クラウディアの“相場ドラゴステ”

昨日の伝統工芸展に行った際に三越本店近辺を歩いていて思い出したのが、先月の日経紙ヒットのクスリの頁で「名店の味、MA&で承継」と題し、名店の味がなくならないようにレシピや屋号などを継承するミニM＆Aを手掛ける企業を取り上げた記事。この冒頭では、東京・日本橋にツタが絡まった建物でスープ状のカレーを出す店があったが閉店しもう食べられなくなり“ロス”になった旨の書き出しであったが、これを読んで懐かしい想いが蘇った。

今のマンダリンオリエンタル東京とコレド室町テラスとに挟まれたとんでもない一等地にあったこの店は近所で私も何度か行ったことがあったが、同紙でも“ツタのカレー店”と「通称」で書いている通り建物の内外に店名が無く、外看板には「珈琲」と書かれていたものの店内でコーヒーを呑む客を一度も見たこともなく、店内は座ると否応なし？にカレーが出される一択のなかなか癖のある店だった。

斯様に日本橋には無くなってしまった名店が幾つもあるが、ここ数年でも幾つも思い浮かぶ。近所にあった「都寿司」は軽く創業100年を超える老舗であったものの5代目婿養子が起こした不祥事で突然閉店、鮪は言わずもがなランチの“にもの丼”も忘れられない味だった。TCATにあった唯一無二の味の担々麺が人気だった「龍鳳」も人手不足に苦しんでいたが力尽き、住宅街のクラシックな佇まいの中で海軍ゆかりのフレンチを堪能出来た老舗の「スコット」も消えた。

他にも創業家の内部分裂で本家の味の継承者が独立してしまったパターンや、名前は残っているが同業に買収され移転した例など日本橋には数多ある。これらは辛うじて同じ味を味わうことが出来るが、確かに上記の“消えた名店”の味の再現店がこの先現れるのか未知数だ。こうした無形資産だけを継承対象とする手法はこれまでにない新手といえようが、普及すれば“ロス”の寂しさも半減することになろうか。

昨日で終了したが、日本の優れた伝統工芸の保護と育成を目的に日本工芸会が開催する日本工芸の技と美が集結する公募展「伝統工芸展」の第73回が開催され先週これを観て来た。陶芸、染織、漆芸、金工、木竹工、人形、諸工芸の7部門の一般公募作品1071点から選ばれた作品と“人間国宝”の最新作を含む約550点を一堂に展覧していた。

2年前の伝統工芸展で「輪島塗」に当欄で触れた際には、ちょうど年明けの大地震で工房が被害に遭ったことから仮設工房で作業再開するも続いて能登地方を豪雨が襲いその影響が懸念される旨を書いていたが、今年も石川県からは輪島塗ほか素晴らしい作品が数多く出品されていて一先ず安堵した。被災地といえば直近では熊本大地震もあったが、この熊本からも素晴らしい作品が出品されていた。

そういえばこの熊本、この7月に発生した大地震の復興を後押ししようと各所で支援の動きが見られるが、ラグジュアリーホテルなどではホテルニューオータニが熊本県産の栗を使ったモンブランを販売したり、帝国ホテルでも熊本県産の商品を展開している。いずれにせよこうした支援の輪のもとに日本が世界に誇る伝統技術の灯を絶やすことなく継承していってほしいものだ。

本日の日経紙グローバル市場面では金（ゴールド）が裏付けとなる暗号資産「金トークン」が、今年7月に成立した改正金融商品取引法で暗号資産が金商法の規制対象に位置付けられる事になったことで、法律上明確に位置付けられることを契機に売却益にかかる税率がETF（上場投資信託）なみまで下がる公算が大きくなる旨の記事があった。

つまり現在は雑所得として扱われ住民税込みで最大55％の税率が適用されるものが、ETF並みの約20％まで下がるということ。冒頭の金トークンについては今から4年ほど前に当欄でも三井物産のものを取り上げたことがあり、ブロックチェーン技術を用いて金価格に概ね連動する暗号資産の「ジパングコイン」が発行されており、今年6月末の発行残高は25億7400万円となっている。

