さて、今年の三越ワールドウォッチフェアが終了して二週間が経つが、部屋の片隅にあった同展のカタログを見つけあらためてパラパラと捲った。今年も50ブランド3000点と謳っていたものの、訪れたのが平日という事も関係していたのかはたまた円高に伴う訪日客消費の低迷もあったのか心なしか会場は閑散としていた感があった。
とはいえ、今年もバックス＆ストラウスの億の桁が並ぶ世界一点モノの「ピカデリープリンセスロイヤルエメラルドグリーン」などお約束の目の保養は健在であった。このシリーズでは今から2年前の同フェアで観た「ピカデリープリンセスロイヤルカラー」が記憶に新しいが、ロイヤルカラーが緑一色になるのもまた圧巻であった。
ところで先にハイブランドの値下げで取り上げたカルティエなども中心にブースを構えていたが、此処はリシュモンの利益の三分の二を稼ぎ出すものの、宝飾部門とは対照的に腕時計部門は不振という。その依存性から上記の爆買い低迷も主因だろうが、ブラッシュアップ以外にも円高による値下げで消費者呼び込みの契機を探るといったところか。
さて、今週初めの日経MJ紙一面には「日々しまパト、チープ楽しむ」と題して、しまむらの店舗を定期的に巡り、高級ブランド品などによく似た安い商品を探し出しインスタ等にアップする女性などの様子が取り上げられていた。
ここではルイ・ヴィトンのヴェルニ風を始めとして、エルメスのバーキン風バッグ等ハイブランド系が挙げられていたが、この手もかつてダイアンファステンバーグのラップドレスやルブタンの偽物騒動全盛の頃を思えば今はフランク・ミューラーまで知財高裁で跳ねられるなど随分と緩くなってきたように感じる。
同紙には意匠権が切れた名作家具などの形状をまねて復刻したジェネリック家具の事も載っていたが、しまむらといえば「シマラー」なる造語がかつてあったものの、こうした類とこの「しまパト」は可也ニュアンスが違う感じ。コスパ世代が勝手にプレスしてくれるいい時代になったともいえるが、冒頭で取り上げられていたハリスツイード始め其の前提としてやはりヒットの是非に賭ける企業側の決断如何が背景にあるか。
さて、昨日の日曜日に東京ディズニーシーは開業15周年を迎えた。本日の日経紙にも記念式典の様子やオリエンタルランド会長の弁が少し出ていたが、同社は隣接する東京ディズニーランドとあわせ2020年度までに2500億円を投じTDSの存在感を高める事で競争の激化するレジャー市場で事業拡大につなげる考えという。
TDLに続く第2テーマパークとして開園してから早くも15年、最近では「ビッグバンドビート」等のレビューショーも人気の模様だが、斯様に当初から子供寄りのランドに対して大人が楽しむシーといった色分けがアルコールNG（クラブ33の例外はあるが・・）等でも比較的はっきりしておりやはりターゲット層をある程度明確にしてきている分選択肢も広がるというものだ。
TDLとTDSは来場者数の約9割がリピーターというが、昨年は前年度より40歳以上の割合がTDSをより顕著にして特に増えここにきて1日の入場者数がTDLを上回る日もあると日経MJ紙で見た。投資と併せアトラクションとは別のソフト面強化も奏功するかどうか、ディズニーテーマパークの中でも今後立ち位置が重要になってくるだけに注目される。
さて、直近でこそ円相場は一か月ぶりの円安水準云々と喧伝されてはいるが、日銀がマイナス金利政策を導入してちょうど半年が経過したところで為替が１ドル100円の大台を突破し、その後もつい先週まで1ドル100円の大台を割る局面が度々見られ他の主軸通貨に対しても総じて円は堅調であった。
そんな事もあってか、有名なところではカルティエがここ数カ月の為替変動を鑑みて先月5日からほぼすべての商品価格を平均で約10％の値下げに踏み切っている。またここ以外にも円高・ユーロ安の今、イタリア輸入家具を特別価格でという触れ込みでカッシ−ナの人気ソファー等が約半額というDMも来ていた。
ハイブランドといえばこれまで円安を理由に度重なる値上げを行ってきたが、円高の影響を勘案し値下げするのは異例、消費者側としては予期せぬ？円高で上記のようなブランド品が少しだけ身近になるかもしれないが値下げは或る種禁断の果実、リシュモンが傘下の主力で斯様な行動に踏み切った事で他グループの動向も今後注目される。
さて本日は所用で浅草方面に行ったのだが、この界隈を通り多くのバックパッカーらしき外国人観光客を見るに思い浮かぶのがこの近くにあるラブホテルを改装しゲストハウスにしたカオサン・ホテルの大ヒットだろうか。
この辺に絡んでは今週の朝日紙でも、ラブホテルを外国人観光客向けホテルにリニューアルする業態転換が増えつつある旨の記事も見掛けた。ここでは業態転換した埼玉のラブホテルを取り上げていたが、従前では所謂風俗案件への融資はまずハネられたものだが、同ホテルは1億以上の改装費を都内の信用組合から借りたという。
こんな手の平返しの対応変化は、やはり4月に政府が日本政策金融公庫に対しラブホテル改装費の積極融資を通達した事が可也大きいだろうか。現在ラブホの平均稼働率は平日で4割止まりと言われているが、こうした政府の腰上げが呼び水となり業態転換が進めば経営難とホテル不足解消の一助にもなるワケで、来る東京五輪を見据え政府アクションの試金石となろうか。
