先週末の日経紙マーケット面には「金、ドル高修正で高止まり」と題して、年初来の上昇要因であった原油安や金融市場の混乱が一服しても、ドル高の修正でファンドなどの大口投資家が金の代替通貨としての性格を重視し買いを膨らませている為に高止まりしている旨が載っていた。
原油価格の立ち直りで金価格を動かす環境も最近は変わってきたが、上記の通り大口投資家の先物の買い越し幅が3年半ぶりの高水準になる一方でETF総残高は漸減傾向となっているなど、現物資産代表格も派生モノで価格への影響力は近年強くなってきている事もあり政策としての中央銀行保有等も所説入り乱れる事が多くなってきた。
金相場を巡って当面の焦点は6月の利上げに向けて思惑が募る今週の米FOMCとなっているが、これから続報が出てくるであろう当欄でも取り上げた「パナマ文書」の存在も予期しない不安材料を多発させる可能性が十分にあるだけに、派生モノ含めて今後も目が離せない展開が続くか。
さて原油相場が今週も堅調スタートで、週明け11日のニューヨーク原油先物相場は17日にカタール・ドーハで開催される会合で産油国が「増産凍結」で合意出来るとの期待で2週間ぶりに1バレル40ドルの大台を回復している。もうはまだなりの如く意外に堅調だが、需要が低迷する中それぞれの思惑も交錯し不透明感も依然強い。
いずれにしても会合をにらんで懐疑的な見方も入り混じっての思惑先行でボラタイルな展開になろうが、CTAやヘッジファンド等の投機資金はETF等からの流出が目立つ展開となっていることでトレンド形成とはなっていないとの指摘も一部にはある。
ところで昨年のTOCOMの売買高は前年度に比べて13％増となった模様だが、背景にはこの原油の寄与が大きいだろうか。中盤から上場したゴールドスポット100も寄与しているものの、特に1月、2月の原油売買高は14年前半までの実に10倍増となっている事でやはりETN等の存在は侮れない。
この勢いに乗じて使い勝手のよいオプションなどあればリクイディティも確保出来そうな感じがしないでもないが、そんなことを想うにつくづく大証225オプション市場がスタートした当初を思い出してしまう。
本日の日経紙マーケット面には「金先物、上昇に一服感」と題してFOMCを前にして金先物へ利益確定売りが出ている旨が載っていたが、昨日の商品面にはSGX（シンガポール取引所）やSGE（上海黄金交易所）などアジアを中心とした新規参入の金取引が十分に機能していない旨も出ていた。
やはり欧米をコアにして築かれたマザーマーケットの構図を変えるのは容易ではなさそうだが、相場には「需給は全てに優先する」の格言があるが価格に限らず需要が喚起されなければその枝葉の広がりも望めないというところだろうか。
そんな金取引のなかで昨年TOCOMがスタートさせた限日取引の商いが順調とも書かれていたが、次期取引システムへの移行時に金オプション取引の商品設計も変更するなどして再上場に向けた動きも始まっている模様だ。先週は原油のオプション市場を一寸挙げたがこうしたマザーと比較すれば休止状態となっている現状は見る影もない。アジアの覇権を狙う各所の思惑はまだまだ続きそうだ。
本日の日経紙総合面には「資源価格に底入れ感」と題して、中国の財政出動による需要拡大期待の浮上や産油国の増産凍結を目指す動きが広がり、商品価格の動きを総合的に示すロイター・コアコモディティーCRB指数が約2ヶ月ぶりの高水準になるなどコモディティー全般の国際価格に底入れ感が広がっている旨が載っていた。
個別では鉄鉱石が約9ヵ月ぶり、原油は米国指標のWTIが約2ヵ月ぶり、銅は4ヵ月ぶりの高値を付けるなどしているが、特にこの原油は先月中旬にオプションマーケットで45ドルのコールのロングが3月物で1月末に比べて5割増に膨らむなど投資ファンドや需要家が反発を睨んでヘッジを掛けている旨が同紙で報じられていた。
此処までの戻りでこうした向きは思惑通りとなった訳だが、先物では「鞘の変化は基調の変化」なる言葉があり、コンタンゴでも微妙な変化を感じ追ってショートする気味の悪さを感じ取っていたのだろう。斯様な嵩上げで崩落していた資源株も内外問わず戻りに入っているが、こちらも比率の高かったモノのカバー一巡後が焦点といえようか。
本日の日経紙商品面には「東京原油市場 拡大続く」と題して、先月の東京商品取引所のドバイ原油先物の月間売買高が68万5,000枚と前年比で3倍に増え、中旬には市場規模を示す建玉で国内商品先物市場では金を抜いて一時最大になるなど拡大傾向にある旨が載っていた。
この原油、ちょうど一カ月前の当欄でも「負の間接効果」と題して取り上げていたが、やはりETNの発行が起爆剤になったといっても過言ではないだろうか。主力モノなど約3年前の上場当時は売買代金も数十位億円が継続するなどここまでの拡大を予想してはいなかったが、参加者の構成如何でマーケットも変わるものだ。
その参加者といえば、東京商品取引所が先月纏めた売買動向では1月の外国人売買高が124万枚と前月から2割増え、全体に占める割合は前月比2.5ポイント高の50.8％と初めて5割の大台を突破している。冒頭のドバイ原油売買のうち実に約67％は海外勢の売買となっており、そうした一辺倒傾向も今後課題として俎上に載ってこようか。
