256ページ目   雑記

さて、先週末に所用で青山方面に出掛けた際に、いちょう並木から青山通りに向かって歩いていると神宮外苑まで回り込むほどの物凄い行列に出くわしたが、なるほどその日は米人気ハンバーガー店「シェイク・シャック」の日本一号店の開店日でこんなところに出店したのだなと今更ながら気が付いた。

当欄でも今年の2月に「嗜好の賞味期限」と題しこのシェイク・シャックがニューヨーク証券取引所に上場し公開価格の2倍以上の値をつける人気を集めた様子を書いた事があったが、米の人気ハンバーガーといえば此処に先駆け夏にはオーガニック食材に拘った「ベアバーガー」一号店が開業しており、このシェイクシャックに続いて今度は「カールスジュニア」も年内に日本一号店を開くとの話も思い出した。

此処は前述したように具材へ拘った高級志向を売りにしているが、国内勢も先月にはフレッシュネスが素材に拘ったフラッグシップ店「クラウンハウス」を開業し、モスバーガーも高級ハンバーガーを売りにした「モスクラシック」を今月開業させる。同じハンバーガーでも、圧倒的な店舗数で市場を席巻したマクドナルドが迷走の末に次々と店舗閉鎖を加速させているのとは実に対照的に嗜好の変遷をこれらは物語っている。

さて昨日の日経紙投資情報面では、資本効率に着目した指数であるJPX日経インデックス400を運用成績の目安とする投資信託の資産残高が今年10月末で1年前比3.8倍の1兆1861億円に達するなどその規模が拡大している旨が載っていた。

先行して資金を集めたのは指数連動型商品で最大の野野村アセットのETFは2544億円を運用するというが、野村アセットのETFといえばもう一つ日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信の値動きが特に日経平均に連動しにくくなっている旨の記事もあった。

先週には取引所価格が基準価格を6.31％上回った日もあったというが、ETF不足から売り物に乏しく市場価格との差が広がったとの指摘。この辺はコモディティー組成モノでも可也乖離が著しくなるモノもあるが、これらと違いリクイディティーを確保できてもそれが過ぎればまた同様の弊害が出てくるという皮肉な現象となっている。

昨日はパリの同時多発テロを受けて日経平均が大幅続落となったが、そんな中でJXホールディングスや東燃ゼネラル、出光興産から昭和シェルまで石油ポストの反発が一際目立っていた。この辺は言わずもがな石油元売り国内首位のJXホールディングスが、同三位の東燃ゼネラル石油と経営統合に向けた交渉に入った旨が各所で報じられた事に起因している。

石油業界再編と言えばもう数年にわたり燻っているが、つい最近では出光興産と昭和シェル石油の夏場から出ていた話が具現化し先週12日には合併基本合意が為されていたばかり。当欄でもこの話で首位のJXに大きく迫ると書いたが、こうした追い上げへの危機感の表れが更なる規模拡大を目指す後押しをしたのは想像に難くない。

一夜明けた本日の市場でも冒頭の主役？二銘柄と併せ日経平均高に紛れて地味ながらコスモエネルギーHDが年初来高値更新してきているが、今後の焦点は同社の動向だろうか？これまで東燃ゼネラルとほぼ互角の売り上げだったが今回の統合で2強体制となる構図からこうした石油業界再編ドミノもいよいよ同社の身の振り方で最終局面に突入してくる。

先週金曜日の日経紙マーケット面には、プラチナが下げ止まらず2008年12月以来ほぼ7年ぶりの安値まで沈んでいる旨が載っていたが、個別のそんな事情もあって先週末の商品市場全体の値動きを示すロイター・コアコモディティーCRB指数は184.77と2002年12月以来、13年ぶりの安値をつけている。

これまでの安値は夏場に当欄で何度か取り上げた通り12年8ヵ月ぶりの安値となった8月下旬であったが、当時の中国発景気減速に加えて俄かに台頭してきた米の年内利上げ観測で投資資金が更に商品市場から引き上げられたのを背景に今回これを下回る事態となった。

こんな夏場からの背景もあって日経夕刊の「なるほど投資講座」でも資源開発を手掛ける商社は下期も厳しい状況が続くとの指摘が載っていたが、これに絡んでの一寸サプライズな話では伊藤忠商事の2016年3月期純利益見通しがあの三菱商事を抜くという件もあった。資源ビジネスの出遅れで蚊帳の外？視されてきた同社の下剋上は、逆に改めて資源ビジネスのリスクを思い知らされる。

さて、昨日の日経紙夕刊にも載っていたが、医療機関の診療報酬請求権を買い取り「レセプト債」と呼ばれる債券を発行していたファンド3社と運営会社が破綻した問題が表面化しているが、その残高は約227億円に上るといい投資家は今後償還を受けられない可能性があるという。

今回のレセプト債は普通に回す限り詐欺的仕組みでもないのだが、いわば一昔前の兜町界隈に乱立していた即金屋のようなものだろうか。現金受領までのタイムラグを無くすかわりの数％の差額分がいわば金利相当分になるワケで、即金もテッポウ等が絡まない限りトラブルが起きるモノでもなく仕手筋の関係者から果ては外務員まで何かと重宝したものである。

とはいえ、この診療報酬債権が絡んだものではちょっと前にも問題になった米MRインターナショナルのMARS投資なるモノもあった。こちらはもっと大規模に約1800億円を集め今なお宙に浮いているが、その発行体から扱いの規模など多少金融を齧った者ならやはり何か胡散臭さを感じてしまうものなのだが現状この手の事件は後を絶たない。