さて、昨年からピンクものがトレンドとなっており今週もスイーツやカフェ中心にピンク推しの新製品が続々と投入されているが、ピンクといえば日経紙文化面では先週から「大好きで大嫌いなピンク」なるテーマで毎日違う絵が紹介されており、一昨日火曜日のそれはアンリ・ルソーの「戦争」が取り上げられていた。
私がこの「戦争」の実物を見たのは今から8年前に国立新美術館で開催された「オルセー美術館展2010」で、個人的にはこの戦争を描いた後の1900年代に入ってから描かれた大作の「蛇使いの女」が目当てで観に行ったワケだが、何れにせよ上記の蛇使いの女と共に来日が叶ったのはまさに奇跡であった。
このルソーといえば遠近技法を使わないポスト印象派で有名だがこの「戦争」は特に代表作とされており、この手の戦争の悲惨さを訴え反戦のシンボル的存在となっている絵画はキュビリズムを創始したピカソの「ゲルニカ」等も双璧だが、実際にルソーのこの二点の前に立った際は得も言われぬ感覚に包まれたのを今でも鮮明に思い出す。
今週の日経紙総合面の迫真では「ビットコインバブル」と題し、鉄火場と化し乱高下を繰り返すビットコインに携る業者に、これに絡んだ成功談から失敗談までバブルに踊った幅広い投資家（投機家）の胸の内などを連日取り上げている。
急騰から一転しての暴落を演じているだけに個人や業者の失敗例も連日取り上げられているが、これらに見られるように昨年の利益を今年の暴落に絡んだロスカット地獄で飛ばしてしまった向きはこれから他との損益通算不可という構造からなかなか当人にとっては厳しい宣告が待っている事例もある。
当欄では先週に「億り人の憂鬱」と題し国税当局が仮想通貨で多額の売却益を得た投資家らの調査を始めた旨を書いたが、上記の件もこうした利益を雑所得とする為で他のコインへの乗り換えや支払い段階で課税確定しているだけに憂鬱はこれからでバブル煽りのメディアのネタがまた増えそうだ。
本日の日経紙商品面には「ウナギ稚魚 歴史的不漁」と題し、ニホンウナギの稚魚であるシラスウナギが日本、中国など主産地での漁獲量が1トンに満たず記録的な不漁だった2013年度を大きく下回る恐れがあるなど深刻な状況に陥っている旨が書かれていた。
国内のシラスウナギ漁は、ふるさと納税の返礼品でも知られる通り主力は鹿児島、宮崎、静岡などで行われているが、鹿児島では18年漁が解禁された昨年12月10日以降の15日間で0.5キロと前年同期の1％程度しか取れず、今月に入っても可也少ない状況と時事でも報じられており、当然ながら価格も現在はキロ当り17年度末の2倍近くに跳ね上がっている。
とはいえそのモノ自体が無いワケで今年も業者間での奪い合いは想像に難くはないが、早くも丑の日への影響が懸念される事態となっている。ここ数年の高騰で穴子や秋刀魚、果ては茄子まで他の食材をウナギ風にした商品が続々登場してきたが、昨年あたりから一部大手が扱い出したパンガシウスなどの新種も本格的に今年は脚光を浴びるのかどうか注目である。
昨日はビットコインに絡むETF関連など取り上げたが、周知の通りこれを含む仮想通貨の暴騰で昨年は所謂「億り人」の存在も彼方此方で取り上げられた。思わぬ濡れ手に粟となった向きは浮かれる一方で早くも申告をどうするのか頭の痛い問題も台頭してきたが、国税当局は多額の売却益を得た投資家らの調査を始めた模様。
仮想通貨元年だっただけにこれらの本格的な情報収集としては初となろうが、現物そのものが存在しないという事で当初よりロンダリングし易いのでは等々の憶測が飛び交っていたものの、朝日紙では数千万〜数億円の利益を得た投資家らをリストアップし2018年の確定申告に向け取引記録や資産状況をデータベースにまとめ税逃れを防ぐ考えと載っていた。
普通に考えれば正規業者には取引データの足跡が全て残されており当局にしてみればこれらの開示から容易に全容を把握出来るワケで下手に小細工してもバレそうなものだが、いたちごっこでタックヘイブンを絡める等の指南も数多見掛ける。いずれにせよ国税当局のお手並み拝見といった仮想通貨元年か。
さて、先週末にはまたぞろビットコインを始めとした時価総額上位の主力仮想通貨が軒並み値を崩した旨の報道が多く見られたが、こうした背景にはSECがビットコイン先物を使ったETFの上場申請で否定的な姿勢を示したほか、著名投資家のウォーレン・バフェット氏が5年物のプットを買えるなら全ての仮想通貨で喜んでそうすると発言していた事がある。
このETFだが昨年にはビットコインを裏付け資産として一度は上場申請したものの、周知の通りSECから認可が得られなかった為3月に暴落の憂き目を見た経緯があったが、その後のCBOEやCMEの大手がビットコイン先物の上場を果たした事でこれを原資産としたETFなら通るだろうとのコンセンサスが一部あったところこれも否定的な反応と暗雲漂う報道となっている。
仮想通貨を巡っては日々ニュースに事欠かないが、中国当局による仮想通貨のマイニング事業の中止要請通達から取引所の実質的な閉鎖、またICO禁止など規制強化の動きなども一方では喧しい。ブロックチェーン等のテクノロジーはその性質から日進月歩であまりにも急速に発展増殖した事で、結果として各所で対応が追い付いていないのが現状なだけにこの先も数多の紆余曲折があろうか。
