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7月からベルサール新宿ではイマーシブミュージアムTOKYO　vol.3が開催されているが、3年目となる今年のテーマは印象派と浮世絵で、モネやゴッホなどの印象派、ポスト印象派と西洋絵画に影響を与えた浮世絵がシンクロした世界を先端技術で表現している。さて、印象派といえば今月29日まで日本橋三井ホールではフランス印象派の世界を冒険する没入型展覧会の「モネ＆フレンズ・アライブ」が開催されている。

ところでこの没入型形態、どこか既視感を覚えたがそれもそのはず3月に当欄でも取り上げた没入型展覧会の「ゴッホ・アライブ東京展」を手掛けたグランデ・エクスペリエンセズがプロデュースしたもので、クロード・モネやルノワール、エドガー・ドガからポスト印象派のポール・セザンヌ等々教科書に出てくるような著名画家の作品がサウンドや香りなど五感に訴える仕掛け？で印象派の世界に没入できるというもの。

こうした没入型形態に関しては春先にも「イマーシブ・フォート東京」など取り上げたが、上記のようなゴッホはじめ5月まで開催されていたサルバドール・ダリなどアート系もチームラボの登場以降は急速に増加してきた感もある。ちなみにこのチームラボプラネッツTOKYOの昨年の来場者は250万人を超え世界で最も来館者が多い美術館としてギネス世界記録に認定されている。

上記のイマーシブ・フォート東京はUSJや西武遊園地に続く大成功となると他の大型テーマパーク等でも戦略含めいろいろな意味で一つの試金石となりそうだが、アート系は既に“没入型”が一つのトレンドとして定着してきている感もある。イマーシブ関連の市場は年々拡大傾向にあり、その市場規模は2022年度の比較で2027年には1.5倍規模になるとの予測が出ているだけに今後も五感を刺激する新たな企画展の登場に期待したいところ。

本日の日経紙グローバル面には「NY金先物、最高値更新」と題し、米利下げの継続期待が金先物の投資妙味を高めたことなどを背景に金の国際指標となるNY先物が1トロイオンス2660ドルまで上昇し最高値を更新した旨が出ていた。直近ではイスラエル軍によるレバノンのヒズボラを標的にした大規模空爆も行われており地政学リスクの高まりも意識されている。

これまで複合的な要因で金利が付かないハンデを背負いながらも高値を更新してきただけに実際に利下げ継続となると更に追い風となるのは想像に難くないが、昨今の金高騰を背景にしてか国内でも7月には北海道でかつて栄えた静狩金山周辺で豪州のキンギンエクスポレーションの子会社であるジャペックスが金鉱脈を見つけようと採掘調査計画が持ち上がっている旨が報じられている。

国内の金鉱山といえば今では現役で稼働しているのが菱刈鉱山くらいでジパングの面影も無いが、余談だがかつてジャスダック市場に金鉱山事業を謳ったジパングなる企業が上場していたのを思い出す。外資系証券を渡り歩いた人物が代表を務めていたものの裏口上場の疑義の中で消えていった。それはさておきこの豪州系企業、黄金の国ジパングでめでたく有望な金鉱脈を見つけることが叶うのかどうかその行方を見ておきたい。

先週金曜に東証は東京メトロ（東京地下鉄）の上場を承認し、翌日の日経紙にも「東京地下鉄株式会社」の新規上場に伴う株式売り出しの全面広告が出ていた。来月にプライム市場上場予定ということで、2018年のソフトバンク以来約6年ぶりの大型上場となるが、実に民営化から20年を経て満を持しての上場という感じか。

現在は国が僅かに50％を上回るものの東京都とほぼ半分ずつの株主構成となっているが、双方同率の売却で売り出しの想定価格は1株1100円、来月8日からブックビルディングとなり正式な売り出し価格は15日に決定する。抜群の認知度を誇る同社に投資家の需要がどの程度積み上がるかだが、需要を喚起するために早くも同社は株主優待の導入を発表している。