こうしたことを鑑み暗号資産取引所の中には今年から新たに上記のジパングコインの取り扱いを開始しているところもある。またジパングコインは発行体の破綻に備えた銀行による保証の仕組みがあるが、金融商品としての取引が可能になってくると斯様に様々な事態に備えて投資家保護のために補償や救済の基金制度などの整備が行われ、これら整備の進展で投資のアクセスもまたし易い環境が整ってくればこの手の普及も期待出来るか。

さて、先週は日経平均が調整色を強める中でも2日連続ストップ高の後も続騰していたのが東証プライム上場のアルビスであったが、これは周知のようにスーパー大手のライフコーポレーションがTOBを実施すると発表しその買い付け価格の3780円にサヤ寄せしたもの。当のアルビス側は賛同意見を表明しており、このTOB成立後に上場廃止となる見込みだ。

このスーパー業界では春先にスタンダード市場上場のオリンピックもドンキが買収し上場廃止の道を辿ったが、TOBといえば先月もハウス食品工業が子会社の壱番屋の売却検討の報があり、組み込みソフト開発のイーソルのMBOも報じられておりいずれも株式の非公開化を検討する。斯様に非公開化の選択が増加しているが、ちょうど1週間前の日経紙一面でも東証への上場を廃止する企業が3年連続で過去最多を更新する旨を報じている。

非公開化に向かうケースでは上記のようなパターンもあれば、市場改革により上場維持基準を満たせなくなったパターンもある。昨年末には要請期間内に条件クリアする方策として所謂ロールアップなどの動きや、ファンドが絡んでファイナンスを駆使した時価総額拡大計画の動きなども予測されると書いていたが、ふるいにかける経過措置もいよいよ終了し条件のクリアが難しい10社が来月に上場廃止となる予定だ。

しかしこんなグロース市場やスタンダード市場でなくとも、東証一部からプライム市場に長らく君臨してきたところの「大正製薬」や「久光製薬」など誰もが知る“定番企業”まで非公開化を選択するのを見るに上場を前提としない新たな形が垣間見える。今後もこうした“前向きな退出”が中心になってくることが予測されるだけに、引き続きポスト別に注視しておきたい。

先週末の日経紙夕刊ビジネス面で東京商工リサーチまとめの2025年度のテーマパーク・遊園地などの運営企業の売上高合計が、インバウンド消費や国内訪問客増加などの寄与により1兆931億円と24年比3％増となり4期連続で増収だった旨の記事を見た。ちなみに売上高首位は東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドで5881億7100万円と2.9％増となっている。

さてこの東京ディズニーリゾートといえば「東京ディズニーシー」が先週に開業25周年を迎えている。はや25年かと開業当時を思い起こせば何とも時の流れの早さを感じるものだが、この辺は料金にも表れている。当時6000円もしなかった1デーパスポートは今やほぼ2倍に、既に年パスやファストパスも消え、更にこれが来月から新たに高価格帯も追加導入されて大人の1デーパスポートは最大12400円が登場する予定だ。

思えばシーのエリア内に「ファンタジースプリングス」がオープンしたあたりから高額化政策が顕著になってきたようにも感じる。同施設を楽しむ迄のハードルの高さもさることながら、新エリアにオープンした直営ホテルも最上位のラグジュアリーの位置づけで開業している。このホテル事業も直営の稼働率は26年3月期で実に95％を叩き出しており、おの売上高と営業利益も揃って過去最高をはじき出している。

高単価路線が業績には奏功しているかというところだが、株価の報はこのファンタジースプリングス開業の年をピークに翌年には半値以下にまで沈む憂き目に遭っている。いろいろ挙げればきりがないが、要は“成長に対する天井感”を反映しているか。パーク拡張の土地の限界も見据え数年後にはクルーズ事業を開始する予定の同社だが、どこまで脱落しないファンを誘致し続けられるか今後の戦略の一つ一つが試金石になるか。