さて前回のCIRQUE DU SOLEIL、「ALEGRIA」に続いて「DRALION」のチケットをいただいたので一寸息抜きに観劇してきた。
同CIRQUEだけに流石今回も見事な技術であったが構成上個人モノが多く、何というかこう演技がある程度読めるだけに正直言って個人的には音楽も含めて未だ意外性のあった前回二つのALEGRIAの方が好みであった。
ただやはりトランポリン一つ取っても壁面をこれだけ旨く使う効果などは流石、また生命と自然界の秩序を保つ4つの力の賛美、東洋と西洋の伝統芸術を融合させる等のコンセプト自体は事前に惹きつけられるものがあり、これでまた次回はどんなコンセプトを打ち出して来るのか大いに待つ楽しみがある。
オクトキュービックは4月1日より通常取引の手数料（金ミニ除く）を現行往復一律840円から420円に引き下げ。日計り手数料は変わらず往復420円のため、通常・日計り一律420円という形に。
▼取引手数料引き下げのお知らせ（PDF）
今週少し気になった件といえば、週明けに出光興産がTOCOMに対して市場会員資格取得を申請したと発表した事がある。
この絡みでは年末に新日石が会員資格を申請した旨を書いた経緯があるが同社で元売り会社としては4社目、先の新日石は申請について市場設計変更で同社標準ロットの対応が可能になったとの理由であったが、注目された年明け以降の受け渡しで登場回数はゼロ、建玉も存在しない状況であるが、クラックスプレッド取引を始める意向との出光興産はさてどうなるか。
ところで元売りといえば例の租税特別措置法の期限切れを睨んで系列販売店への混乱警戒を呼びかける動きが顕著になっており、再可決を匂わす動きも出ているがこれに関してはガソリン以外でも影響が出て来るわけで事の成り行きが注目される。
本日はご存知受け渡しベースで株式の方は実質新年度入りとなるが、結局は朝方の配当権利落ち分といわれる部分を埋め切れず終い、出来高・売買代金共に今年最低を記録する薄商いとなっていた模様。
ここ全般スルスルと戻したもののリンク債絡みの投信中心に懐疑心強く今後の株価に戦々恐々の面もありとかで、この手では先週だったか日経あたりにも載っていたがリスク限定型投信があり、次々にノックイン価格に抵触し一転リスク型投信に変った経緯があるとか。
ここへきて国民生活センターにもこうした関係の苦情や相談が急増している模様だが、金商法で説明やら広告規制やらでガチガチに縛っても要点を抑えなければトラブルは尽きず、以前にも目論見書やらに触れた事があったが今だに替えた方がいい表現は山ほどあり責任転嫁より先ずはそうした改善が急務だろう。
セントラル商事は4月1日より商品先物ネット取引「With」サービスを開始。
手数料は通常往復一律840円、日計り一律420円（金ミニは通常往復420円、日計り210円）、取扱銘柄は東工6銘柄（金、金ミニ、銀、白金、パラジウム、ゴム）のみ。
▼セントラル商事ホームトレード「With」
一目瞭然上での同社ページについては明日27日に準備、サービス内容アンケートについては4/1以降に送付予定、「一目瞭然」への同社サービス内容反映は返答後に行いますので今しばらくお待ち下さい。
イースター休暇明けのNY株式市場は投資家心理好転から金融株中心に大幅続伸となっていたが、その切っ掛けとなったのは昨日触れたJPモルガンによるベアー・スターンズ社買収価格を一気に5倍に引き上げるという発表であった。
もともと驚きの2ドルであったが理由が不透明で、社員を巻き込み訴訟を起こす株主がごまんと居るという噂からオプション市場ではコールの引き合いが強く値も其れなりの値が付いていたが、この手の話は市場から消えていった企業では幾らでもある。
以前当欄では「上場廃止となった企業の中には、リクイディティー問題を武器にファンド勢がトンでもない安値で株主に対しての提案を行った例もあった。」とコメントした事があったが、そのカネボウがまさに直近では話題である。
同社に関しては株主が上記の理由で裁判を起こしていたが東京地裁は会社提示の2.2倍を妥当とする決定を下している。
これが価格算定の透明性を問い直す切っ掛けとなるか否かだが、算定評価その他関係機関の面子がマッチポンプという構造上の問題がある場合はこの辺はまだ難しいだろう。
