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さて今週の話題は何といっても北京オリンピック、関東地区の視聴率が37.3％となった開会式であるが、「足跡花火」がCGだったのに続いて9歳の少女が革命歌曲を歌う場面が実は口パクで別人が歌っていたとかここ続出でTVを前にして魅せられた向きもさぞ興醒めと思うが、これに限らず諸所のマナーの悪さ等々は一週間前に書いた「ソフトは旧態依然」そのものだろう。

こうした事柄も早速ネット系では規制されている模様で、まあこうした事が明るみに出るにつけ逆にヤッパリなという妙な安堵感もあるからヤレヤレというところだが、それはともかく週明けから競泳北島選手の金メダル獲得始め連日各方面の選手たちの活躍ぶりが報じられているが、日曜日の日経紙には経験則では日本勢のメダル数と株価の騰落に相関関係があるとの記事が目に付いた。

これで思い出したのが昔某外資証券が出したオリンピックと日本経済というタイトルのレポート、日本のメダル獲得数は株価との相関性が強く開催後次回の開催までの株価指数ともたしか45％？の相関関係があるというもので、30個台と獲得数が多かった84年のロス五輪の後にはブル・マーケットが到来というものだった。

ただ、もっと目先でメダル云々は抜きに過去大会総合を開催期間で見てみると上昇勝率は57％、平均上昇率は＋1.15％とかであまり説得力のあるものではなく、どのサンプルを取るかでレポートの面白さも変ってくるというものか。

ところで感動のドラマであるスポーツをネタにファイナンスものと関連付けるレポートは多いが、昨年の今頃も書いたように行動ファイナンス理論とはそんなものでジャンルを選ばず、逆にそうした事を話題に盛り上がる場合もあるかなと。

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タイコム証券は、同社システムトレード専用ツール「スナイパー・プロ」の一般リリースに向け、モニター参加者の中か30名に限り、8月18日より業界初の完全自動売買を開始（自動発注機能に対応）。

▼システムトレードツール「Sniper-Pro」、8/18自動発注機能対応

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世間ではお盆を郷里で過ごす向きの帰省ラッシュが本日ピークを迎えた模様であるが、今年はガソリン価格が高騰した影響で自動車よりも鉄道という利用客も多く見られたらしい。

さて、お盆といえば胡瓜や茄子で作った馬や牛というイメージだが、馬でお迎えするといっても結局は各々の内に秘めた故人の思い出を一層昇華させるという内から外への引き起こしのような気もする。

一方、この夏枯れ相場の時期にマーケットではあれだけ天井論が何処かへ消えていた商品群が釣瓶落としの暴落、また不動産市況も同様なもので「暴落し初めて解るバブルかな」という感じだが、こう見ているとこれまた表面的なファンダメンタルズというより暴騰相場が何時までも永続的に続くという錯覚している内から外へのエネルギー作用が源泉というのを何処かで見掛けた事を思い出すが、両者とも実際のところそうなのかもとこうした時期だけに思う。

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本日のTOCOM市場はメタル系がザラバで全限ストップ安と全面安、中でも金はフシ目の850ドルもスンナリ割ってTOCOMではストップ安のまま大引ける事となった。

金といえば東西のETFも一様に急落していたが思えば大証の方が先行上場してからはや一年が経過、その売買代金は昨年8月の1億1,686万円から今月は4億2,406万円と順調に伸びている模様。

ところで東証の方も上場から一ヶ月が経過しているが一日あたりの売買代金で東証が大証を上回ったのが7/17のみであとは大証の方がリードしているらしい、ただ一般に売買代金のみで見てしまえば実に規模の小さい争い？で今後は証券会社等がコストに目を瞑ってどの程度本腰入れるかが鍵か。

先に商品先物の受託業務を今月で廃止する事を発表したマネックス証券などはその撤退理由について「金ETFなど商品と連動する金融商品が登場して来た事で、今後はそれらの方が商品先物より活発になると見て打ち切り決定した。」としているが、東証側も来月から一気に投資単位を小口化する方針、急落相場は逆風ながらもう暫く行方に注目か。

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さて先週は外苑界隈の浴衣比率が高かったが、昨日は三大花火大会のラスト東京湾大華火祭の為にけっこう早い時間から銀座から日本橋にかけて何処も綺麗な浴衣が目立った。

都心随一のスケールを誇る尺五寸玉に加えて今年は江戸開府記念とかで今回限定で仕掛け花火が復活と、やはり目の前で楽しみたい衝動に駆られたが日中彼方此方出歩いていたのでさすがに疲れ、会場近辺の知人宅への誘いを断り今年は自宅のバルコニーから見物。

さてこうして三大花火大会を比較してみると個人的にはやはり昨日の東京湾大華火祭がデザインから色一つ取っても巧というか一番綺麗に感じる、そういえば先月の隅田川花火大会の時に少し触れた飛行船クルーズでの花火観賞らしき飛行船がユックリと上空を遊覧していたが追加設定が出る程の大人気になっているらしい。

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昨日北京で始まった聖火リレーが本日は万里の長城を出発したが、周知の通り第29回オリンピック競技大会北京大会がいよいよ明日開会式を迎える。

しかし此処まで建設途上で模造シートを被せ完成品に見せ掛けたり過剰ともいえるスピードインフラ整備をやって来たのは凄いが、こうしたハードは兎も角もソフトは旧態依然という事を承知で発進した感も、経済面でも本日の日経紙一面に出ていたようにこれと併せ多くの課題が今後山積みになってくるのは明白か。

