さて、先週末はこの時期恒例の隅田川花火大会であった。開始直前は時折の豪雨で思わず開始早々に中止になった4年前の悪夢が思い出されたが、今年は40回目の節目という事もあってか雨脚の強まるなかそれでもほとんど強行突破という格好でなんとか開催された。
とはいえさすがにこんな天候で傘をさしてまで観る気力の無い私は部屋からの観覧となったが、今年のコンクールは悪天候にもめげずなかなか圧巻であった。特にマルゴーや野村花火工業、そして3位受賞となった斉木煙火本店の作品に見られた発色や時間差の技術は近年の匠の集大成ともいえる出来栄えであったと思う。
例年であればこれが終るとこれまでは神宮外苑と並び東京湾大華火祭が楽しみな行事であったが、周知の通り2020年東京オリンピックの都合で昨年から休止扱いに。経済効果への影響も懸念されるというものだが、意外にも屋形船や各種クルーズプランの賑わいが倍増している模様だ。近年のSNS急成長で写真映えに絡めた商機が彼方此方で花開きつつある。
さて、本日の新聞の折り込みチラシには有楽町ルミネの明日からのバーゲン広告が入っていたが、他アパレルに遅れること約一ヵ月という感じで出遅れ感が強い印象だ。この辺に絡んではちょうど昨日の日経紙で「アパレル、根深いセール病」と題しこのルミネの事も取り上げてあった。
冒頭に「今年、一石を投じた。」としてバーゲンセールの開始時期を他社より約1ヵ月遅らせ定価販売を衣料品ブランドに促したとあるが、原点回帰の観点から歓迎すべきとの大義名分があるも実情は他店との整合性や商慣行の都合から形態を変え実質セールに踏み切っているのが現状のようだ。
アパレルのセールに関しては今から5年くらい前の当欄でも一部百貨店で先行させた夏のセール先送りが軒並み空振りで減収になり共倒れになった旨を書いていたが、デフレ長期化は斯様に後戻りが難しい産物を生み出してしまっている。ルミネでなくともかれこれ5年ほど前からこんな一石は投じられているものの、麻薬の如きこれらを絶つ原点回帰が適うのか否か各社の試行錯誤は続きそうだ。
先の日曜日の日経紙社説には「問題が多いキッズウィーク」と題して、子どもの夏休み期間を削り秋口などに移行するという論議が政府主導で始まった旨が書いてあった。所謂「キッズウィーク」で、夏休みなど長期休業の一部を別の時期に移し親にも一緒に休暇を取るように促して消費や観光需要を喚起する狙いというもの。
政府の旗振りで斯様に消費や観光需要を喚起する狙いで打ち出したイベントとしては「プレミアムフライデー」なるものが記憶に新しいが、かれこれ開始から4ヵ月を経ても現状としては街のレストランなどプレ金に合せて企画したイベントが空振りで閑古鳥という報道が多く目に付く。
認知率に比較しその普及率は凄まじく空振りの事態となっているのは当初から想定はされていたが、キッズウィークにしても概ね二の舞を演じてしまうようなハメになるのは想像に難くないか。こんな机上の空論ばかり無理矢理導入してしまうなら、いっそ金曜日へ振り替え休日を設けるハッピーフライデーの方がまだ即効性があるような気がしないでもないが。
さて、明日は毎年恒例の「土用の丑」の日である。今年は来月にもあるが鰻といえば数年前の不漁による高騰が記憶に新しいが、消費の方もそうした影響から2000年の年間17万トンから昨年は4万トンと大きく減少しているのが現状のようだ。
シラス等の価格は10年で約10倍にまで跳ね上がったが老舗の廃業等もまじえ一頃の狂乱価格は沈静化、漁獲高も大幅な回復を見せ今年はかば焼き用の国産うなぎの仕入れ値が下落している模様だ。それらを反映してか店頭価格も昨年より幾分安くなっているようにも感じるがこれで消費も喚起されるか否か。
ふるさと納税等でもスーパーで購入するよりはるかにお得ではと思うような可也ボリュームのある鰻が多数この丑の日に照準を合せて出てきているが、思い返すに数年前はアベノミクス効果で兜町の鰻屋の特上モノが品薄になるなどの景気の良い話題があったものだが、上記と併せ消費の盛り上がりが復活するかどうか商戦の行方が注目される。
本日の日経紙金融経済面には「ビットコイン一時停止」と題し、利用者や取引量の急増で送金等への影響が出始めその解決策を巡っての各所の対立から取引所サイドが顧客保護の名目で来月1日からビットコインの入出金を停止する発表をし、一部海外取引所も先駆けてこれに倣う動きの旨が報じられていた。
こうした分裂騒動を嫌気し当のビットコイン相場は先週後半には1,900ドル割れまで下落する場面が見られるなど約2ヶ月ぶりの安値水準まで急落の憂き目に遭っているが、連動するようにこれまで当欄で取り上げて来たリミックスポイントやトレイダーズHD等の仮想通貨関連株もこの1週間で2割強の下落と連れ安を演じている。
週明けになって分裂回避の見方も一部に台頭してきたものの、これらの関連株は本日も依然として軟調推移と不透明感は払拭されていない。仮想通貨の弱点としてETF認可が流れる一因ともなった政府や中央銀行の後ろ盾が無い点が挙げられていたが、こうした光景を見るに改めて黎明期の紆余曲折を感じる。
