FUTURES PRESSでも既報の通り、先月末には日本ユニコムが関西商品取引所の全銘柄含めた他全17銘柄の新規売買を停止したのを始め、今週は岡藤商事が同じく関西商品取引所の受託業務を休止と発表、また昨日は岡地がやはり関西商品取引所の全銘柄の新規受託を廃止と発表している。

何れも流動性の急激な低下を挙げているが、僅かに商いのあるとうもろこし以外はそれこそ意味があるのか無いのか値付けで辛うじて生かされている感じで、なるほどよほど奇特な向き以外は撤退してゆくのが自然な流れだろうか。

これに限らずもはや此処まで流動性が低下してしまった銘柄においては八方塞な状態は想像に難くないが、何にでも理由があるようにここまで残っているにも相応の背景も其れなりに存在するのだろう。

公正な指標価格の提供というものがもはや形骸化し、機能不全の市場放置下でも諸々のコストが垂れ流されてきたのもまた上記の通りなのだろうが、ある種の聖域が崩されてゆく衰退の中での統合論も荒涼とした感があって実に虚しい。