは別に「ビブグルマン」なる低価格で食事ができる店の掲載も始めたようだが、どうも近年迷走しているような感も。価格に拘らないといえばこの辺は既に5年前の当欄で「ザガット等の方が〜」とした通りだが、ブランド化したものが引くのは難しい。

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本日の日経平均は先物主導で急反落、こんな日は先物やまたオプション市場もアウトもののプットなどがあっという間に倍化するなどにわかに大活況となっているが、オプションといえば先週末の日経紙チャート＆データには東証の個別株オプションも活況になっている旨が出ていた。

同紙によればコールのみならずプットも売買も膨らんでおり、直近の先月末迄は1日あたりの平均売買高が8,500枚弱と2011年1月以来の高水準になっているという。登場してはや10年以上にもなるが先物オプションが軌道に乗ったそれとは随分とまだ差があった認識であったが、水面下では徐々にというところか。

啓蒙は其れなりにあると思うが、例えばネットでも同取引をマル信などと並べて提供している会社がまだ少数派でやはり要は売買できる環境如何であると思える。それでもこうして変化の片鱗が感じられるのはいいことだが、コモディティーオプション等も同様のスタートラインと捉え復活させる動きが出てくるのを期待したいところだが。

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さて、数年前から騒がれていた国際石油開発帝石や日本板硝子の公募増資情報に関わるインサイダ−事件だが、証券取引等監視委員会では週内にも日生系子会社等の資産運用会社4社に課徴金納付命令を勧告する方針との報が直近で入ってきている。

他外国の資産運用会社1社にも併せて課徴金勧告を出し増資インサイダーに絡んだ調査はこれで完了するということだが、比較的メジャーなところを挙げ魔女狩り的な間を否めない。近年ライツイシューなど新種の増資も増えてきたが、やはり希薄化嫌気で価格の下落はほぼ確定しているワケでそれが分かっている限り限りなく低リスクのエントリー機会になる。

かつての運用側の担当と証券会社とではそんなワケで当然尾如く蜜月の関係であったものだが果たして現在は如何なものか。規制強化も上記と併せて順次項目が増えつつありそれらをより実質主義的なものへとする動きもいいが、こちらも世界標準を視野に入れなければ甘い汁を吸う輩は残り続けるだろう。

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11月12日〜11月25日の期間で実施した「商品先物ネット取引データ＆サービス内容アンケート調査」の結果を元に、各社のネット取引最新サービス内容を更新、ポイント評価基準に従い全11社のレーティング＆ランキングを更新しました。

▼商品先物ネット取引総合レーティング・ランキング（11/25現在）

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尚、これまで通り各社のサービス内容・レーティングについては随時更新を行い、同時にランキングにも反映していきます。

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また各社のスマホ画面も最新版に更新してあります。

ぜひ各社の最新サービス内容をチェックしてみてください。

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コムテックスは2013年12月2日よりクイック入金サービスを開始。対応銀行は、三井住友、りそな、みずほ、ジャパンネット、楽天の5行。

▼クイック入金サービス説明ページ

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先週末の日経紙一面を飾っていたものには、｢LNG先物創設へ提携｣として、東京商品取引所が世界初のLNG（液化天然ガス）先物市場づくりに向けてCME（米シカゴ・マーカンタイル取引所グループ）と業務提携の交渉に入った件があった。

このLNGといえば同紙28日付けでもLNGの世界的な需要増を背景に国内海運各社がLNG輸送船を大量発注する旨が出ていたが、その中でもとりわけ日本はLNGの最大輸入国になっている旨の記事も一面を飾っていた。株式市場でもこの辺が刺激材料となり、先週後半に日経平均が年初来高値を更新するなか特に一斉高と目立ったポストは造船であった。

それはともかくも、今回の市場創設の件でCMEと提携する一連の動きから来年春に売買システム更新期を控える東商取としては、5年で60〜70億円とCMEより安い料金オファーをしたJPXよりCME寄りになるか。いずれにせよ総合取に関して遅くても年内には結論を出す旨を述べてきており、先ずはこの辺の結論を確認したいところである。

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さて今月もそろそろ終ろうというところだが、周知の通り今月5日からは2002年に導入となった「空売り」の規制が漸く緩和されることとなった。機関投資家やヘッジファンドもやり易くなるというものだが、個人も従前の単元等が緩和されることでこれらの自由度が増すというもの。

初日には空売りが占める比率が今年最高水準になっていたが、5月の高値からちょうど信用期日の順次到来にあたりその因果玉目当てでショートが溜まった銘柄も多く散見されていた。ただ当の日経平均はそこから軽く1,000円以上上昇し本日も急反発で年初来高値更新となっており、モノによっては早々と踏まされた向きも多いのではないか？

繋ぎの用もあるので何とも言えないがここまでのSQも絡めカラを誘い易いスケジュールの設定も年初来高値の構築に一役買ったようにも見える。昨今ではハイフリークエンシー取引等も横行していることでこの緩和がどの程度の影響を与えることになるのか未知数の部分もあるが、何れにせよ市場がまた一歩本来の姿に戻り売買の厚みも更に増してくることになろうか。

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本日は日経平均が冴えない中でも総じて不動産セクターが堅調な展開になっていたが、この辺は日経紙総合面で「運用不動産2兆円越す」として、地価上昇を期待した個人や年金基金の資金がREITに流入し購買力を増したこれらが不動産の大きな買い手になっている旨の記事も一部手掛かりになっている。

これらREITに関しては当欄では今年の春先からREIT市場への資金流入が加速しその時価総額も過去最高を更新した旨を度々取り上げてきたが、五輪開催が決定した9月ではTOPIXの7％上昇に対してREITのそれは16％にもなり、また今年の不動産取得額は初めて7兆円を越え7年ぶりに年間最高額を更新するという。

その種類も多様化し従来のオフィス系特化から星野リゾートにみられる旅館モノや、また直近では週末に小売設立では初のイオンリートが上場を果たし、ココは合計1,500億円越の物件を取得するなど流れ込んだ投資マネーで各所に活性効果がもたらされている。斯様なマーケットのマッチが脱デフレを後押ししてくるかどうかますます注目である。

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さて、半年ぶりの水準にまで円安が加速し一頃の相場膠着から脱して為替市場もまた活況が戻るかというところだが、通貨は通貨でも最近活況を呈しているものにネット上で流通するビットコインなるものがある。

この通貨を取引する取引所では今月に入って上旬から中旬までにその相場が2倍に大化けし、この3ヶ月で相場は6倍になるなど投機熱に拍車がかかり、他の競合取引所にも注目が集まり裁定の機会を窺う投機家も出始めたという。

無国籍通貨という点で金と同じであるものの、電子決済など現実的な利便性で金とは可也異なる。無国籍通貨の枠で見るに金にとってはたして脅威な存在ということになるのだろうか？また、原資産が活況になれば当然構想として出てくるのがETFで、既にフィエイスブック創業過程で揉めた人物が申請をする等しており、ますます目が離せなくなりそうだ。

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11月12日（火）から11月25日（月）の期間で実施しております「2013年度商品先物ネット取引データアンケート調査」の返答結果を日々こちらにて掲載して行きます。

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【アンケート回答企業一覧（返答順）：11/26現在 10社】

岡地、岡藤商事、北辰物産、フジフューチャーズ、日産センチュリー証券、フジトミ、コムテックス、岡安商事、エース交易、ドットコモディティ

【アンケート未回答企業一覧1社】

カネツ商事

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