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さてこの週末には法要があって地方に行っていたのだが、そこで久し振りにジャスコに立ち寄りいろいろと店内を眺めたところ、実に30円台の缶飲料から日用雑貨までそのPBの価格にあらためて驚いた。

ちょうど昨日の日経紙にもイオン社長のインタビューが出ていたが、先月末頃の同紙一面にも小売業のPB市場が急拡大し、数値目標を明示した7社だけで前年度比35％増に達する見通しと出ていたのを思い出した。

しかし考えてみればこの手が登場した当初から何れ急成長する市場といわれてきたものだが果たしての伸び、メーカー側も生産協力している他、対抗値下げの動きが出てきたとかだが確かに手を拱いて見ていれば同業他社に出し抜かれるし、製造ラインをいたずらに遊ばせておくよりも操業率を上げた方が得策だろうか。

そう考えるとこうして何気に手にしているPBでも中小含めた企業の涙ぐましい努力が見え隠れするが、デフレ脱却とか言われていた商品総高騰の中でも一貫してこれを主眼に企業努力が行われていたことになる。

ちょうど先の当欄でも「定価から低価」として書いたようにこの時世下での急成長であるが、利益率を睨んでこの中でも更に差別化や選別が行われて淘汰が進むのは必至、そうした観点からも今後の各社手腕が問われるところだろう。

TOCOMの新システムが本日よりスタート、メタルからオイル、ゴムまで初日からCBが発動される事態となったが明日以降も見てみないと何ともなという感じでこの辺は後述。

さてこの景気悪化の中、各所減産等も影響し人によってはG・Wは16連休などという向きも居る模様であるが、今年の場合は所謂高速の1,000円効果もあって高速渋滞回数が昨年に比べて倍増したと報じられていた。

しかしまあ毎年の事ながら道路の渋滞や空港の人混みを見せられたり、「もうクタクタ」などという感想を聞く度に何故敢えてこうも付和雷同的な行動で人の波に身を投じるのか非常に理解に苦しむが、その辺は兎も角この1,000円政策、シーズンだけに行楽客には上記の苦痛と引き換えでもお得感があったのだろうが、トラックなどの物流系は適用外な上に副産物？の渋滞にも巻き込まれるオマケ付きと何ともアンフェアな感がある。

なんでも国交省が算出した高速道路値下げによる経済効果は2年間で7,300億円というが、寧ろこうした物流系こそ優遇した方が最終的な物価反映その他の枝葉で経済効果は高いのではないかとも思うが？

他にもフェリー業界が打撃だのと総じて一般論としてはこうした不公平感は否めなく、皆が享受出来たような以前の暫定税率切れガソリンの方がマシであったと思いそうになったが、そうそうこれもGSが酷い目に遭っていたな。

さて、今週は気が付けばもう最終日であったという事もあっていつもの通り道である日本橋三越にて先週から開催されている「アール・ヌーヴォーランプ展」を帰りがけにちょっと覘いてきた。

この手を三越で見たのはたしか三年くらい前になると思うが、当時に比べて若干点数も少なく一寸寂しい感じがしないでもなかったがそれでも1903年ルーブル宮殿内で開催されたナンシー派展において出展された、ドームとマジョレルの共同制作の「ルナリア文ランプ」を間近で鑑賞出来たのは収穫であった。

しかもこれが売り物であったのにも驚いたが、たしか前回もガレの悲しみのガラスシリーズが売られていたし、そう考えるとある程度の文化を所有するのもカネ次第かなと。

昨今の金融危機で出物もいろいろな向きからあるとも聞くが、こうした芸術品も所有者を転々とする中、今迄見てきた世に何を想うのだろうか。

さて今年もイースター復活祭が週末にあり、大使館関係の会合や知人の付き合いも兼ね恒例のニコライ堂へ深夜からお出掛け。

本当に一年のうち会うのも此処の一回だけという面子も多いが、例年書いているように近況報告等話に花を咲かせているとその空白期はあまり感じないものである。

ところでイースターといえば「Easter　egg」であるが、今月に入ってからダロワイヨあたりの名店でも様々なテイストのものがショーケースに並んでいたが、国の数だけその様式も様々、振舞われる料理にしてもまた実に国際色豊かになるが人種を超えた一体感があるのもまたハロウィーン等と同様である。

今年の場合は天候も穏やかでキャンドルの灯を心配する必要もなく、紅梅坂の近辺はそれこそ無数の灯火が連なったが、厳かな鐘の音色と相俟ってそれは神秘的な空間であった。

本日、政府・与党は追加経済対策に盛り込む経済産業分野の主要項目案を纏め、環境対応車の普及に向けた補助制度や省エネ家電購入に対してのポイント付与の仕組みを導入して需要を引き出す等が盛り込まれた。

環境対応車といえば欧州では既にこの制度によって新車のCO2排気量を減らす事に成功している事例があるが、本日の日経紙にも公的助成について触れておりカネの出し手となる購買層に直接税金投入する動きが漸く彼方此方で出てきたかなという感じで、今後新型車のリリースに合せ一石二鳥の効果も期待出来るか。

また、上記の家電にしても昨今の新機種はどれを取ってみてもエコや省エネを全面に謳ったモノばかりが目立ち、そうした部分では今後の対象拡大は大きな課題となってくるのではないだろうか。

だいたい本年度も世界的な金融危機による景気後退の影響で法人税収入減少は明らかで、とりわけ自動車業界なんぞはその中心でありこうした補助制度による需要喚起効果の期待度は高く、回復後の税収効果を臨めば無意味な道路の掘り起こしに投入するより費用対効果？がのぞめるのではないかと思う。