先週の日経紙投資情報面には「伊藤忠時価総額　初の商社トップ」と題し、伊藤忠商事の時価総額が2日に終値ベースで三菱商事を上回り初の商社トップとなった旨が書いてあった。背景には資源価格の急落で資源色の濃い三菱の先行き不透明感の強まるなか、生活関連ビジネスに強い伊藤忠が相対的に選好されたというもの。

ところで東証マザーズ指数が2018年12月以来、約1年半ぶりに1000ポイント大台を回復した旨を当欄では先に取り上げていたが、上記の逆転劇に先駆けこの東証マザーズ指数の時価総額も初めて東証2部を上回っている。こちらもまた伝統的な製造業の多い2部の先行き不透明感の強まるなか、新生活様式に対応した成長力が評価されるマザーズが選好された格好の表れだ。

しかしこの両ポスト、昨年末も当欄で「逆行と大義名分」と題し1部への移行に必要な監査法人の適正意見が付いた有報が2部は5年分など50年前から変っていない点など新興市場と比較するに旧態依然の様を書いたが、このコロナ禍の影響を受けた上場廃止基準等含め来る市場改革を見据えても新旧交代感が改めて意識されるところか。