先週は足利銀行に触れたが、同じ金融でも世界でここ市場の話題を攫ったのは米国五位のベアー・スターンズがJPモルガンによる救済合併を受けた事だろう。
新聞でも同様の事が報じられていた物もあったが、約40年ぶりの非銀行救済という事態で真っ先に頭に浮かんだのがあの山一の日銀特融、当時富士銀に貸付られたモノを山一に又貸ししたのに酷似しているではないか。
そういえば山一自廃の時は確信犯的な関係者が挙って同社株をカラ売りに走っていたのが思い出されるが、ベアー・スターンズも年末には約170ドルから先々週には約60ドル、そして結局は2ドルで株式交換であるから10億ドルの価値の本社ビルやPBRも何もあったものではない。
PBRといえば東証一部のそれも一倍割れが六割に達した旨を日経紙で見たが、昨今その三分の一とか四分の一とかなると元の資産自体が疑わしい、まあ何れにせよたった六日で株価が名門大企業を潰す具体例が久し振りに出たわけで改めて金融の取り付けの怖さを露呈した形だ。
日本先物振興協会は2007年9月末までの「電子取引に関する状況推移」を掲載。
▼電子取引に関する状況推移（2007年9月末まで/PDF）
これによれば9月末時点では
全口座数 ：58,305口座（証拠金の預託されている口座数）
電子取引口座数：30,685口座（証拠金の預託されている電子取引口座数）
有効口座数 ：12,292口座（建玉のある口座数）
となり口座数ベースでの電子取引口座比率は31.4％という状況。また売買高の電子取引比率は12.8％。
オムニコは4月1日より手数料を通常往復一律378円（現行560円）、日計り一律189円（現行280円）へと引き下げ。また併せて初回入金額を50万円に引き下げ。
▼エクステンション手数料を４月1日より値下げ
金融庁は19日、外国為替証拠金取引（FX）の不正で業務停止を命じた日本ファースト証券の財務状態が回復しないため、金融商品取引業登録を取り消し、東京地裁に破産手続き開始を申し立てたと発表。顧客口座数は延べ約850。金融庁の破産申し立ては2000年の南証券以来2例目。
▼弊社に対する金融商品取引業の登録取消等について＝日本ファースト証券(PDF)
▼日本ファースト証券、金融庁が破産申し立て（日経）
▼日本ファースト証券：金融庁、破産手続き開始を申し立て（毎日）
本日付で同社を一目瞭然より削除へ。
今日は移動先へ向かう途中に新生銀行の本店前を通ったのだがそういえばこのビル、モルガン傘下の投資ファンドに売却すると先週発表していたのを思い出した。
さてこの新生同様に国有化銀行の民間譲渡といえば数度触れてきた足利銀行だが、結局は野村証券系の投資グループに3,000億円超で譲渡する方向で最終調整に入ったと金融庁が発表している。
一昨年に当欄で触れた時に「〜一説には地銀連合が有力らしいが、一部大手証券系の背後に控える有力筋は不良債権化した担保付不動産が最大の旨みだとの観測もある。」と暗に匂わせておいたが果たしてと言うかやはりと言おうか野村が競り落とした格好。
一般的には有力視されたのが退けられ大逆転劇と見られているが再編まで視野に入れた政策もちらつき、何れにせよ同行国有化は4年半でピリオドを打ったがここから上記行よろしくどんな刈り取りが始まるか注目。
周知の通り先週には円が約12年ぶりに1ドル100円割れという急騰を演じたが、週明けもこの流れは衰えず本日は一時95円台にまで続急騰となっている。
少し記憶を辿って100円近辺を顧みると当時は当局の介入がお約束のように実施されたが、昨今はG7の中国に対する変動相場制移行要求の足並みという手前もあり積極介入出来る背景は存在しておらず、そもそも金融政策の司令塔不在ではそれどころではないだろう。
結局は額賀財務相あたりが「強いドルが自らの国の国益にかなう」等の発言を引用し形ばかりのリップサービス程度しか出来ないのは見ての通り、仮にの話で実施したとしても今市場を席巻している参加者を見れば過去最大級の資金動員が必要になって来るのは明白だろう。
まあ、政策的な事はさておき流行ったマーケットが荒れるのは参加者や企業の変遷等含め別な意味で面白い、商品も然りだがボラティリティ一つ取っても未体験ゾーン入りで投資家・企業各々の舵取りは如何に。