27ページ目   商品先物

さて、今週の日経紙商品面の多面鏡の項では「連動型投資、売買押上げ」と題して、低迷が続いている商品先物市場においても近年のETFやETN絡みの影響によって、原油の1〜4月の売買高が前年同期比で約4倍に達するなど商品によっては飛躍的な伸びを見せ主役級に成長している旨が書かれていた。　

この辺に関しては既に3月の当欄でも「ETN活況」と題して野村グループの日経・TOCOM原油ダブル・ブルETNを取り上げたことがあったが、同ETNの発行口数は先月末で昨年末比36倍にも膨れ上がっている。実際に私は何度も利用した事があるが、リクイディティーも申し分なくとにかく使い勝手が良くて、保有株式のヘッジ等でも存分にその役割を果たしてくれた。

当初この手のTOCOM連動型は原油に先駆けて5年ほど前に金が登場していたが、こちらの出来高は後発組と比べてもなかなか盛り上がらなかった経緯があるが、それだけにこの原油はまさに大ヒットという感が強く、今後製品など枝葉を伸ばした物が登場し同様な商いに繋がればますます選択肢が増えてくるとの期待がいやでも膨らむ。

取引所としてもこういったETFやETNなどの金融商品は商品先物への間接投資という構図になる為に当然ながらこうした相乗効果が生まれることになるが、いずれにしても売買高が約20年ぶりの低水準に落ち込んでいる市場にとっての証券マネーの取り込みはまさに救世主的な存在と言えるだろうか。

本日の日経紙商品面では「パラジウム1割高」と題して、パラジウムのニューヨーク先物価格が直近安値の3月下旬と比べて1割高くなり2ヶ月ぶりの高値を付けてきている旨が載っていた。1日公表の米新車販売台数が4月としては10年ぶりの高水準となった事でガソリン車向けの需要増加を見込んで買われたもの。

パラジウムに関してはつい最近まで生産国である南アのスト終結やら同国通貨のランド安を追い風に供給が順調に進んでいる上に、米国の利上げ観測も燻っている事を背景に軟調相場が長引くという観測が一般的であったものだがやはり先は読み辛い。通貨に絡んでの現地の減産棚上げやもう一つの生産国ロシアの動向もあり様々な角度から推測が要求される。

一方で同じPGM系でもディーゼル車に多く使われるプラチナは消費の中心である欧州景気の先行き不透明感から買い手控えられて年初比で5％安い現状。こちらも低迷長期化が言われ長らく金に対して下鞘久しいが斯様に同族でも爬行色が出てきた。株式市場でもこの辺が顕著になってくるのかどうか併せて注視しておきたいところだ。

さて、連休明けの本日から東商取では「東京ゴールドスポット100」がスタートした。所謂これは金の限日取引で対象は先物価格から算出した理論価格となるが、この取引はなんといってもFX等と同様に先物の特徴である取引期限が無いのが最大の特徴である。

かつて限日取引といえばTOCOM時代に「日経・東工取商品指数先物取引」を登場させ取引にはこの限日取引を始めて採用した事があったが、鳴り物入りで登場した割にはリクイディテイーの確保が上手くゆかず、限日を限月に移行するなどの迷走の末に試験上場中に上場廃止にしてしまった経緯がある。

あれから3年を経て再度の限日取引登場という事だが、上記の通り同取引は理論価格、「日経・東工取商品指数先物取引」ではこの理論値と約定値が乖離してしまう問題点が指摘されていたが、この辺の透明性をどう持たせるかが課題か。おりしも東商取では全体の売買に占める金のシェアが2009年5月以来の低水準にまで低下しているが、同取引がカンフル剤になるのか否か注目してゆきたい。

さて、原油相場がまたぞろ約6年ぶりの安値水準に沈んできたが、昨日の東京市場では原油価格の変動をもとにした指数の2倍の値動きをする上場投資信託「NEXT　NOTES　日経・TOCOM　原油ダブル・ブルETN」の売買代金が61億円と2013年4月の上場以来、過去最高になった旨が本日の日経紙マーケット面に載っていた。

昨年から暴落してきたとはいえなお先行き不透明感漂い相場感の分かれるところでもあり、東京市場に先駆けて欧米市場のオプション取引でも1−2月の売買高が前年同期に比べて約7割も増えている。同紙によればWTIでメジャーな6月モノで、シェールオイル油田採算ラインともいわれる30〜40ドルの行使価格帯に資金流入が顕著という。

原油と並んで貴金属の金やプラチナもこのところ安値が目立つが、産業分野の需要後退から4か月半ぶりの安値に落ち込んでいる後者のプラチナ相場を映し本日の前場段階では全市場値下がり率第3位にはETFS白金上場投信がランクイン。とはいえ一本値で5株の出来高と依然リクイディティーに乏しく、上記の原油ETNのようにある程度の流動性を確保出来るようになるのが望まれるところか。

本日の日経紙商品面には「投資家の戦略分かれる」と題して、原油市場にヘッジファンドなど投資マネーが流入し価格の振れ幅が大きく売買高が急増する一方で、年金基金など長期保有を基本とする機関投資家等は様子見を決め込むなど手控えムードで各投資家の戦略が分かれている旨が出ていた。

これまでも原油に絡んでは何度か書いてきておりETFや最近ではETN等まで品数が揃っている割にはけっこうコンサバなスタンスを貫いている向きもあるなと改めて思ったりしたが、やはりリクイディティー面など他の投資対象と同一視出来ない部分も控えているのだろう。

ところで同じ紙面にはブラジル通貨安の影響で今月に砂糖の国際相場が5年ぶりの安値を
付けた旨や、米雇用統計の結果からFRBによる利上げが近づいたとの観測で金が3ヶ月ぶりの安値に沈んだ旨も書いてありCTA系にとっては依然好機が続くか。市場が発展すれば時に受け皿など相互に補完関係になれるだけにこの辺が待ち望まれる。