さて、イランがホルムズ海峡の開放を表明したことで週末の米株式相場は大幅上昇しダウ工業株30種平均は米国がイランを攻撃する直前の水準を回復し、ナスダックに至っては13連騰で最高値を付けている。週末のシカゴ日経平均先物も一時6万円の大台超えを演じていたが、米、イラン共にこの報道を額面通り受け取れない続報もあり週明けの東証は反発こそしたものの6万円は一旦お預けとなった。

まあそれでもMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスも最高値を付けてきており世界的な株価の回復が鮮明だ。取り巻く環境は双方の食い違う報道合戦もあり実際のところ何も変わってはいないどころか悪化している感さえあるが、マーケットはFOMO（FearOfMissingOut）の動きもありもうほぼイラン情勢の解決を先取りしたような格好になっている。

好感材料として確かに諸々の報道で原油価格も大幅下落となっているが、それでもこちらは攻撃前水準の60ドル台まで降りてきていない。現在の米EIA見通しでは今年の原油平均価格は前年から3割程度の上昇を見込んでいるが、2月の当欄でも書いたように今年10～15％増益がコンセンサスとなっているTOPIXのEPSにどの程度この辺が影響するのかどうかが焦点だろうか。

この辺はそれなりにバッファーがあるためにこの原油高が足枷とはなってもある程度の増益は確保出来るとの一部指摘があるが、この辺はフタを開けてみるまでわからないだろう。それにしても今回は今までの“TACO相場”とは違うという警戒論にも耳を貸さずに“TACO投資”に賭けた向きはまたも正解だったということになるが、FOMOが蔓延するTACO相場は何時まで続くのやら正常化の道はまだ遠いか。