鉄道系の優待は最近ではけっこうお得なモノも多くなってきているが、同社が発表したものを見てみると利用者も多い駅ナカ蕎麦のトッピング無料券などユニークなモノに加えゴルフ練習場や地下鉄博物館無料招待から定番の優待乗車券などラインナップしており、ほぼ毎日利用する向きにとってはそこそこ魅力的に映るモノとなっている。

その辺は兎も角も近年では総会でもお土産を廃止する企業が続出し、株主優待もまた東証再編による株主数規定緩和や株主平等性の観点から実際に特典を受け難い外人投資家などの批判を受け一頃は減少傾向にあったものだが、新NISAの導入でここへきてまたぞろ優待創設の動きも出てきている。分割の動きもそうだが、政策保有株の売却加速等も背景に改めて個人の存在が再認識されはじめているということか。

周知のように米テレビ業界で最高の栄誉とされる第76回エミー賞の授賞式が日本時間16日に米ロサンゼルスで開かれ、日本の戦国時代を舞台に徳川家康をモデルにした武将の戦いを描いたドラマ「SHOGUN　将軍」がエミー賞では史上最多の計18冠に輝いた。土壌としてアジアでは韓国ドラマが先行して躍進していた事や、多様なコンテンツを求める流れという背景も後押ししたとみられる。

多彩なコンテンツを求めるといえば、最近では6月に米大手投資ファンドのブラックストーンが東証プライム市場に上場している業界首位級漫画配信サイトの「インフォコム」を買収しているが、買収絡みでは今月に入って別の米投資ファンド米フォートレス・インベストメント・グループが東証スタンダード市場に上場している「常磐興産」を買収することが明らかになるなどエンタメの価値を外資が次々と狙う。

ところで過日放映されたテレ東のWBSにて自民党総裁選に立候補した全員にどういった成長戦略を描くのかという質問で、候補の一人の林官房長官はシンプルに「コンテンツ」の文字を掲げる一点張りでコンテンツは日本の基幹産業といってもいいと言っていたのが印象的だったが、政府は上記のプライム上場のインフォコムが米投資ファンドに買収された6月に、アニメや漫画といったコンテンツを海外に売り込む「クールジャパン戦略」を5年ぶりに改定している。

今回の快挙で漸くというか“正しい日本の表現”というものが叶った格好ともいえるが、同時に日本の映像業界に与える影響も大きく上記の戦略にも追い風となって来るのは間違いないところ。外資に次々と買収されるのも複雑な感があるものの、家電や自動車に続く日本のお家芸として33年に約4倍の20兆円に引き上げる目標を目指し今後どうセールスしてゆくのか政府共に舵取りが問われる。

本日の日経紙第二部にみられる通り恒例の国土交通省がまとめた今年7月1日時点の基準地価が発表されている。全国では住宅地がプラス0.9％、商業地がプラス2.4％、全用途がプラス1.4％といずれも昨年に続き3年連続での上昇となり、その上昇幅も拡大していた。そんな中にあってやはりというか下落率が大きかった10地点は住宅地・商業地共に全て能登半島地震の被災地となっている。

対して住宅地の上昇率上位10地点は沖縄と北海道と南北両端で占めることとなり、住宅地1位は沖縄恩納村の29％アップであった。また商業地では台湾の半導体メーカーTSMCの工場進出で昨年トップの熊本県・大津町が今年も1位で33.3％の上昇となりこれを含め上昇率トップ3を今年も熊本勢が占めていた。ちなみに全国最高額地価は不動の19年連続、「明治屋銀座ビル」で1平方メートルあたり4210万、昨年から200万ほど上がった。

そういえば当欄では先週末に「グラングリーン大阪」を取り上げたが、うめきた再開発の一期地区にあるグランフロント大阪南館は大阪圏で1位、全国でも6位になっていた。このグラングリーン大阪の先行開業で更なる活況が期待されるが、先にも書いたようにビジネスの集積地ともなり、関西万博も控えインバウンドの視点から見ても有利になって来るだけに今後も引き続き注目としたい。

