本日の日経紙・大機小機には「投信運用会社VS販売会社」と題し、日本の投信残高が100兆円大台を超えるなど利用者層が広がり存在感も増すなど投信時代が到来する一方で、投信先進国の米国とは投信会社と販売会社の立ち位置の違いが書かれていた。

文中には「投資家の人気が高く大量販売が容易なファンドも、販売会社にとって都合がいい。」との一文があったが、かつて話題になった大手の一兆円ファンドなどその基準価格も流出額の崩壊もまたガリバー規模であったなと思い出す。長年回転の道具に多用され、なれの果てで極端に純資産規模が減ってしまったモノはその構造上運用も難しく放置された後に座してナントカといった状態になっている物が珍しくなかった経緯があった。

それが漸く近年では運用会社が直接一般の顧客に対して販売する直接投信の類が出始め、手数料無料投信も続々登場、また驚異的な成績から発売直後に直ぐ販売停止になるようなスター的ファンドも登場している。上記の道具扱いが過去の産物になるのかどうか今後の動向にも注視しておきたい。