共存限界
本日は周知の通りで、東工取から東穀取まで主力銘柄全てがストップ安という商品全面安商状であった。
今迄各マーケットは不自然な相関関係の中にあっても上昇し続けていたが、為替や債券の流れが変り昨日の株式は今年最大の下げ幅を演じた。
上手く出来たものでその翌日には上記の通りの商品急落であるが、各マーケットの基調転換となった物は各々ファンダメンタルズの裏作用がどのように具現化して来るのかが重要なポイントになってこよう。
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ターゲット層
日中都内の某ホテルにて打ち合わせをしていたのだが、そのフロアを眺めながら週末の日経紙に載っていたホテル改装ラッシュの記事が思い出された。
老舗系？では相次ぎ100億以上を投じての大改修らしいが、文中にはこの競争は外資系というより国内勢を意識しての物との幹部意見も見られた。
まあ明らかに客層とその嗜好は外資系と国内勢では相違すると思うが、昨今の外資系は宿泊・料飲の基本収益源に加えて、宿泊と同等程度のスパ等のプラスαという新しい形態の収益モデルが構築されている点は注目すべきところだろう。
もうひとつは空間、この辺は前者以上に将来的な課題となって来るのではないか。
開業1周年記念に際し新サービス概要を掲載
開業1周年記念に際し新サービス概要を掲載（5/1-）。顧客サービスとして
１．フリーダイヤル開設
２．トレードツールインストール代行サービス
３．テクニカル指標セットの提供
４．口座開設がフリーメールでもOKに
５．報告書閲覧書サービス提供、など。
サービス名称を「MBFオンライントレード」から「Formula（フォーミュラ）」に変更
オンライントレード画面などボタン配置・画面スクロールなど操作性向上から一新し、名称もこれまでも「MBFオンライントレード」から「Formula（フォーミュラ）」へと変更。
「Formula（フォーミュラ）」
Formula（フォーミュラ）を英和辞典(三省堂の英和辞典より)では「一定の形式、公式、決まり文句、（レーシングカーの）フォーミュラ規格等」と出てきます。拡大を続ける商品先物オンライントレードの中において、私達三井物産フューチャーズがオンライントレードのあるべき姿、スタンダードな形式を提示できればとのことで名付けました。もちろんFormulaの頭文字であるＦは「Futures(＝先物取引)」のＦでもあります。
携帯機能に新たに「建玉コールバック機能」を追加
携帯機能に新たに「建玉コールバック機能」を追加。携帯から建玉一覧を一度に見るようにしたり、ログオフ状態から短時間で注文を出したいときに活用。
大阪証券取引所ヘラクレス市場への上場承認
大阪証券取引所ヘラクレス市場への上場承認（上場日は5/31、コード8735）。
またそれに併せIR情報コーナー「株主・投資家の皆様へ」をプレオープン。
強気なVUITTON様。
五・十日事情もあってか円は4営業日ぶりに反落していたが注目すべきは対ユーロ、145円台と東京市場でのユーロ導入以来の安値更新である。
そういえばと頭に浮かんで来るのが、ルイ・ヴィトンの今月からの値上げである。
ユーロ高を理由にしているが、その変動に比べるとどう見ても便乗にさえ見えてしまう強気の値上げを断続的に繰り返している。
そんな策略？でユーロ高による利益減少という教科書的シナリオは全く霞み、逆に増益の快進撃が続く強かさである。
そういえば今日も新しいコレクションの紹介とやらで、購入意欲を擽るような綺麗なカタログが送られて来ていた。
恐るべし・・。
その目的
本日はひまわりホールディングスから先月末で筆頭株主がGSになった旨のディスクロがあったが、同筋は前回から微増となっている。
この辺がほぼ一月前に「一頃の構図」としてコメントした事に掛かって来るかどうかは兎も角として、ここに限らずやはりエクイティー系に長けるとのはそうでないとの違いは、この先を考えた場合可也の範囲に亘って影響を及ぼすのは間違いないところ。
一昔前の上場と時代は変り、社会的信用享受というのは筆頭意義では無くなって来ているような気がする。
牽引商品
昨年の夏頃当欄にてコモディティーを原資産とするGSのワラント発行について触れた記憶があるが、原油・金に続いて今度は銅と大豆がスタートする模様だ。
大豆はポピュラーだが、もう一方の銅は今や国際商品の牽引役となりながらも未だ国内先物には上場していない代物。
いつもの事ながら同社は出すタイミングが絶妙であると思うが、それは兎も角アジア絡みで熱い中、非鉄の主力である同商品の動向には暫し注目してみたい。
北辰物産のサービス内容（注文・その他サービス・モバイル・システム等）を更新・修正
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対処療法
相次ぐ製油所火災に煽られ、値幅制限の無い石油製品当限は久し振りに急騰となっていた。
これに限らず依然としてシルバーあたりも急騰が続いているが、こうした高水準なボラティリティーを考慮しTOCOMは制限値段や証拠金制度の見直しをするらしい。
時事の記事にてある役員はこれら絡めて総取組高減少傾向にも言及していたが、それは結果的に上記現象が最後になっただけであって、そもそもの主因は他のインタヴューで発言しているように別なところにあるのは明白。
こうした部分についてもそろそろ策を講じる時ではないかとも思うが。
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