さて、先週末は隅田川花火大会に続いて東京三大花火大会の一つでもある「東京湾大華火祭り」が開催された。この三大花火大会が終わると直ぐにお盆休みモードとなってくるが、昨年はゲリラ豪雨による一昨年の隅田川中止に続いて台風の影響でこの東京湾も中止に追い込まれてしまったのが記憶に新しい。
というワケで今年はそんな鬱憤を晴らすような素晴らしいオープニングからのスタートとなったが、六部に分かれたそれぞれで隅田川では出来ない400メートルの花を咲かせる尺五寸玉が盛り込まれ、また「スライド牡丹」など発色技術と併せ今年もこれまで観た事のないような変わり種が数多く披露された。
ところで昨年も囁かれていた話だが、来る東京オリンピックの選手村を設営する工事着工の影響から会場確保が難しくなる事が予測され、この東京湾大華火祭りは今年を最後に休止してしまうとの話が出ている。30年近く続いてきた風物詩というのもあるが、花火大会は何処もその経済効果もばかにはならない規模だけになんとか関係各所の働き掛けに期待したいものだ。
本日の日経平均は前引けにかけて一気に値を崩したが、昨日の場中動向を再現しているかのように酷似した展開となった。これは周知の通り前日に続いて中国人民銀行が人民元の基準値を引き下げたことによるものだったが、SQを控えている事もあって今回もまたボラタイルな展開となっている。
こんなオペをやっておきながら当の人民銀行は上海外国為替市場でドル売り介入を実施したとの報も入っており、株式市場同様により一層管理相場の色が濃くなってきている。しかし世界の市場を振り回しても次々にカードを切ってくる背景には、想定を超す減速感への危機感が窺える。
今のところアジア各国はこのオペに対して直ぐに輸出競争力が影響を受けることはないとみて通貨戦争が勃発するとは想定していない模様だが、アジアでなくとも米などこれの裏側でドル高が長期化すれば経済への影響も懸念されひいては利上げ先送りの観測も出てこないとは言い切れずまだまだ思惑は尽きなさそうだ。
先週末の日経紙国際面には「ETF、ヘッジファンド超え」と題して、6月末時点のETF（上場投資信託）運用残高が世界全体で実に計2兆9,710億ドルに達し、投機的売買を特徴とする同時期のヘッジファンドの資産残高計2兆9,690億ドルを初めて上回った旨が出ていた。
この変に絡んで最近の中国株の急落の背景には、当局の厳しい規制を掻い潜って投機的手法を駆使した海外ヘッジファンドが暗躍しているとロイターでは報じているが、ETFも投機的な売買にも用いられこうした株価急落などの一因にもなっているという。
中国の場合は先に書いたようにまた市場構造が先進国とは異なる部分が多いが、本邦でも日銀の執拗なETF買い入れで高寄与度の指数採用銘柄が吸い上げ状態になっており、一昔前の板と今とでは随分と光景が変わってきている。一方でレバレッジ型含め最近もJPX400派生指数連動型のETF3週が上場する等、増殖のペースは衰えない。
こんなことに伴いヘッジファンドの代表的指数とS＆P500種株価指数を比べると過去4年は後者が大きく上回りETFなどで株価指数に投資する方が効果的という結果になっている模様だが、斯様な影響力の台頭が市場に今後どういった変化をもたらしてくるのかまだまだ各所でチェックすべき項目は増えている。
本日の日経紙・大機小機には「投信運用会社VS販売会社」と題し、日本の投信残高が100兆円大台を超えるなど利用者層が広がり存在感も増すなど投信時代が到来する一方で、投信先進国の米国とは投信会社と販売会社の立ち位置の違いが書かれていた。
文中には「投資家の人気が高く大量販売が容易なファンドも、販売会社にとって都合がいい。」との一文があったが、かつて話題になった大手の一兆円ファンドなどその基準価格も流出額の崩壊もまたガリバー規模であったなと思い出す。長年回転の道具に多用され、なれの果てで極端に純資産規模が減ってしまったモノはその構造上運用も難しく放置された後に座してナントカといった状態になっている物が珍しくなかった経緯があった。
それが漸く近年では運用会社が直接一般の顧客に対して販売する直接投信の類が出始め、手数料無料投信も続々登場、また驚異的な成績から発売直後に直ぐ販売停止になるようなスター的ファンドも登場している。上記の道具扱いが過去の産物になるのかどうか今後の動向にも注視しておきたい。
今月に入って仮想通貨ビットコインが大量消失したとされる事件で、運営会社MTGOXの元社長が私電磁的記録不正作出・同供用容疑で逮捕された件がいまだ紙面を連日賑せている。ビットコインにあまり関心のない向きには既に忘れ去られた事件ともいえるが、当初のハッキング被害説が俄かに社長の犯行へと変わってきている模様。
一部報道では自身で如何様にも操作可能だった一元管理を利用し一頃茅場町界隈で流行った？オプションのノミ屋紛いの取引を試みたという説もあったが、何れもガラス張りではなく外からは完全に見えない世界なのでこの手の悪知恵が発生する土壌にあったのは否めないだろう。
ところでビットコインといえば最近、手持ちのビットコイン資産の20倍までFX（外国為替証拠金取引）のように売買できるサービスを用意し始めたベンチャー企業も出てきている。どんなモノも創生期にはMTGOXのような事件が必ずと言っていいほど起きる素地があるが、禍根を残す一方でまた新たな創造が幾多も輩出されてくる。
