昨日の日経紙金融経済面には大阪取引所が米国の原油価格に連動した指数先物を2021年秋に上場の予定や、東京金融取引所が原油のETFを使った証拠金取引を同じく来年にも始めるなど、分散投資の受け皿として原油取引の注目が高まるなか国内取引所で関連金融商品の上場構想が相次いでいる旨が載っていた。

今年は新型コロナウイルスの影響で株式始め金融マーケットが大揺れとなったが、コモディティーも然りで特にこの原油など史上初めてのマイナス価格を示現するなど前代未聞の出来事が起きたのが記憶に新しいところだが、このマイナス価格を齎した原因と結果を具有したのは米最大の原油ETFであった。

この時は国内のマーケットではストップ安まで売り叩かれた野村アセットのETFに個人投資家が群がりその売買代金が約200倍にも膨らんだのも思い出すが、これ以外でもシンプレクスのWTI連動型やTOCOM原油ダブルブルなども売買代金が100億円台に乗せるなど急増した経緯がある。

いずれもその後の切り返しで貸借倍率が100倍近くでも多くの投資家が数回転出来たと思うが、斯様に動けば枯れ木に花の賑わいになるのは健在。通常から安定したリクイディティーが望まれるところだが、冒頭のような商品の拡充で更なる派生も考えられこれらが上記の一助となる可能性が高いだけに期待したいところだ。