先週末の日経紙一面には「株・投信、手数料ゼロの波」と題し、ネット大手カブドットコム証券と松井証券が年内にそれぞれ信用取引と投資信託の売買手数料を無料にするなど、ビッグバン以来2度目の大波となる手数料ゼロ化の動きが加速してきている旨が書かれていた。

この辺に絡んでは当欄でつい先月もゼロコストの投資商品が世界で広がっている旨を取り上げたが、純増面や金利収入が要となっているマル信でさえとうとうゼロ時代に突入かと思うと一寸した驚きで、カブコムは更に来年は現物取引においても無料化の予定と先鞭をつける。

また先にHFT業者についても一寸触れたがこうした業者に情報提供等を施しそれらからリベートを得る構図など米国で先駆しているが、それに伴う再編劇もまた然りで先月取り上げた際の末尾でも書いた通り今後業界の合従連衡を活発化させるトリガーとなるのかどうか対面事情とも併せて注目しておきたい。