129ページ目   株式

本日の日経平均は主力大型株のカバーから先物もCSなどの外資勢大量買いが入って大幅反発となったが、先物といえば今朝日経紙マーケット総合を眺めていた時に株価指数/オプションの欄のレイアウトが何か変わっているなと思ったら、日経300先物の欄が消えて新たに配当指数先物が入っていた。

あまり各紙の金融面でも大きく取り上げた処もなく何時の間にか通り過ぎていたが、そういえば今週の月曜日からこの「配当指数先物」3種が東京証券取引所に上場されていたなと。この配当指数先物については春先にも当欄で取り上げた事があったが、初日は日経平均型で2010年12月物は172円、2012年12月物は150円の初値が付いた。

先月にはシンガポールで先行上場しているが、いろいろ並べてみるとおもしろいことにアナリストの増配予測とは逆に減配気味とも取れなくもないが、企業業績とは必ずしも連動しなく経営サイドの裁量に委ねる部分もあるだけに思惑が交錯しそう。

一方、提供側としてネット系証券などは対応に前向きなところから後ろ向きなところまでさまざまだが、投資家層の広がりが無ければ当然リクイディティー確保も覚束無くなるわけで今後の動向に注目だ。ところで、何時も思っているのだが日経紙のレイアウトといえば商品先物欄もいい加減取組の無いものなど掲載廃止して別な構成にする等させたらどうか？まあ余談ですが。

さて、昨日も書いたが今年は先週から暦通り大暑を挟んで猛暑続き、各地では熱中症が相次ぎ救急車出動件数も連続で最多を記録している様が伝えられている。昨日の鰻もある意味猛暑関連？だが、夏枯れの株式市場もこのあたりから猛暑関連が物色されていた。

先ずエアコン物ではユーロ安や景気先行きの不安もあって中国絡みの一角でズルズルと下げていたダイキン工業が急浮上、同業低位では富士通ゼネラルもエアコン活況の時は必ず顔を出す。このエアコンが復調ならば家電量販、そしてフル稼動となれば電力系、外へ出れば日傘のムーンバット、外で思わずビール関連、そうでない派は清涼飲料からアイスクリーム関連、飲料系需要増なら製罐関連、はては冷蔵庫関連にまで連想買いの足跡が見られる。

ただ個別で見れば上記のビール関連でも直近まで年初来安値を付けていた物ありで、何処まで継続性があるかだが、第一生命経済研では東京・大阪の7-9月期の平均気温が1度上昇すると個人消費を4,333億円押し上げると試算している旨をロイターの記事で見掛けた。

そんな折、気象庁は28日から8/6にかけて特に厳しい暑さになるとみて「異常天候早期警戒情報」を発表、また、8〜10月の3ヶ月予報も全国的に残暑が厳しい旨の発表がされているが、昨日は日本電機工業会が白物家電の6月国内出荷額が前年同月比6.2％増の2,388億円と2ヶ月ぶりのプラスになったと発表。このあたりから回復傾向が裏付けられることになるかどうか注目である。

今週は大証がイブニング・セッションの終了時間を従来の午後8時から同11時半まで延長する事になったが、初日はイブニング・セッション取引高全体の約3割が延長した午後8時以降の取引であったなど順調にスタートした模様である。

さて取引時間延長といえば、本日は各大手紙で東証が現在午前11時から午後0時半に設けている昼休みの撤廃を含めた取引時間の拡大について検討に入った旨が報道されていた。アジア市場では上海など同様に昼休みを設けているが、欧米主要取引所は昼休みを設けないのが主流でグローバルな流れからもそういった機運になってきたか。

まあそれ以前に上記の大証との調整もあるのだろうが、巷の意見は様々。昼休みがどうこうと原始的な反対論から、前引け後場寄りのギャップでスキャルピングやっている向きも多くこの辺もアンチ派？ただアルゴリズム取引の台頭で昔のように板読みが出来なくなってきた部分もあり、この手のディーラー勢はまたネタ？が消える。また、企業も昼を利用していたディスクロ対応など再考の余地が出て来るだろう。

とはいっても今や場立ちや笛吹きも無くなり、超高速対応のアローヘッドが稼動する時代、SGXも稼動する中ギャップ自体も元々不完全からくる歪みともいえる。連休分割論でも取引所のあり方が論議されているが、時代の趨勢で流れはそういった方向がやはりお約束になってゆくのだろうか。

本日の日経平均は先週末のNY　DOWの急反落を映して前場は大幅続落となっていた。さて相場急落といえば先週末の日経紙にはドイツ証券が6/1に先物市場において引き起こした約16兆円分の誤発注について、原因はコンピューターを使った高速売買でのシステムトラブルだったと載っていた。

振り返ってみるとこの日は、開始直後に180枚の売り板が1分間に6,900回も出された結果、9,690円で売り板79万枚、9,700円で売り板28万枚と尋常でない板が並び早々にマルにしたものの、開始直後の僅か1分そこそこで前場のボラを形成、当該証券の手は引け後で5,795枚売りの5,081枚買いであった。

ところでこれに先駆けてはこの一ヶ月ほど前にNY　DOWが20分そこそこで600ドル超の急落を演じた事件があり、今回のケースでは値幅制限のロックがあるとはいえ、カバーの発注方法等一歩間違えばこの程度の話題性には十分であろうし、実際に寄与度の大きいものに当たった場合は体感温度としてその下げは値幅制限さえ感じさせないものになるのは既に経験済みである。

また直近でも日経紙にて「東証、また瞬間的乱高下」として別子やオリンパスの瞬間的な株価乱高下の様も載っていた。東証では両銘柄共に誤発注とは認識していないとしているが、こんな瞬間的乱高下はアローヘッド稼動後に幾らでもあった。上記証券の例もそうだが二次的な乱高下に対するセーフティーネットのような物の必要性が問われてくるのは必至か。

ちょうど一年前の7/14付け当欄では「時価総額下克上」のタイトルでコメントしていたが、本日の日経紙には6月末の株式時価総額で見た世界の企業ランキングが出ており、昨年末と比べると収益の先行きの懸念等などから石油会社など資源関連の退潮が目立つなど、個々で勢力図が変化している旨が目に留まった。

この資源に限らず最近話題になったものの中には、立て続けにヒットを飛ばしている米アップルとマイクロソフトの時価総額が逆転しその主役が交代したのも有名なところ。また急減組としては原油流出事故でほぼ半分となってしまった英BPがあるが、規模こそ違うが昨日書いた国際帝石も株価下落でそうしたパターンか。

けっこう意外だったのは躍進が続いたペトロチャイナなど中国勢の減少があった点か、この辺は東証が今年上期の売買代金で3半期ぶりにアジア首位の座を奪還した裏で、上海証券取引所など35％減と振るわなかったのにも見られるか。

一年前はもっと狭義で国内企業のテーマ別に堅調組と苦戦組の時価総額逆転をコメントしたものだが、世界規模で捉えるとまた違った視点で見えてくる。今回は相対的に日本勢が浮上したが、次回の勢力図はまた変化ありや否や非常に注目である。