連休明けの今日もまた9月とは思えぬ暑さであったが、週明けの日経紙社会面でも「猛暑いつまで？」と題し今週の気温も平年よりかなり高くなり猛暑日となる地点もある見通しとの旨が出ていた。気象庁によれば今年6～8月までの夏の全国平均気温は平年比で1.76度高く、統計のある1898年以降これまで最高だった去年に並び最も高いタイ記録だったことが報じられている。

猛暑といえば7月末に当欄で猛暑対策展のイベントを取り上げた際に「一部シンクタンクでは夏の平均気温が1度上がる毎に2600億円程度の押し上げ効果があるとし、今月の平均気温は平年より2度ほど高いといわれている事で5000億円近い押し上げ効果で消費の盛り上がりが期待出来るという。」と書いたが、こうした経済効果の逆で経済損失に関しては例えば農作物への影響が今後5年間で5兆ドルの損失という試算や、暑さによるストレスの影響で生産性が落ち2030年度には2兆4000億円の損失という負の予測もある。

気象庁は異常気象分析検討会を開き平年に比べ突出して高温になったのは長期的な地球温暖化の影響や海面水温の上昇など複合的な要因があったとしているが、地球温暖化対策に関する多国間の国際的な枠組みのパリ協定では産業革命前からの気温上昇を1.5度以内に抑える目標を掲げている。この産業革命以前の基準とされる1850年～1900年の平均気温の推定値と過去1年の平均気温を比較するとおよそ1.64度高かった模様だ。

これに絡んでは企業による取り組みも重要になって来るが、東証プライム市場企業では既に二酸化炭素の排出量開示が企業に実質義務付けられている。気候変動リスク分析には煩雑な事務作業の手間が発生し、CO2の排出削減に寄与する事が企業価値が本当に向上することになるのか否か明確な答えは出ていなく、先に当欄で書いた「再生エネの建前」というような事例もあるものの、投資家にとっては企業選別において一つの重要な判断材料になるだけに現実と向き合いながら各々の取り組みを進めてゆくことが要求されるか。

私事だが先月に「グランフロント大阪」で開催されたイベントの応援のためそれこそ10年以上ぶりに大阪に行ってきた。久しぶりに歩いた梅田の街並みは懐かしくKITTEなど新しい商業施設等も出来ていたが、新しい商業施設といえば先週末にはこのグランフロント大阪の目と鼻の先に「グラングリーン大阪」が先行開業しており、日経紙でも大々的な全面広告が出ていた。

このJR大阪駅北側の“うめきた”は大阪の最後の一等地といわれているが、広大な公園の南北を挟む形で北街区には商業施設やホテルが、そして南街区にはオフィス等が入り総事業費は6000億円という。これら様々な機能がそれぞれ有機的に結びつき街全体が盛り上がる姿を目指しているというが、そういえば都市戦略研究所が発表している「都市特性評価」では4年連続で大阪市が1位だったのを思い出す。

このランキング、交通アクセスのよさや経済力が評価されてのものだが、一方で大型オフィスの少なさやホテルの少なさは否めずそういった事で東京一極集中も長年目立っていた。今回はこの辺の課題を埋めてゆくもので、オフィスエリアへは来年に塩野義製薬やクボタなど大阪発祥のプライム企業が本社を移転し、ヒルトンは日本初進出ブランドのキャノピーを開業している。

こういったビジネス空間だけでなく斯様に広大な緑地公園を中心として商業施設や観光等で国内外から人の誘致を狙う街創りは、最近の東京でも「虎ノ門ヒルズ」や「麻布台ヒルズ」に見られる通りで“都市のオアシス”を謳い都市と自然の共生がコンセプトになっている。おりしも今後は関西万博も控えており、この大阪でも自然と都市の融合を掲げた新しい街が未来に繋がる拠点になってゆくかどうか注目したい。

