今週はたしか一昨日だったか日経紙夕刊一面にて、2009年の商品先物取引所別の売買高ランキングで中国・上海先物取引所が前年の6位から一気に首位に躍り出て、前年は1位であったNYMEXをも上回るなど大きく躍進している旨が一面に出ていた。

また、さしずめ日本の東穀取にあたる穀物系を上場する大連商品取引所は昨年同様に2位をキープ、そしてトップに躍り出た上海商品取引所は日本のTOCOMに当たろうかというところだが、さてそのTOCOMは順位を昨年の10位から11位に下げて2000年以降初めてベスト10から転落していたという。

ちなみに同取引所は、平成21年度の取引高が年間で計2,803万2,662枚となり、前年度より24.7％減少したことを今週に発表している。社長曰く、国際的な取引の沈静化の影響が大きかったのが理由としているが、そんな言い訳を尻目に新興国の存在感が一段と増してきた構図である。

目下のところ中国は商いの大半が個人投資家といわれ、その生い立ちが日本と似ているような気もするが、証券市場の方もマル信がつい最近解禁になったばかり。まだ海外マネーの全面解禁とはいかないがバブルを交え？今後の急拡大は想像に難くないか。