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さて、先月に当欄ではコロナ物色と題し末尾では「〜モデルナのようなバイオものは不動の本命、同社以外でも世界中で100超の企業・機関が躍起になってその開発に取り組んでおり今後も折に触れこの手の報道による局地戦が指数へのカンフル剤となる素地は残っている。」と書いたが、先週の日経夕刊にも最近の株式相場はワクチン開発を巡る話題に左右されているとの一文があった。

そんなワケで、国内ではタカラバイオが先週に年初来高値を更新していたが、同社といえば先週の日経紙企業面に「国産ワクチン開発の黒子」と題し存在感が高まっている旨も載っており、その株価は3月の安値からほぼ2倍に化けている。また彼らが取り組むDNAワクチンでは同社と共にアンジェスも挙がっていたが、こちらは2月の安値から実に6倍以上に大化けしている。

同社の場合タカラバイオより小粒ながら先週はコロナワクチンの臨床試験前倒し報道ではその売買代金が全市場トップとなった事などからマザーズ市場の売買代金が今年1の大商いとなった事に寄与、月替りの本日も同指数は2018年12月以来、約1年半ぶりに1000ポイント大台を回復しているが、相対的に良好な信用評価損率も背景にリスク選好がコロナ禍を餌とし好循環する構図はまだ続こうか。

さて、週明けに開催された臨時12球団代表者会議でプロ野球は緊急事態宣言解除を受け6月に開幕の運びとなったが、野球といえば一方では日本高野連が春の選抜大会に続き夏の甲子園大会も中止とすることを先週に決定している。1915年に同大会が始まって以降中止といえば18年の米騒動や戦局悪化を受けた41年までさかのぼり戦後では初の事である。

中止といえば同じく夏に全国から30競技に約3万人規模の選手が参加するインターハイ（全国高校総合体育大会）も先月には全国高等学校体育連盟がこれまた1963年に始まって以降史上初となる中止の決定をしているが、ただでさえ部活動自粛で休止を余儀なくされるなか自主練習で一縷の望みにかけて来た面々の心中察するに余りあるか。

例年高３時の部活動での活躍で進路を決める生徒が多いなか、大学推薦枠もその条件に大会戦果等が前提となっているだけにこうした本命大会の中止が将来に与える影響は計り知れないだろう。既に全国高等学校体育連盟が代替大会開催を各都道府県高体連に要望、個々も動画投稿で進路アピールの動きも出て来ているが、関係各所は新たな推薦基準なりの道標を早急に策定するなどで進学を巡るセーフティーネット構築が焦眉の急だろうか。

さて緊急事態宣言は全面解除となったが、依然として日々リスクと隣り合わせの現場で戦う医療関係者には本当に頭が下がる思いである。ところで過日の日経紙夕刊に医療業界で妊娠中の医師や看護師が職務と感染リスクの板挟みになっている記事があったが、その隣には同じ医療業界でも美容整形を申し込む人が外出自粛の続くなかこれを逆手に取る格好で増えているという記事もあった。

つまり公に人目に付かない自粛期間をこれ幸いに術後の所謂ダウンタイムに充ててしまおうというもので、これまで手術の覚悟は決めていてもGW等の長期休暇は計画していたレジャーが優先となったりでダウンタイムの確保がなかなか取れなかった向きの需要が如何に多いかが浮き彫りになった格好か。

美容医療とはいえ休業要請対象から外れていた事も背景にはあるが、私の知人の看護師も貴重な医療資源を考えるに複雑な思いと漏らしていた。休校で小中学生女子の来院も少なくないとも言っていたがこんな世代まで美容整形を普通に施術する昨今、世の中何所に隠れていた爆発的需要が表面化するのかわからぬものだ。

本日の日経紙商品面には「原油　楽観論頼みの急反発」と題し、史上初のマイナス圏という価格への暴落を記録したWTI原油相場がその後意外にも30ドル大台まで価格を回復させた背景に、サウジアラビア等の大幅減産継続と同時に先進国の経済活動再開で過剰在庫の解消が進むとの楽観シナリオがあるとの旨が書かれていた。

ちょうど1週間前に6月限は納会を迎えたが、5月限再来との大方の懸念を尻目に4月末の12ドル台から驚き？の30ドル台での落ちとなった。内外主力ファンド勢の機敏なロールオーバーが進んでいた部分もあるものの、今月上旬の時点で2ヵ月前より6割多かった貯蔵拠点の米クッシングのスペース等こちらにも変化が生じているのであろうか？

そういえば株式相場にしても本日も大幅続伸で3月上旬以来の21000円大台を回復しているが、日経平均に限らずリーマンショック時に準え一向に二番底が来ない相場を訝しがる向きもある。これまた冒頭のWTIよろしく楽観論頼みの反発なのか否か、各所で勃発したマイナス指標の如くコロナ後のニューノーマルもまた予測困難な世界か。

さて、新型コロナウイルスがもたらした一連の消費行動の変化はネット通販関係の快進撃を一段と後押しし先週は最大手のアマゾンやECサービスの強化を発表したフェイスブックの二強が史上最高値を更新し、こうした大本命以外でも決算で純利益が前年同期比4％増となったウォルマートのネット通販売上高は74％と過去最高の伸びを記録している。

この辺の流れから国内マーケットでも先週はECプラットフォームを手掛けるマザーズのBASEが2日連続のストップ高を交え21日には上場来高値を更新と破竹の勢いが注目を浴びていたが、このコロナ禍での利用増から4月には顧客EC店による流通金額が前年同月の3倍弱に増加した事を明らかにしている。

同社は1〜3月期の連結最終損益が赤字で20年12月期は無配を予定しているものの、環境から受けるメリットへの期待感を背景に足元には目を瞑らせマザーズ指数の年初来高値更新に一役買っている。しかし先のレナウンもECへ乗り遅れが指摘されていたが共に破綻してしまったJCペニーも冒頭のウォルマートと共にアメリカを代表する大手百貨店チェーンであったものの、まさにECで明暗を分けてしまったといったところだろうか。