9月に入り外食などは何処も“月見商戦”が始まっているが、月見といえば本日の日経紙マーケット商品面では「鶏卵20年ぶり2割高」と題し、一般的に暑さで鶏卵が傷みやすく重要が鈍る8月に鶏卵の卸値が月間で2割上昇した旨が出ていた。8月としては20年ぶりの上昇率で異例の騰勢というが、生産調整でニワトリの淘汰が進んだところに猛暑の影響で食欲不振から産卵状況も悪くなったという。

卵といえば長年「物価の優等生」といわれてきたが、鳥インフル騒動を経て潮目が変わりここ数年、特に昨年は外食ではタマゴメニューの販売を中止、コンビニでもタマゴ商品の販売休止に追い込まれるなどもはや死語になりつつある。他にもこの部類では今年は豆腐や納豆も原材料の高騰でもはや“優等生”が維持出来なくなってきており、“おかめ納豆”で有名なタカノフーズでは全商品の出荷価格を来月以降に12％以上の値上げとしている。

しかし冒頭の卵の生産調整でついでに頭をよぎったが、週明けに書いたコメの品薄もまた政府が続ける生産調整による供給不足も原因の一つではないかとも思う。この辺も今後再考の余地があろうがそれはそれとして、上記のタカノフーズのように価格転嫁が直ぐに出来る向きはまだいいが、これが直ぐにかなわぬ向きの廃業も増加しているという。優等生扱いされてきた食品類は他にもあるがこの辺の動向も今後は要注意だろうか。

本日のTBS系、マツコの知らない世界では「金ゴールドの世界」としてゴールドが特集されていたが、同番組で取り上げられたのはこれが初めてではなく11年前の2013年にもゴールドを取り上げていた。その当時は過去30年で金価格が今が1番高いとして紹介されていたが当時でｇ/約5000円、約1年前の昨年8月にｇ/1万円の大台を突破したあたりで再度ネタにされるとも思っていたが、ここへきて漸くの再登場となった。

番組中で示された金価格推移のグラフでは2000年代前半のg/約1300円が起点で今やそこから10倍化しているワケだが、もっと長いスパンでみれば半世紀では70倍を超えている計算になる。逆にもっと短いスパンということで今年だけを見ても金の年初来パフォーマンスは20％超となっており、主要なアセットとされる世界株や米国株をもアウトパフォームしている。

昨年10月に当欄で金を取り上げた際には国際社会分断を背景に物色の矛先が向うさまが一際不気味だと書いていたが、世界中で台頭する地政学リスクの拡大がますますこの分断を助長しドル離れで各国中銀が挙って金を積み増すさまはやはり不気味だ。こうした事も背景に上記のパフォーマンスに見られる通り米国の金利が上がる中でも上昇してきた金の輝きは一寸これまでとは違っていたが、今後は米利下げが更に追い風となってくる可能性があるだけに引き続き注目が怠れない。

本日の日経平均は前場に1100円超の下げを演じるなど5日続落、約1か月ぶりに35000円台示現からプライム市場の9割以上の銘柄が下げる大幅続落となったが、そんな中でも急反発して年初来高値を更新するなど気を吐き目立っていたのがサトウ食品株か。ご存じ“サトウのごはん”だが、昨今のコメ不足が材料視されてここ物色が続いている。

そうなると他のコメ関連株もまた然りで、プライム市場上場のコメ卸し販売大手ヤマタネも先週の年初来高値更新の勢いを継続させて本日も続伸、大手米穀卸の木徳神糧も本日続伸と日経平均とは逆行する動きを演じていた。こういったところは株主優待でコメを配布している向きもあるが、こんなにコメが店頭から消えるなら優待品を要らないと人に配らず少しは残しておけばよかったとつくづく。