また、果たしてここ直前になってテロなのかどうかそれっぽい事件が勃発し中国内の治安への懸念が強まっているが世界中のメディアが様々なシーンを発信し、こうした部分含め大国が国際標準の体験をする事になるのだろうが、以前当欄でも「このネット時代の中で旧態依然とした報道封殺がどの程度の意味があるのか甚だ疑問」と書いたように当初約束されていた規制解除が空しく朝令暮改の如くである様は何処かで限界論を喚起するのであろうか。

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昨日の米株式市場はFOMCが予測通り金利据え置きを決定した事に加えて原油が大幅続落となった事を背景に急反発、これを受けて国内も4日ぶりに急反発したが米市場では小売や航空が上昇した一方で昨日記のように商品関連株は冴えない動きであった。

ところで本日青山通りにて久し振りにM＆Aで彼方此方飛び回っている某外資系に居た知人に偶然遭遇し立ち話したのだが米については年内利上げは兎も角、メリルあたりに見られるようにサブプライム絡みの金融系の問題は未だ未だという事であった。

というのもこうした中での増資もファンド系への割り当てなどいってみればカネが循環しているようなもので、バブル崩壊時に日本でもメガバンク系が優先株をばら撒いた構図に酷似しているとも言っていたが、先に挙げたベア・スターンズの救済からこの件まで何やら時代が昔に戻りその光景が繰り返されている感じもする。

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本日も穀物系筆頭にメタル系からオイル系までストップ安含みの暴落商状、バブルだったか否かは兎も角、やはりコレクションでも値位置が値位置だと崩壊のエネルギーも何時もながら凄い。

世界的な景気減速懸念という漠然とした背景が主因となっているが、こうしたコモディティーの暴落で同市場同様に過剰流動性が流れ込んでいた資源株からも資金逆流が目立ち、中国のペトロチャイナや海洋石油、またオセアニア市場では以前当欄でも触れた事のあるBHPビリトンやリオ・ティント等のコモディティー関連モノも急落商状となっている。

ところでこのオセアニアといえば豪ドルやNZドルが直近で個人のロングが急増し過去最高を記録、対してディーラー勢がショートを鮮明にしている構図とロイターの記事で見かけた。

折りしも中銀は政策緩和余地ありとの声明を出し対米ドルで急落となっているが、腐っても高金利なのか他人の心配を他所に急増を続けているロング、行方はわからないが何やら昨今の高配当利回りを見ているようでもある。

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本日の日経平均は、依然として内外景気の不透明感が強い事を背景に幅広く売られ、約2週間ぶりに13,000円の大台を割り込んでいる。

さて、そんな地合いの中を直近で主要証券の08年4-6期決算が出揃ったが、果たしてサブプライムローンの影響から市場混乱が長期化する中を軒並み減益、この中でインターネット証券も主力どころを筆頭に減収減益と投資家の株離れの様を如実に表していた。

ところでこの中で当期利益が前年度の何倍にもなっている証券会社があったが、そのカラクリは実は責任準備金の取り崩し、もともと計算対象の殆どが株離れの影響が顕著で無かった数年前でありその後のあまりの凋落ぶりに戻し入れが発生した向きもあったという事。

商品でもその決算において取引員が責任準備金の払い戻しを計上するケースもあったりするが、言ってみれば負の産物でその場限りで単純に喜んではいられない話。

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明治物産は、8月4日（月）より東京穀物商品取引所のザラバ銘柄のうち、アラビカコーヒー生豆と粗糖の取り扱いを開始。

▼アラビカコーヒー生豆、粗糖の受託開始のお知らせ

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ドットコモディティはトレードツール「.como」ならびに｢Formula｣に東京工業品取引所会員端末の板情報をリアルタイムにリモート配信するサービスのついた「デイトレパッケージ」の利用会員の募集を開始。尚、配信提供銘柄および限月は当社が指定したものに限られる。

▼トレードツール「デイトレパッケージ」の利用会員募集

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さて、今週の業界系の話題ではTOCOMが29日に開いた臨時総会で、会員商品取引所から株式会社商品取引所への組織変更を決め12/1に株式会社化するのを決定した事か。

数年前から出てはいた話題だが、生き残りを賭ける上でのシステム投資等の必須項目に対する資金需要は旺盛、一方で昨今の取組減少は周知の事実でこれではファイナンス事情から商品取引所から先陣を切ってこれに踏み切るのも自然な構図か。

さてその役員人事は福井日銀総裁が社外取締役に就任したことが話題になっていたが、先の理事会の時に発表されている通り他に非常勤取締役には識者がズラリ、取引員からは一人という寂しさだがまあ枠が仕上がるまではこれも当然なところか。

興味深い割当だが移行前日の資産評価額を基に先ず加入調整金を納めている受託会員に金額相当分株式を割当、その後全ての会員に出資口数に応じた株式を配分する模様だが、もう一つ噂されているのは上場論が出ている東京証券取引所を巡って商取程ではないにしろ金融市場の混乱で経営状況が厳しくなっている会員が取引所上場を好機と捉えて廃業のタイミングを計っているとの話がよく聞かれる。

それもその筈、上場の蓋を開けて見なければ解らないものの参考価格では数十倍の含み益とか、TOCOMも向こう数年で上場意向とかだがさてその時に証券界同様のこんな話が出るや否やその時の環境は如何に。

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