街を見ると先月から続いていたある種の風物詩であるセールも秋物の登場で漸く終盤といった感じであるが、今年のそれは例年とは一寸違った風景であった。周知の通り三越伊勢丹がセールの開始時期を例年より約2週間遅らせ、東急百貨店からルミネまでこれに倣い、高島屋なんぞはセールを2段階に分ける変則形で対応した。

果たしてこの先陣を切った上記の三越伊勢丹は2.6％の減収、高島屋は2.9％の減収となるなど、大手4社が月初に発表した7月の売上高は軒並み前年割れに終る結果となり分散効果は共倒れという格好になっている。消費者行動を読み切れなかったとの指摘が相次ぎ、追随して折衷案を取ったところなどはこれに懲りて来年は先送りを止めるとしたところも出ている。

しかしセール時だけ消費が活発になる客層を考えるに、デフレが長期化したなかで近年セールの早期化や多発化の様式はこうした層の脳裏に刻み込まれ、そもそも通常価格に対する信頼などこれらの客層は既に持ち合わせていない。ホテルであれば稼働率の悪い時期に半値以下で客室を開放した時期があっても、回復期では全く同じ空間提供でもその倍の値でも予約は埋まるもので、この辺がアパレルとの違いである。

アパレル業界低迷の中でセールはまさに集客や売り上げの起爆剤になっているのは明白だが、それらを更新し続ける為に上記の早期化や多発化という後戻り出来ない環境は或る面麻薬のようなものである。そういった意味では今年はセールを抜本的に考え直すのに一石を投じたとも言われているが、麻薬を絶つ苦しみに双方耐えられるのかどうか？この辺は今後を見てみないとわからないが、家電よろしく業界の株価とも併せこの辺を見守りたいところ。