そういえば、約一ヵ月ほど前の当欄でコメ指数上場について触れた時は近所のスーパーで「購入は一人一点でお願いします」との張り紙はあったものの、棚には十分な量の様々な銘柄のコメが陳列してあったが、先月末あたりからは棚が空っぽの状態が続いている。優待は時期が限られるという事で、ならばとふるさと納税を狙う向きも多いのか大手の仲介サイトでもコメの寄付件数が前年同期比で軒並み倍増している模様だ。

しかし新米が出回り始めたこの時期、当の農家側と店頭との温度差とを感じざるを得ない。結局はコロナ禍が始まった頃にマスクが消えた現象と構図は同じなのだろう、あの時はトイレットペーパーまで店頭から消えたが、どれもあるうちに買っておかねばもう二度と買えないというパニック購買に因るところが大きいか。品薄連鎖が収束を迎えるか否かは消費者の行動如何ともいえようが、ECサイト等で法外な値段のコメに売り切れの札が並んでいるのを見るとこれも望めないか。

本日の日経紙投資情報面では豊田自動織機がグループの株式持ち合いで岐路に立っている旨の記事が目に付いたが、政策株に絡んでは先週の日経紙一面でも「政策株売却　最高の3.6兆円」と題し東証による資本効率の改善要請を背景に2024年3月期の政策保有株の売却額が3.6兆円と前期比9割増で過去最高になったとの記事があった。そういった事で政策株の保有比率はバブル期には60％超えであったものが今や約26％、全体の4分の1にまで減少してきている。

さて、複数の外資系証券の試算では全ての政策保有株が自社株取得や消却で解消された場合では日本企業ROEが現状の9％から10％に改善するとの試算もあるが、この10％の壁がなかなか高いのが現状。背景には今月に財務省が発表した法人企業統計等で見られた通り経常利益や利益余剰金が過去最高額となるなど企業の稼ぎで自己資本が膨らんでいる事などがある。

とはいえ今年の4月から7月までの自社株買い発表の金額は、22年の4兆7千億円、23年の4兆5千6百億円から今年は7兆9千6百億円と急増。しかも8月アタマの暴落以降翌日から続々と自社株買いの発表をする企業が続出しており、あのブラックマンデー後の米国で起きた主力企業による自社株買い現象を彷彿させる。

今後も政策株売却の動きが加速してゆくかどうかだが、一方で安定株主が緩衝材となりプレッシャーがかかり難かった経営陣は、売却促進で彼らが居なくなってしまうとアクティビストの提案も通り易くなり更には買収リスクにも晒される環境下にもなって来る。先にセブンアンドアイHDも大手から買収提案を受けていたが、安定株主無き後は株主構成の変化を意識しながら政策株売却で得る資金を活用し企業価値を高めるべく緊張感のある経営が経営陣にはますます求められることになるか。

暑い日が続くなか手軽に缶コーヒーを手に取る機会も多くなっているが、この缶コーヒー等によく使われるイメージのあるコーヒー豆がロブスタ種か。このロブスタ種といえば昨日の日経紙グロース市場面にて「ロブスタ種、初の5000ドル台」と題し、指標のロンドン市場で中心限月が先月末に初の5000ドル台を突破した旨が描かれていた。

ところでこのロブスタ種、かつては日本でも東京穀物商品取引所でアラビカ種と共に先物が上場されていたのが懐かしく、上場廃止からはや10年以上経つのかとしみじみする。それはともかく、こうした高騰の背景には産地ベトナムの異常天候による生産量減少が響いている模様だ。ベトナムといえば世界2位のコーヒー豆生産国だが、ロブスタ種に限れば世界1位の生産国である。

同紙では加えてドリアンへの転作が増えている旨も書かれてあったが、ドリアンは近年特に中国で人気となっておりこの影響は大きい。“悪魔の果物”は私も好きだが、コーヒー需給に影響が出るのは何とももどかしい。さてロブスタ種はそういった現状だが、もう一つのアラビカ種も温暖化の影響により2050年にはコーヒー栽培に適した所謂コーヒーベルトの土地が半減するともいわれているだけに、引き続き今後の価格動向を注視しておきたい。