過日、六本木のジョエル・ロブションで打合せがあったのだが何度訪れても思い切った無駄な空間が美しい。
この手のカウンター形式は他も銀座のレディタン・ザ・トトキ等が展開しており、最近の新興レストラン系では特に増殖している。所謂“対面”重視で前出の店も人事評価基準はこの部分がかなりシビアにチェックされているらしい旨を幹部から聞いた。
一方マーケットでは今や周知の通り非対面のオンライン取引シェアは日を追って範囲を拡大し続けているが、こうした物に限らず日常生活が殆ど非対面化する中をある面こうした回帰現象に出逢うと成る程妙に納得してしまう。
G・SがWTIやロンドンの金スポットのリンク債を原資産とするワラントを発行する事になった事で、コモディティーには今ひとつ不得手な証券関係者からのヒアリングが多い。
このワラントに関しては当欄で何度も触れているが、直近では3/10付で「石油ワラント」についてコメントしている。
今回はよりフィジカルに近いものとなり、またいろいろな合成ポジションが幾つも考えられそうだが、こういった商品の販路ももう少し拡大してくると垣根を越えたいろいろな意味での啓蒙活動に大きく貢献出来ると思うのだが。
昨日の続きだがTOCOMは他に豪スマーツ社の市場監視システムを来年から稼動させるとも発表している。
スマーツの件は前々から言われていた事で、特にディーリング部門においては対策を協議しているところもあったような話も聞いているが、効果のほどは如何だろう。
これによって摘発した相場操縦に近いケースでも先ず会員に確認するとTOCOM側は表明しているが、先にコメントしたリクイディティー問題に深く係わっている部分だけに宝の持ち腐れにならねばよいが。こ
れに限った事ではないが、将来の為に目先に走るような特定者優遇策は避けてほしいものだ。
TOCOMは先週の理事会で、第2四半期の出来高が予算を10％ほど下回った事を明らかにし懸念を表明した。
会費収入が絡んでくるのでナーバスな部分と思うが、稼ぎ頭の石油製品が営業日の約半数をストップ制限に抵触させている状況では穏やかではあるまい。
リクイディティーというのはやはり要で上場株式等廃止基準にはこの項目が謳われるくらいだが、これに比べれば商品は何を基準に上場維持が為されているのか不可解な物も散見される。
それは兎も角、今回はキーコモディティーがこの状況になった事でTOCOMは原油よろしく主力二製品の取引単位引き下げを検討に入るが、この状況を改善する為のプライオリティーをどう采配するのか興味のあるところ。
予てより時間の問題であった人民元問題を中国人民銀行は本日2％幅切り上げると発表した。
この抜本的見直しは94年以来であるから実に11年ぶりとなるが、貿易赤字の絡みで米国からの制度見直し圧力にあとは何時発令するかというタイミングであった。
長年の管理相場が撤廃される事で経済への影響は必至、これまでも折に触れ商品相場や株式市場で中国がテーマとなった経緯があるが、各々過去に物色された中から蒸し返し相場で大相場への取組を作る銘柄が出て来る可能性は高くザッと洗って見るのも一考か。
